固定費スリム化による組織規模の適正化と売上維持
FY2018に初出。32回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026通期費用減少継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、広告宣伝費の減少、販売手数料の減少、給料の減少、オフィス減床による賃貸料の減少及び支払手数料の減少等により、1,276,058千円（同 184,599千円減）となりました。」
広告宣伝費、販売手数料、給料、賃貸料等の減少により、販売費及び一般管理費は前期比184,599千円減少した。ただし営業利益は損失へ転じた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「費用は、販売手数料の減少、給料の減少、広告宣伝費の減少、賃借料の減少及び外注費の減少等により、全体として減少しました。」
販売手数料、給料、広告宣伝費、賃借料及び外注費の減少により費用を抑制し、販売費及び一般管理費は前年同中間期の790,912千円から675,097千円へ減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、広告宣伝費の減少、販売手数料の減少、給料の減少、オフィス減床による賃貸料の減少及び支払手数料の減少等により、1,460,657千円（同 464,892千円減）となりました。」
広告宣伝費、販売手数料、給料、賃貸料等の減少により、販売費及び一般管理費は前期比464,892千円減少し、固定費・費用抑制の効果が通期で示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「費用は、広告宣伝費の減少、外注費の減少及び売上減少による販売手数料の減少等により、全体として減少しました。 販売費及び一般管理費 1,066,254 790,912」
広告宣伝費、外注費及び販売手数料の減少により、販売費及び一般管理費は前年同中間期の1,066,254千円から790,912千円へ減少した。費用抑制の効果が中間期の数値として示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「費用は、広告宣伝費の減少、売上減少による販売手数料の減少、業務委託費用及び派遣費用等の減少による外注費の減少及び賞与の減少等により、全体として減少しました。」
広告宣伝費、販売手数料、外注費、賞与等の減少により費用を抑制する状態が通期で継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、広告宣伝費の減少、賞与引当金繰入の減少、業務委託費用及び派遣費用等の減少による外注費の減少及びデータセンター費用等の減少による賃借料の減少等により、全体として減少しました。」
費用抑制について、広告宣伝費や販売手数料に加え、賞与引当金繰入、外注費、データセンター費用等の減少が要因として示され、組織規模適正化・固定費スリム化の効果が継続して表れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、広告宣伝費の減少等により、全体として減少しました。」
売上減少に伴う販売手数料及び広告宣伝費の減少により、費用全体を抑制する状態が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「費用は、広告宣伝費の減少及び売上減少に伴う販売手数料の減少等により、全体として減少しました。」
広告宣伝費及び販売手数料の減少により、費用全体を抑制する状態が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、キャッシュ・フロー全体としては若干のマイナスとなったものの、当連結会計年度に実行したコスト効率化や新分野の拡大によって営業活動によるキャッシュ・フローがプラスに転じており、当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
コスト効率化と新分野拡大を実行した結果、営業活動によるキャッシュ・フローがプラスに転じたと説明され、費用抑制施策の効果が通期で示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、広告宣伝費の減少、Voltage Entertainment USA, Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少、業務委託費用、派遣費用及び制作費等の減少による外注費の減少及びオフィス減床による賃借料の減少等により、全体として大幅に減少しました。」
費用抑制について、広告宣伝費、給与・法定福利費、外注費及び賃借料の減少が重なり、販売費及び一般管理費は前年同期の2,737,271千円から1,939,466千円へ減少した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、広告宣伝費の減少、Voltage Entertainment USA Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少、業務委託費用、派遣費用及び制作費等の減少による外注費の減少及びオフィス減床による賃借料の減少等により、全体として大幅に減少しました。」
費用抑制について、広告宣伝費、給与・法定福利費、外注費及び賃借料の減少が重なり、販売費及び一般管理費は前年同期の1,961,547千円から1,398,411千円へ減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、広告宣伝費の減少、Voltage Entertainment USA Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少、業務委託費用、派遣費用及び制作費等の減少による外注費の減少及びオフィス減床による賃借料の減少により、全体として大幅に減少しました。」
オフィス減床、広告宣伝費、給与・法定福利費、外注費等の減少が重なり、費用の大幅減少として組織規模適正化・費用抑制の効果が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、税金等調整前当期純利益の減少等によりキャッシュ・フローがマイナスとなったものの、当連結会計年度に実行した不採算事業の絞り込み等による費用の大幅な抑制によって、当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
固定費削減・オフィス減床等に加え、不採算事業の絞り込みを実行し、費用を大幅に抑制したとの具体的な施策が示された。 - FY2022-Q3オフィスリニューアル費用による支払手数料増加有価証券報告書
「費用は、オフィスリニューアル費用等により支払手数料が増加したものの、売上減少による販売手数料の減少や広告宣伝費の減少により、全体として減少しました。」
固定費・費用の抑制傾向が続く一方、オフィスリニューアル費用等により支払手数料が増加した。費用全体は販売手数料及び広告宣伝費の減少により減少した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「費用は、業務委託費用及び派遣費用の増加により外注費が増加したものの、売上減少による販売手数料の減少や広告宣伝費の減少により、全体として減少しました。」
業務委託・派遣費用による外注費増加がある一方、販売手数料と広告宣伝費の減少により費用全体は減少した。 - FY2022-Q1四半期費用減少有価証券報告書
「費用は、業務委託費用及び派遣費用の増加により外注費が増加したものの、売上減少による販売手数料の減少や広告宣伝費の減少により、全体として減少しました。」
固定費・費用の抑制傾向は継続したが、外注費は業務委託費用及び派遣費用の増加により増加した。 - FY2021通期費用増加有価証券報告書
「費用は、オフィス減床やリース料削減による賃借料が減少した一方、イベント等の費用、派遣及び業務委託費用の増加による外注費の増加があったことや、売上増加による販売手数料の増加により、全体としてやや増加しました。」
オフィス減床・リース料削減による賃借料減少は続いたが、イベント費用、派遣・業務委託費用、販売手数料の増加により、通期の費用全体はやや増加した。 - FY2021-Q3費用全体増加有価証券報告書
「費用は、オフィス減少やリース料削減による賃借料が減少した一方、売上増加による販売手数料の増加や、イベント等の費用、派遣及び業務委託費用の増加による外注費の増加があったことにより、全体として増加しました。」
オフィス減少やリース料削減による賃借料減少は続いたが、販売手数料、イベント費用、派遣・業務委託費用の増加により、費用全体は増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「費用は、オフィス減床やリース料削減による賃借料の減少や採用抑制に伴う人員減による労務費の減少により、全体として減少しました。」
オフィス減床、リース料削減、採用抑制による費用削減が引き続き業績に表れているが、新たな具体的施策の追加記載はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「費用は、オフィス減床やリース料削減による賃借料の減少や採用抑制に伴う人員減による労務費の減少により、全体として減少しました。」
オフィス減床、リース料削減、採用抑制による費用削減が引き続き業績に表れている。 - FY2020前進有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、採用抑制等に伴う労務費の大幅な減少及びサーバーのクラウド化やオフィス減床による賃借料の減少等により、全体として減少しました。」
採用抑制、サーバーのクラウド化、オフィス減床による費用削減が通期の費用減少として確認された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「費用は、採用抑制等に伴う労務費の大幅な減少や売上減少による販売手数料の減少、サーバーのクラウド化やオフィス減床による賃借料の減少により、全体として大幅に減少しました。」
採用抑制、サーバーのクラウド化、オフィス減床等による費用削減が引き続き業績に表れているが、新たな具体的施策の追加記載はない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「費用は、採用抑制に伴う人員減による労務費の大幅な減少や、売上減少による販売手数料の減少、サーバーのクラウド化やオフィス減床による賃借料の減少により、全体として大幅に減少しました。」
固定費スリム化について、サーバーのクラウド化に加え、オフィス減床が具体的な施策として記載され、労務費・賃借料等の減少として表れた。 - FY2019前進有価証券報告書
「費用は、採用抑制等に伴う労務費の減少や制作・システム外注費の減少、またオフィス返却等による賃借料の減少等により、大幅に減少しました。」
固定費スリム化の施策が通期の労務費、外注費、賃借料の減少として表れ、営業損失の縮小に寄与した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「費用は、採用抑制等に伴う労務費の減少や制作・システム外注費の減少、オフィス返却による賃借料が減少したこと等により、大幅に減少しました。」
固定費スリム化の一環であるオフィス返却が賃借料の減少として業績に表れ、労務費・外注費とともに費用の大幅減少に寄与した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「固定資産は、597,632千円（同130,591千円減）となりました。その主な要因は、オフィス返却に伴う敷金の返却等による投資その他の資産の減少64,237千円によるものであります。」
固定費スリム化の一環として記載されたオフィス返却について、敷金の返却等により投資その他の資産が64,237千円減少し、固定資産も前連結会計年度末比130,591千円減少した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「その主な要因は、オフィス返却に伴う敷金の減少62,322千円によるものであります。」
固定費スリム化の計画が示された後、当四半期にはオフィス返却が具体的な実施事項として記載された。固定資産は敷金の減少により前連結会計年度末比94,785千円減少した。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年６月期下期より継続して固定費をスリム化しつつ、売上高の維持を目指してまいります。」
3年戦略の最終期において、固定費を削減しながら売上高を維持する組織規模適正化の施策が独立して示された。