有価証券の減損・評価損リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
コーエーテクモホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中35社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに39社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は864百万円減損処理を行っております。当連結会計年度は175百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は継続したが、金額は前年度の864百万円から175百万円へ減少した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は864百万円、当中間連結会計期間は146百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は発生したが、前連結会計年度の864百万円から当中間連結会計期間は146百万円へ減少し、発生規模が縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は121百万円、当中間連結会計期間は392百万円減損処理を行っております。」
当中間連結会計期間にも392百万円の減損処理が発生した。前年同期の436百万円からは減少しており、発生規模はやや縮小している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は減損処理を行っておりません。当連結会計年度は121百万円減損処理を行っております。」
前年度にはなかった有価証券の減損処理121百万円が当年度に発生した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 934 87」
投資有価証券評価損は前年同期の934百万円から87百万円へ減少し、減損・評価損の発生規模が縮小した。ただし、当第3四半期累計期間にも評価損は計上されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は減損処理を行っておりません。当第２四半期連結累計期間は 436百万円減損処理を行っております。」
前連結会計年度にはなかった有価証券の減損処理436百万円が当第2四半期連結累計期間に発生した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 152 448」
当第1四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は448百万円となり、前年同期の152百万円から増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は469百万円減損処理を行っております。当連結会計年度は、減損処理を行っておりません。」
有価証券の減損処理は前年度の469百万円から当年度はゼロとなり、当年度の実現損失規模は縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2,709 934」
投資有価証券評価損は前年同期の2,709百万円から934百万円へ減少し、発生規模が縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 244 -」
当第2四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は計上されず、前年同期の244百万円から発生規模が縮小した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 152」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損152百万円を計上し、前年同期の計上なしから実際の損失発生に変化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は101百万円、当連結会計年度は469百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理額が前年度の101百万円から469百万円へ増加し、リスクの実現規模が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 130 2,709」
投資有価証券評価損が前年同期の130百万円から当第3四半期連結累計期間には2,709百万円へ増加し、減損・評価損の発生規模が拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は101百万円、当第２四半期連結累計期間は244百万円減損処理を行っております。」
当第2四半期連結累計期間に有価証券の減損処理244百万円を計上し、減損・評価損リスクが実際に発生した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 984 -」
当第1四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は計上されず、前年同期の984百万円から発生規模が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は2,586百万円、当連結会計年度は101百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は発生したが、金額は前年度の2,586百万円から101百万円へ大きく減少した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 461 130」
当第3四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は130百万円となり、前年同四半期の461百万円から減少した。減損・評価損の発生規模は前年同期比で縮小している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は2,586百万円、当第２四半期連結累計期間は1,201百万円減損処理を行っております。」
当第2四半期連結累計期間の減損処理額は1,201百万円となり、前年同期の241百万円から増加している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 632 984」
当第1四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は984百万円となり、前年同期の632百万円から増加した。減損・評価損の発生規模が前年同期比で拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は1,645百万円、当連結会計年度は2,586百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理額が前年度の1,645百万円から2,586百万円へ増加し、実現した損失規模が拡大した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 461」
当第3四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は461百万円となり、前年同期の1,654百万円から減少した。減損・評価損の発生規模は前年同期比で縮小している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は1,645百万円、当第２四半期連結累計期間は241百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は当第2四半期連結累計期間にも発生したが、前年同期の1,378百万円から241百万円へ減少し、発生規模は縮小した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 632」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損632百万円が発生した。前年同期の1,118百万円からは減少しており、損失発生規模は前年同期比で縮小した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は492百万円、当連結会計年度は1,645百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理額が前年度の492百万円から当年度は1,645百万円へ増加し、リスクの実現規模が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1,654」
当第3四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は1,654百万円となり、前年同期の203百万円から増加した。第2四半期累計期間の1,378百万円からも増加し、減損・評価損の発生規模が拡大している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は492百万円、当第２四半期連結累計期間は1,378百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理額が前連結会計年度の492百万円から当第2四半期連結累計期間には1,378百万円へ増加しており、リスクの実現規模が拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1,118」
当第1四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は1,118百万円となり、前年同期の33百万円から増加した。有価証券の減損・評価損リスクが引き続き実際に発生し、規模が拡大している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は378百万円、当連結会計年度は492百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理が当年度も発生し、金額は前年度の378百万円から492百万円へ増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 203」
当第3四半期連結累計期間にも投資有価証券評価損203百万円が発生し、有価証券の減損・評価損リスクが実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は378百万円、当第２四半期連結累計期間は１百万円減損処理を行っております。」
当第2四半期連結累計期間にも有価証券の減損処理1百万円が発生し、減損・評価損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 33」
当第1四半期連結累計期間にも投資有価証券評価損33百万円が発生した。前年同期の940百万円からは減少しているが、減損・評価損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は2,560百万円、当連結会計年度は378百万円減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理が当年度にも発生した。金額は前年度の2,560百万円から378百万円となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 196」
当第3四半期連結累計期間にも投資有価証券評価損196百万円を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券について、前連結会計年度は2,560百万円、当第２四半期連結累計期間は200百万円減損処理を行っております。」
当第2四半期連結累計期間にも有価証券の減損処理200百万円が発生した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「金融市場の一時的な変動により有価証券評価損等が生じたほか、有価証券売却益が減少した結果、金融収益が前年同期を下回りました。」
有価証券評価損が実際に発生し、当第1四半期の投資有価証券評価損は940百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式及び債券市場、為替相場、経済情勢等が急激に変動した場合には、保有する有価証券の減損や評価損が発生し、当社グループの経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。」
有価証券の減損・評価損をリスクとして記載しており、当期には投資有価証券評価損2,560百万円を計上している。