Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中
FY2018に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ボルテージがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。32社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「グーグル・ペイメント合同会社 804,098 34.0 Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 531,369 22.5 SBペイメントサービス株式会社 527,287 22.3」
GoogleとAppleの売上割合は合計56.5％となり、前期の60.5％から主要プラットフォームへの集中度が低下した。SBペイメントサービスを含む上位3社では79.0％を占める。 - FY2025対処有価証券報告書
「グーグル・ペイメント合同会社 1,022,031 36.3 Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 682,037 24.2 SBペイメントサービス株式会社 595,256 21.1」
GoogleとAppleの売上割合は合計60.5％となり、前期の64.0％から主要プラットフォームへの売上集中度がさらに低下した。一方、SBペイメントサービスの割合は21.1％となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「グーグル・ペイメント合同会社 1,320,428 38.2 Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 890,685 25.8 SBペイメントサービス株式会社 664,335 19.2」
GoogleとAppleの売上割合は合計64.0％となり、前期の69.1％から主要プラットフォームへの集中度が低下した。一方、SBペイメントサービスの割合は19.2％となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「グーグル・ペイメント合同会社 1,713,575 40.2 Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 1,232,181 28.9 SBペイメントサービス株式会社 621,237 14.6」
GoogleとAppleの売上割合は合計69.1％となり、前期の79.8％から主要プラットフォームへの集中度が低下した。一方、SBペイメントサービスの割合は14.6％となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「グーグル・ペイメント合同会社 2,402,683 44.6 Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 1,899,884 35.2」
GoogleとAppleの売上割合は合計79.8％となり、前期の83.7％から主要プラットフォームへの売上集中度が低下した。ただし、両社でなお大半を占めている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Apple・Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 2,780,495 42.2% グーグル・ペイメント合同会社 2,730,762 41.5%」
AppleとGoogleの売上割合は合計83.7％となり、前期の83.0％から主要プラットフォームへの売上集中度が上昇した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 3,171,982 44.6 グーグル・ペイメント合同会社 2,733,322 38.4」
AppleとGoogleの売上割合は合計83.0％となり、前期の78.1％から主要プラットフォームへの売上集中度が上昇した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Apple、Google等の主要プラットフォームへの売上集中に関する既存エクスポージャーについて、事業等のリスク上の重要な変更はないと記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ. 3,078,372 41.6 グーグル・ペイメント合同会社 2,701,382 36.5 グリー株式会社 730,111 9.9」
主要プラットフォーム別売上高では、AppleとGoogleの合計割合が78.1％となっており、特定プラットフォームへの売上集中というエクスポージャーが数値で示された。