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ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)・リスク後退

新型肺炎の拡大による世界経済後退リスク

FY2020-Q3に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2024。

15記載
5年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020 – FY2022-Q1再掲FY2022 – FY2023-Q1後退FY2023 – FY20242020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 12024
同じテーマの他社
新型コロナウイルスによる経済減速・顧客需要減少191社が書いているテーマ・逆風191社・追い風0社

ディジタルメディアプロフェッショナルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。173社中110社が悪化側に。

直近の記載が「後退」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024後退有価証券報告書

    「新興の感染症等の流行により遊技機市場が著しく低迷した場合や顧客の開発投資意欲が低下した場合、それぞれ当社の画像処理プロセッサー「RS1」の販売減少やプロフェッショナルサービス事業の停滞により、当社の経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症による具体的な経済影響の記載から、新興感染症等一般による将来リスクの記載へ整理され、リスクの対象が一般化・弱化した。
  2. FY2024-Q1後退有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、2023年5月8日の新型コロナウイルス感染症の2類相当から5類への分類移行もあり、社会経済活動の活性化により、景気は緩やかに回復しました。」

    新型コロナウイルス感染症について、5類への分類移行と社会経済活動の活性化により、国内景気が緩やかに回復したと記載され、従来の経済活動制限を中心とするリスク認識は弱まった。
  3. FY2023後退有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症は概ね収束傾向にありますが、今後の感染再拡大や、別の感染症の流行発生により遊技機市場が著しく低迷した場合や顧客の開発投資意欲が低下した場合、それぞれ当社の画像処理プロセッサー「RS1」の販売減少やプロフェッショナルサービス事業の停滞により、当社の経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症について、前期までの経済活動への顕在的な影響から「概ね収束傾向」とする記載へ変化した。一方、再拡大や別の感染症による影響は引き続きリスクとして残している。
  4. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の流行が第8波を迎えた中、行動制限の緩和や社会経済活動の活性化の取り組みにより、景気に緩やかな持ち直しの動きが見られました。しかし、足元では、急激な円安、物価やエネルギーコストの高騰等が経済、国民生活に与える影響が顕在化し、政府による経済対策も予算化されています。」

    新型コロナウイルス感染症が第8波を迎え、急激な円安、物価・エネルギーコスト高騰の影響が顕在化したと記載している。一方、行動制限緩和による景気の持ち直しも併記されている。
  5. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の流行が比較的落ち着きを見せる中、行動制限の緩和や社会経済活動の活性化の取り組みにより、景気に持ち直しの動きが見られました。しかし、足元では、新規感染者数の急拡大、円安の継続、物価上昇等が経済に与える影響が懸念されます。」

    新型コロナウイルス感染症について、行動制限緩和や経済活動の持ち直しがある一方、新規感染者数の急拡大などの影響が懸念される状況を記載した。
  6. FY2022再掲有価証券報告書

    「全体的には新型コロナウイルス感染症によるダメージからの経済の立ち直りにはまだまだ時間を要する状況です。」

    新型コロナウイルス感染症による経済的影響が継続し、回復にはなお時間を要するとの認識を再確認している。
  7. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「第3四半期連結会計期間(2021年10月~12月)においては、第五波の沈静化を受け経済活動再開の動きが活性化したものの、足元ではオミクロン変異株が猛威を振るい、全国各地でまん延防止等重点措置が適用されるなど、引き続き厳しい状況です。」

    新型コロナウイルス感染症について、第5波沈静化後の経済活動再開の動きがある一方、オミクロン変異株の拡大と全国各地でのまん延防止等重点措置の適用が記載され、経済環境の厳しさと不確実性が強まった。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「また、世界においては、欧米を中心にワクチン接種率の向上に伴う本格的な経済活動の再開がなされる一方で、ワクチン接種率が低い地域では感染者の急増に伴う経済活動の大幅な制限が行われるなど、新型コロナウイルス感染症によるダメージからの経済の立ち直りにはまだまだ時間を要する状況です。」

    新型コロナウイルス感染症による経済的影響について、一部地域で経済活動の大幅な制限が続き、回復にはなお時間を要するとの認識を再確認している。
  9. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「また、世界においては、欧米を中心にワクチン接種率の向上に伴う本格的な経済活動の再開がなされる一方で、ワクチン接種率が低い地域では感染者の急増に伴う経済活動の大幅な制限が行われるなど、新型コロナウイルス感染症によるダメージからの経済の立ち直りにはまだまだ時間を要する状況です。」

    新型コロナウイルス感染症について、地域により経済活動の大幅な制限が続き、感染症による経済ダメージからの回復にはなお時間を要すると記載した。
  10. FY2021顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの影響により、遊技機メーカーの販売台数が計画を下回ったこと、それに伴い第4四半期に投入予定であった一部タイトルの販売が翌期に延期になったこと等により、期末に向けて見込んでいた需要が後倒しとなりました。」

    新型コロナウイルス感染症による遊技機メーカーの販売台数計画未達とタイトル延期が実際に発生し、RS1需要の後倒しに結び付いた。
  11. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「足下では、日本では1月に入り11都府県に緊急事態宣言が発出され、海外主要国でもロックダウンが敷かれているなど、景気の下振れリスクが高まっています。」

    新型コロナウイルス感染症による経済リスクについて、日本の11都府県への緊急事態宣言と海外主要国のロックダウンを挙げ、景気の下振れリスクが高まったと記載している。
  12. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「また、世界経済も、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響により、景気は厳しい状況にありましたが、持ち直しの動きも見られる一方で、足下では欧米各国で再びロックダウンの動きも出てきており、予断を許さない状況です。」

    新型コロナウイルス感染症による景気への影響が継続するなか、欧米各国で再びロックダウンの動きが出ているとして、経済環境の不確実性を強めて記載している。
  13. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業収益や個人消費等、厳しい状況にありました。また、世界経済も、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響により、景気は厳しい状況にありました。」

    新型コロナウイルス感染症による世界的大流行の影響が、国内外の企業収益・個人消費・景気の厳しい状況として実際の経済環境に現れていると記載している。
  14. FY2020悪化有価証券報告書

    「当社の役職員に新型コロナウイルス等の疫病の感染が拡大した場合、一時的に事業活動を停止すること等により、当社の経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。2020年に入って世界的大流行となった新型コロナウイルス感染症への対応として、3月より、テレワーク(在宅勤務)の対象を全従業員に拡大するとともに、在社時の感染予防の徹底、ウェブ会議の活用、不要不急の外出・出張・会食等の中止等により、感染リスクの極小化を図り、感染時(もしくはその疑いがある場合)の対応も明確にしました。その結果、当社役職員に感染者は確認されておりません。」

    新型コロナウイルス感染症が世界的大流行となり、全従業員へのテレワーク拡大、感染予防、ウェブ会議、外出・出張・会食の中止等の対応が追加された。感染者は確認されていない。
  15. FY2020-Q3初出有価証券報告書

    「また、直近では、新型肺炎の広がりにより、世界経済が後退するリスクが高まっています。」

    新型肺炎の広がりにより世界経済が後退するリスクの高まりを初めて記載している。世界経済の後退そのものが発生したとは記載していない。
一緒に動いた変遷

「GPU/ビジョン技術を基盤とする高付加価値サービスの構築」は、この変遷が動いた15回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544422★123456
  1. ★この変遷
  2. 1GPU/ビジョン技術を基盤とする高付加価値サービスの構築5回
  3. 2顧客製品市場の軟化と新市場開拓の遅れ4回
  4. 3AI受託開発拡大に対応したエンジニア採用・育成と開発体制強化4回
  5. 4新株予約権行使による株式価値の希薄化4回
  6. 5LSI製品の販売代理店への依存2回
  7. 6半導体メーカーへの製造委託依存2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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