競争力強化に向けた人材育成と多様な人材の活用
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後主流となるクラウドインテグレーション、インフラ・セキュリティの技術スキル習得を目指し、ベンダー系資格の取得促進、外部研修受講などの学びの機会を充実させ、技術者を育成しています。」
人材成長戦略について、クラウド・インフラ関連の中上級レベル資格取得者数を累計292名、2027年度目標を累計300名以上とする指標を示している。また、女性割合やキャリア採用比率もKPI化している。 - 2026-06-01前進株主総会
「将来の事業構想の実現に向けて、人材の育成・採用・配置を戦略的に展開し、社員一人ひとりが自身の成長を実感しながら働くことができる環境を実現してまいります。」
人材施策を育成・採用・配置の戦略的展開として第二期中期経営計画の重点施策に位置付けている。 - FY2025前進有価証券報告書
「今後主流となるクラウドインテグレーション、インフラ・セキュリティの技術スキル習得を目指し、ベンダー系資格の取得促進、外部研修受講などの学びの機会を充実させ、技術者を育成しています。 クラウド・インフラ関連の資格取得者数 累計788名」
人材成長戦略において、クラウド・インフラ関連資格の取得者数を累計788名とし、クラウドインテグレーション及びインフラ・セキュリティ人材の育成手段を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「チーフ以上(係長相当職以上、役員を含む)全体に占める女性の割合を2030年度末までに30%以上にすることを中長期目標に掲げ、女性リーダー候補者の育成、キャリア形成を支援すべく、働く女性応援講座や社内交流会などに取り組んでいます。」
多様な人材活用について、チーフ以上の女性割合を2030年度末までに30%以上とする目標と、女性リーダー候補の育成・キャリア形成支援を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2022年5月には、新たな経営計画である「Keep On Changing ~事業を通じて社会課題を解決し、変革し続ける~」を策定し、その重点施策の一つとして「人材育成及び人材成長戦略」を掲げており、「人材の成長サイクルを強め、人が育つ組織、人が輝き社員が誇れる、最も働きがいのある企業となる」ことを基本方針として、社員のリスキリング等の中長期展望に基づく人材育成、健康経営の推進、人材への投資、多様な人材の活躍推進などに取り組むことで、次世代を担う人材の確保及び育成を図ってまいります。」
従来の働き方改革・人材育成に加え、リスキリング、健康経営、人材投資、多様な人材の活躍推進を新たな人材施策として具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「加速する少子高齢化や日本特有の年功賃金・終身雇用に対する若手社員の意識の変化、ITビジネスの変革などの外部環境の変化に対応し、企業価値を高め成長し続けるための新たな人事制度を構築いたしました。新たな人事制度においては、真に貢献している社員を公正に評価し、チャレンジ意欲・成長意欲を高く持つ社員を育成・後押しいたします。また、自分に合った働き方やキャリアパスを自ら選択可能とすることで、多様化する働き方への価値観に対応してまいります。」
新たな人事制度の構築を明示し、公正な評価、挑戦・成長意欲のある社員の育成、働き方・キャリアパスの選択を具体化している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「優秀なIT人材の確保、AIやデータサイエンス人材の育成、キャリア形成への取組み等、当社コアビジネスに資する人材確保への投資を強化するとともに、チャレンジ意欲が高い社員や高い専門性を持つ社員を積極的に評価し、当社ビジネスの競争力強化を図るべく、現在、人事制度の見直しを図っております。」
従来の働き方改革・多様な人材活用に加え、AI・データサイエンス人材の育成、キャリア形成、人事制度の見直し、人材確保への投資強化まで施策の範囲を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これまでの働き方を抜本的に見直すことにより、多様な働き方の環境を整備し、社員が最も働きやすい会社となるため働き方改革を推進いたします。併せて、チャレンジ意欲ある若手・女性社員の積極的な登用や、シニア層が活躍できる機会の創出などにより、当社ビジネスの競争力強化を図ってまいります。」
多様な働き方、若手・女性社員の登用、シニア層の活躍機会を通じた人材施策を再掲している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「これまでの働き方を抜本的に見直すことにより、多様な働き方の環境を整備し、社員が最も働きやすい会社となるため働き方改革を推進いたします。併せて、チャレンジ意欲ある若手・女性社員の積極的な登用や、シニア層が活躍出来る機会の創出などにより、当社ビジネスの競争力強化を図ってまいります。」
従来の人材育成・女性活躍等に加え、働き方改革、若手・女性の登用、シニア層の活躍機会まで人事施策の対象を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「変化が著しいITビジネス環境に対応可能な市場価値の高い人材を継続的に育成してまいります。また、意欲・能力のある社員が長く働けるよう就業環境の更なる向上を推進するとともに、女性社員の活躍促進や外国人採用などにも取り組み」
人材育成、就業環境、女性社員の活躍、外国人採用を一体の人材施策として示している。