収益性低下タイトルの減損リスクの顕在化
FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
ボルテージがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度 該当事項はありません。」
前期に3,477千円の減損損失を計上していたが、当連結会計年度には減損損失の計上がなかった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、収益性の低下した一部資産について減損損失3,477千円を認識し、特別損失に計上しております。」
収益性の低下したソフトウエアについて減損損失3,477千円を計上し、前期の1,619千円から計上額が増加した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「特別利益は主として関係会社清算益27,657千円であります。特別損失はコンテンツの減損損失1,619千円であります。」
前期に減損損失が計上されていた状態から当期にもコンテンツの減損損失1,619千円が計上され、収益性低下に伴う減損が通期で再び実績化した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 15,104 －」
前年同期には15,104千円の減損損失が計上されていた一方、当第3四半期累計期間の減損損失は計上されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 13,525 －」
前年同期には13,525千円の減損損失が計上されていた一方、当第2四半期累計期間の減損損失は計上されていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 5,648 －」
前年同期には5,648千円の減損損失が計上されていた一方、当第1四半期連結累計期間の減損損失は計上されておらず、減損の実績計上は一時的に止まった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「特別損失は関係会社整理損86,878千円及びソフトウェアや共有資産の減損損失15,644千円であります。」
米国子会社の解散・清算決議に伴う固定資産減損が通期で15,644千円計上され、収益性低下等に伴う減損リスクの実績化が確認された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 15,104 千円」
当第3四半期連結累計期間にソフトウェアや共用資産等の減損損失15,104千円を計上し、収益性低下に伴う減損リスクの実績化が続いた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 13,525」
前期に減損損失の計上がなかった一方、当第2四半期累計期間には13,525千円の減損損失を計上し、収益性低下に伴う減損リスクが再び実績化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 5,648」
前期第1四半期には減損損失がなかった一方、当第1四半期には5,648千円の減損損失を計上し、収益性低下に伴う減損リスクが再び実績化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2020年７月１日 至 2021年６月30日) 該当事項はありません。」
前期に69,615千円の減損損失を計上していたが、当連結会計年度には減損損失の計上がなかった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 41,905 －」
前年同期には41,905千円の減損損失が計上されていたが、当第2四半期連結累計期間の減損損失は計上されていない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失はソフトウェアや共用資産等の減損損失69,615千円であります。」
収益性の低下したソフトウェアや共用資産について、減損損失69,615千円を通期で計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「またソフトウェア等の減損損失による特別損失41,905千円の計上があったことで、親会社株主に帰属する四半期純損失は160,088千円（同 親会社株主に帰属する四半期純損失116,250千円）となりました。」
ソフトウェア等の減損損失41,905千円を計上し、前年同期の6,008千円から増加した。収益性低下に伴う減損リスクが当四半期にも実績化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、ソフトウェア等の減損損失による特別損失41,905千円の計上があったことで、親会社株主に帰属する四半期純損失は118,672千円（同 親会社株主に帰属する四半期純損失99,529千円）となりました。」
ソフトウェア等の減損損失を41,905千円計上し、前年同期の6,008千円から増加した。収益性低下に伴う減損リスクが当四半期にも実績化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「特別損失はソフトウェアや共用資産の減損損失115,048千円であります。」
収益性の低下したソフトウェアや共用資産について、減損損失115,048千円を通期で計上し、減損リスクが引き続き実績化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 6,008 千円」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は6,008千円で、前第3四半期連結累計期間の27,769千円から減少している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 6,008 千円」
前第1四半期連結累計期間には減損損失がなかった一方、当第1四半期連結累計期間には6,008千円を計上し、減損リスクが当期にも実績化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「特別損失は主としてソフトウェア等の減損損失103,386千円であります。」
ソフトウェア、コンテンツ、工具器具及び備品について減損損失103,386千円を計上し、収益性低下タイトル等に関する減損が通期でも実績化した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 27,769 千円」
当第３四半期連結累計期間に27,769千円の減損損失を計上した。前四半期累計期間の6,591千円から計上額が増加し、減損リスクが継続して実績化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 6,591 千円」
前事業年度は減損損失の計上がなかったが、当第２四半期連結累計期間には6,591千円の減損損失を計上し、減損リスクが再び実績として表れた。 - FY2017削除有価証券報告書
「当連結会計年度（自平成28年７月１日 至平成29年６月30日）該当事項はありません。」
前期に計上されたソフトウェアの減損損失について、当期の減損損失は計上されておらず、減損リスクの顕在化に関する新たな記載もない。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益性の低下した一部資産については回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
当期にソフトウェア56,245千円の減損損失を計上し、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスとなったタイトルの回収可能価額を零としている。