ネットワークサービス・その他組込分野を新たな事業の柱へ育成
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-06-12。
モルフォがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-06-12再定義決算説明資料
「画像処理ソフトウェア市場が、従来のスマホOEM向けにEISやHDR等の単機能SDKを個別にライセンス提供する市場から、「⾞載カメラ、スマホ・ウェアラブルデバイス、DX空間認識において、最新SoC/NPUや生成AI・OSエコシステムと密結合する「視覚AIプラットフォーム」へパラダイムシフトする中、当社は旧来型の個別ライブラリを統廃合し、次世代の共通AIプラットフォーム（ライセンスモデル）へリソースを集中させる構造改革を実施。」
従来の個別SDK・個別ライブラリ中心の説明から、生成AI等と結合する共通AIプラットフォームへの集中という事業の整理に変化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージング・テクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいります。」
スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの3領域を戦略領域とし、イメージング・テクノロジーを軸にソリューションを開発する方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージング・テクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいります。戦略領域において、パートナー企業や顧客企業との連携を推進し、当該領域におけるドメインナレッジを蓄積して、継続性と収益性の高いストック型のビジネスモデルにより事業拡大を目指しております。」
スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの3戦略領域、イメージング・テクノロジーを軸とするソリューション開発、連携・知見蓄積及びストック型モデルによる事業拡大方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージング・テクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいります。」
スマートデバイス、車載/モビリティ及びDXの3戦略領域と、イメージング・テクノロジーを軸とするソリューション開発を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージングテクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図っております。パートナー企業や顧客企業との連携を推進し、当該領域におけるドメインナレッジを蓄積、継続性と収益性の高いストック型のビジネスモデルによる事業拡大を目指しております。」
スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの3戦略領域、イメージングテクノロジーを軸とするソリューション開発、パートナー・顧客連携及びストック型モデルによる事業拡大方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの３つの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージングテクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいりました。パートナー企業や顧客企業との連携を推進し、当該領域におけるドメインナレッジを蓄積、継続性と収益性の高いストック型のビジネスモデルによる事業拡大を目指しております。」
スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの3戦略領域、イメージングテクノロジーを軸とするソリューション開発、連携・知見蓄積及びストック型モデルによる事業拡大方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージングテクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいります。戦略領域において、パートナー企業や顧客企業との連携を推進し、当該領域におけるドメインナレッジを蓄積して、継続性と収益性の高いストック型のビジネスモデルにより事業拡大を目指しております。」
スマートデバイス、車載/モビリティ、DXの3戦略領域、イメージングテクノロジーを軸とするソリューション開発、連携・知見蓄積及びストック型モデルによる事業拡大方針を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「事業戦略概要 ①SD(スマートフォン・PC) ②モビリティ(車載機器) ③DX(デジタルアーカイブ・スマートシティ・FAなど)」
従来の4つの戦略領域という整理に加え、Vision2024の事業戦略ではSD、モビリティ、DXの3区分で具体的な成長施策を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、スマートデバイス、モビリティ、スマートシティ、ファクトリーオートメーションの４つの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージグテクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいります。戦略領域において、パートナー企業や顧客企業との連携を推進し、当該領域におけるドメインナレッジを蓄積して、継続性と収益性の高いストック型のビジネスモデルにより事業拡大を目指しております。」
4つの戦略領域、パートナー・顧客連携、ドメインナレッジ蓄積及びストック型ビジネスモデルによる事業拡大方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、スマートデバイス、モビリティ、スマートシティ、ファクトリーオートメーションの４つの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージグテクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいります。戦略領域において、パートナー企業や顧客企業との連携を推進し、当該領域におけるドメインナレッジを蓄積して、継続性と収益性の高いストック型のビジネスモデルにより事業拡大を目指しております。」
Vision2024の4戦略領域、パートナー・顧客連携、ドメインナレッジ蓄積及びストック型モデルによる事業拡大方針を継続している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、スマートデバイス、モビリティ、スマートシティ、ファクトリーオートメーションの4つの事業領域を戦略領域と定め、これら戦略領域においてイメージグテクノロジーを軸にした付加価値の高いソリューションを開発することで、顧客企業の課題解決を図ってまいります。戦略領域において、パートナー企業や顧客企業との連携を推進し、当該領域におけるドメインナレッジを蓄積して、継続性と収益性の高いストック型のビジネスモデルにより事業拡大を目指しております。」
従来のネットワークサービス・その他組込分野の育成から、スマートデバイス、モビリティ、スマートシティ、FAの4領域を戦略領域とし、ストック型モデルで事業拡大を目指す形へ対象範囲と構想を広げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「新規のビジネス展開としては、引き続きスマートフォン関連ビジネスに限らない収益多様化の取り組みを活発化させ、継続的な収益獲得に向け取り組んでおります。2020年11月、防犯カメラの映像から混雑状況を判定する映像解析ソフトウェア「SECURE群衆カウントソリューション」を株式会社セキュアと共同開発し、セキュア社より提供開始されました。2021年5月には、100%子会社であるモルフォAIソリューションズが、国立国会図書館より「OCR処理プログラムの研究開発作業」の委託事業を受託しました。」
収益多様化の方針を維持しつつ、映像解析ソフトウェアの提供開始及びOCR研究開発受託という具体的な展開を記載している。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「新規のビジネス展開としては、引き続きスマートフォン関連ビジネスに限らない収益多様化の取り組みを活発化させ、継続的な収益獲得に向け取り組んでおります。現時点では取引先からの引き合い等はあるものの、進捗の遅れにより売上への貢献時期が想定よりも遅れています。」
スマートフォン以外への収益多様化を継続しているが、進捗遅延により売上貢献時期が想定より遅れていると記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後もスマートフォン関連ビジネスに限らない収益多様化の取り組みを活発化させ、継続的な収益獲得に向け取り組んでまいります。」
スマートフォン関連ビジネスに限らない収益多様化と継続的な収益獲得を目指す方針を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「中でも高度な画像処理や画像認識が必要とされる領域における技術開発は、当社グループの成長戦略の柱になるものと考えており、ソフトウェアによる画像処理技術やディープラーニング等を活用した画像認識技術等の開発を積極的に推進し、事業規模の拡大を図っていく方針であります。」
ネットワークサービス・その他組込分野の育成から、カメラデバイスやIoTを含む高度な画像処理・画像認識領域を成長戦略の柱とする形へ対象範囲と位置付けを広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「以上の分野を戦略的に重要なターゲットと位置付けて、効果的な営業活動と更なるマーケティング活動を実施し、段階的に新たな柱としていく方針であります。」
ネットワークサービス分野及び車載・監視カメラ等のその他組込分野を新たな事業の柱へ育成する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「以上の分野を戦略的に重要なターゲットと位置付けて、効果的な営業活動と更なるマーケティング活動を実施し、段階的に新たな柱としていく方針であります。」
ネットワークサービス分野及び車載・監視カメラ等のその他組込分野を新たな柱へ育成する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「以上の分野を戦略的に重要なターゲットと位置付けて、効果的な営業活動と更なるマーケティング活動を実施し、段階的に新たな柱としていく方針であります。」
ネットワークサービス分野及び車載・監視カメラ等のその他組込分野を、戦略的ターゲットとして新たな柱へ段階的に育成する目標を記載している。