Komori
コーエーテクモホールディングス(3635)・施策達成

株式分割による投資単位引下げ・流動性向上

FY2019-Q1に初出。7回の記載のうち3回が「達成」で、最初の「達成」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2023-Q2。

7記載
5年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2019-Q2 – FY20222018: 220182019: 020192020: 120202021: 120212022: 32022
同じテーマの他社
株式分割933社が書いているテーマ・逆風0社・追い風922社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの946件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q2達成有価証券報告書

    「令和4年9月30日を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有普通株式1株につき2株の割合をもって分割しております。」

    1株を2株とする株式分割を令和4年10月1日に実施した。投資単位引下げ、流動性向上および投資家層拡大を目的とした施策が完了した。
  2. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「令和4年9月30日を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有普通株式1株につき2株の割合をもって分割いたします。」

    1株を2株とする株式分割について、基準日を令和4年9月30日、効力発生日を令和4年10月1日として継続して開示している。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「令和4年9月30日を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有普通株式1株につき2株の割合をもって分割いたします。」

    投資単位の引下げ、流動性向上および投資家層拡大を目的に、1株を2株とする株式分割を決議し、2022年10月1日の効力発生日を予定している。
  4. FY2021達成有価証券報告書

    「当社は令和2年9月14日開催の取締役会において、株式分割を行うことを決議いたしました。」「令和3年4月1日付で普通株式1株につき1.3株の割合で株式分割を行っております。」

    1株を1.3株とする株式分割の決議後、2021年4月1日に実施された。
  5. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、令和2年10月26日開催の取締役会において、株式分割を行うことを決議いたしました。」「令和3年3月31日(水曜日)を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有普通株式1株につき1.3株の割合をもって分割いたします。」

    投資単位の引下げ、流動性向上および投資家層拡大を目的とする株式分割について、1株を1.3株とする決議を行い、2021年3月31日を基準日とした。
  6. FY2019-Q2達成有価証券報告書

    「平成30年10月1日付で株式分割を行っております。当該株式分割の内容は、次のとおりであります。平成30年9月30日(当日は株主名簿管理人の休業日となるため、実質的には平成30年9月28日)を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有普通株式1株につき1.2株の割合をもって分割いたします。」

    FY2019-Q1で決議した1株につき1.2株の株式分割が平成30年10月1日に実施された。投資単位引下げ、株式流動性向上、投資家層拡大を目的とした施策が完了した。
  7. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「当社株式の投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家の皆様がより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的としております。 平成30年9月30日(当日は株主名簿管理人の休業日となるため、実質的には平成30年9月28日)を基準日として、同日最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有普通株式1株につき1.2株の割合をもって分割いたします。」

    投資単位の引下げ、株式の流動性向上および投資家層拡大を目的に、1株を1.2株とする株式分割を決議した。基準日は平成30年9月30日、効力発生日は平成30年10月1日と開示している。
一緒に動いた変遷

「IPの多方面展開による商品力向上とファン獲得」は、この変遷が動いた7回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1IPの多方面展開による商品力向上とファン獲得5回
  3. 2開発・販売のグローバル化と収益力強化5回
  4. 3ネイティブアプリ・デジタルビジネス・新型デバイスへの対応強化5回
  5. 4コラボレーションビジネス・タイアップの推進4回
  6. 5SP事業のオリジナルタイトル・多機種展開・IPタイアップ4回
  7. 6不採算店整理と新たなビジネスモデル4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
コーエーテクモホールディングスの次の決算発表は2026-10-26の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
株式分割による投資単位引下げ・流動性向上|コーエーテクモホールディングス(3635)の変遷 | Komori