KLab（3656）・リスク悪化
新規タイトルの将来課税所得見積り見直しによる繰延税金資産取崩し
FY2024-Q1に初出。2回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2024。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
繰延税金資産の回収可能性に関する将来収益・課税所得等の見積りリスク317社が書いているテーマ・逆風313社・追い風6社
KLabがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。62社中20社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの319件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「繰延税金資産が584,370千円減少した」
繰延税金資産は前期末の781,300千円から196,930千円へ減少し、評価性引当額は4,185,593千円へ増加した。将来課税所得の見積りに基づく回収可能性の低下が財務数値に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、現在開発中の新規タイトルに関する将来の課税所得の見積りの見直しが必要となったことから、繰延税金資産を453,855千円取り崩したことによるものです。」
現在開発中の新規タイトルに関する将来課税所得の見積り見直しにより、繰延税金資産453,855千円を実際に取り崩し、税金費用は490,029千円、前年同期比764.6％増となった。