Komori
コーエーテクモホールディングス(3635)・施策前進

自立したプロフェッショナルなクリエイターの育成

FY2023に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-10-01。

5記載
4年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2023前進FY2024 – 2026-10-012023: 120232024: 120242025: 020252026: 32026
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成980社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1022社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1064件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-01前進ガバナンス

    「新しい面白さを実現するクリエイター」

    人材育成方針と育成すべき人材像を整理し、研修、ブラザー制度、リスキリング、社内公募制度等の具体的な育成施策を記載している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「当社グループには、社員の成長を支援するための制度が整備されており、これが卓越したヒューマンパワーを生み出しています。」「『プロデューサー研修』をはじめとして、様々な研修を実施しています。」

    プロデューサー研修、各部署主幹研修、研修アーカイブ、外部研修・通信教育補助、語学試験受験料補助等の人材育成制度を具体化している。
  3. 2026-04-27前進業績予想の修正

    「人的資本への投資の一環として開発体制のさらなる拡充に加え、2026年度より新オフィスとして横浜シンフォステージの利用を本格的に開始するなど、社員が創造性を最大限に発揮できる魅力的な職場環境の実現を果たします。」

    開発体制の拡充と新オフィスの本格利用を、人的資本投資および職場環境整備の施策として具体化した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループには、ゲームファンとして入社した新入社員を育成し、ディレクターやプロデューサーへと成長させるための仕組みが整備されており、これが卓越したヒューマンパワーを生み出しています。社員の成長を後押しするために、既存・新任リーダー向けの階層別研修及び将来的にディレクター・プロデューサーとして必要な基礎知識を補強し、社内のノウハウを共有するためのプロデューサー研修を毎年実施しています。」

    ゲームファンとして入社した社員をディレクター・プロデューサーへ育成する仕組みと、毎年の階層別・プロデューサー研修を具体的に記載している。
  5. FY2023初出有価証券報告書

    「人材育成の方針は、「人=自立(自律)したプロフェッショナルなクリエイター」を育て、社員と会社が共に成長することです。ゲームファンが当社に入社し、充実した人材育成の仕組みのもと、ゲームのクリエイターとして、プロデューサーとして、経営層として活躍していきます。」

    人材を最大の財産と位置付け、自立・自律した専門人材を育成する方針と、人材育成の仕組みを初めて独立したテーマとして記載した。
一緒に動いた変遷

「サステナビリティ経営推進体制と取締役会による監督」は、この変遷が動いた5回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1サステナビリティ経営推進体制と取締役会による監督3回
  3. 2IPの多方面展開による商品力向上とファン獲得3回
  4. 3開発・販売のグローバル化と収益力強化3回
  5. 4ネイティブアプリ・デジタルビジネス・新型デバイスへの対応強化3回
  6. 5コラボレーションビジネス・タイアップの推進3回
  7. 6連結年間総配分性向50%または年間配当50円3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
コーエーテクモホールディングスの次の決算発表は2026-10-26の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-01のガバナンスで、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
自立したプロフェッショナルなクリエイターの育成|コーエーテクモホールディングス(3635)の変遷 | Komori