AI受託開発拡大に対応したエンジニア採用・育成と開発体制強化
FY2019に初出。14回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2025。
ディジタルメディアプロフェッショナルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2025前進有価証券報告書
「プロフェッショナルサービス事業 ロボティクス分野、セーフティ分野におけるAI受託開発サービスならびにアミューズメント分野における受託開発サービスの提供により、売上高は97百万円（前年同期87百万円）となりました。」
AI・GPU受託開発について、ロボティクス、セーフティに加えてアミューズメント分野にもサービスを提供し、売上高は前年の87百万円から97百万円へ増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「③プロフェッショナルサービス事業 セーフティ分野、ロボティクス分野におけるAI受託開発サービスおよびその他分野におけるGPU受託開発サービスの提供により、売上高は87百万円（前連結会計年度104百万円）となりました。」
AI・GPU受託開発サービスの提供を継続したが、顧客開発案件の減少を背景にプロフェッショナルサービス売上高は前年の104百万円から87百万円へ減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「③プロフェッショナルサービス事業 セーフティ分野、ロボティクス分野におけるAI受託開発サービスおよびその他分野におけるGPU受託開発サービスの提供により、売上高は51百万円（前年同期78百万円）となりました。」
AI・GPU受託開発サービスを提供しているが、プロフェッショナルサービス売上高は前年同期の78百万円から51百万円へ減少した。顧客開発案件の減少を背景とした受託開発事業の低迷が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「③プロフェッショナルサービス事業 ロボティクス分野におけるAI受託開発サービスおよびその他分野におけるGPU受託開発サービスの提供により、売上高は3百万円（前年同期11百万円）となりました。」
AI・GPU受託開発サービスの提供を続けているが、プロフェッショナルサービス売上高は前年同期の11百万円から3百万円へ減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「③プロフェッショナルサービス事業 顧客開発案件の減少により、売上高は104百万円（前連結会計年度295百万円）となりました。」
AI受託開発等を担うプロフェッショナルサービス事業で顧客開発案件の減少が続き、通期売上高は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「③プロフェッショナルサービス事業 顧客開発案件の減少により、売上高は78百万円（前年同期191百万円）となりました。」
AI受託開発等を担うプロフェッショナルサービス事業で顧客開発案件の減少が続き、売上高が前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2顧客開発案件の減少継続有価証券報告書
「③プロフェッショナルサービス事業 顧客開発案件の減少により、売上高は59百万円（前年同期120百万円）となりました。」
プロフェッショナルサービス事業では顧客開発案件の減少が続き、売上高は前年同期120百万円から59百万円となった。 - FY2023-Q1顧客開発案件の一時減少有価証券報告書
「③プロフェッショナルサービス事業 顧客開発案件の一時的減少により、売上高は11百万円（前年同期53百万円）となりました。」
AI受託開発拡大に対応する事業について、AI/GPU受託開発サービスを提供した一方、顧客開発案件の一時的減少によりプロフェッショナルサービス売上が減少した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後の資金需要のうち、主なものは、運転資金の他、事業拡大に向けた技術優位性の維持向上と開発体制の強化のための人的投資等であります。」
技術優位性の維持向上と開発体制強化のため、人的投資を今後の資金需要として位置付けている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ベトナムの良質な人材を活用し、当社の開発体制の強化補完を図るとともに、将来的にはベトナムを含む東南アジアにおけるAI関連市場の開拓を図り、当社海外事業の一橋頭堡としてまいります。」
ベトナム人材を活用して開発体制を補完・強化する取り組みが、子会社の事業開始を通じて具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面では、増収効果と利益率の高いIPライセンス事業の伸長が、開発体制の強化のための人員増に伴う経費の増加を吸収し、営業利益は82百万円（前事業年度比185.6％増）となりました。」
開発体制強化のための人員増が実績として進み、従業員数は34名から39名、研究開発費は150百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、減収に加え、開発体制の強化のための人員増に伴う経費の増加により営業損失は207百万円（前年同期営業損失17百万円）となりました。」
AI関連事業等の開発体制強化に伴う人員増が記載され、採用・開発体制強化の取り組みが進んでいることを示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期の具体的な取り組みとしては、まず、AI関連事業においてより付加価値の高い製品を提供できる体制の整備と優秀なエンジニア人材の獲得のための長期安定資金の確保を目的として、2019年５月10日にヤマハ発動機株式会社と業務資本提携契約を締結し」
AI関連事業の開発体制整備と優秀なエンジニア人材の獲得を、長期安定資金の確保と結び付けて再確認した。 - FY2019初出有価証券報告書
「案件の増加に伴いこの分野に精通したエンジニアの増員を行ない、開発体制の強化を図りました。」
AI関連受託開発案件の増加を受け、専門エンジニアを増員した実績を記載するとともに、今後も優秀なエンジニアの採用・育成へ経営資源を配分する方針を初めて独立したテーマとして抽出した。