投資先の計画未達・シナジー未実現・投資回収不能
FY2016に初出。21回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
グリーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。83社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに27社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について375百万円（その他有価証券の株式375百万円（営業投資有価証券346百万円、投資有価証券29百万円））減損処理を行っております。」
営業投資有価証券および投資有価証券について合計375百万円の減損処理を行い、投資先の価値下落・回収リスクが当年度にも実際に発生した。 - 2026-05-13顕在化決算
「投資先ファンドにおける保有株式の評価替えの影響等により軟調に推移しました。」
投資先ファンドの保有株式の評価替えによる業績への影響が当四半期にも実際に表れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について529百万円（その他有価証券の株式529百万円（営業投資有価証券443百万円、投資有価証券86百万円））減損処理を行っております。」
営業投資有価証券及び投資有価証券について合計529百万円の減損処理を行い、投資先の価値下落・回収リスクが当年度にも実際に発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について231百万円（その他有価証券の株式231百万円（営業投資有価証券231百万円））減損処理を行っております。」
営業投資有価証券について231百万円の減損処理を行い、投資先の価値下落・回収リスクが当年度にも実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について790百万円（その他有価証券の株式790百万円（営業投資有価証券153百万円、投資有価証券636百万円））減損処理を行っております。」
投資有価証券等について790百万円の減損処理を行い、投資先の価値下落・回収リスクが当年度にも実際に発生した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、特別損失として投資有価証券評価損620百万円を計上したこと等により親会社株主に帰属する四半期純利益4,167百万円（同36.9％減）となりました。」
投資有価証券評価損620百万円の計上が引き続き記載されている。前四半期報告書記載の累計額と同額であり、新たな評価損額の追加は示されていない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として投資有価証券評価損620百万円を計上したこと等により親会社株主に帰属する四半期純利益934百万円（同74.4％減）となりました。」
投資有価証券評価損620百万円を計上し、投資先の価値下落・回収リスクが当第２四半期連結累計期間にも実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について221百万円（その他有価証券の株式221百万円（営業投資有価証券41百万円、投資有価証券179百万円））減損処理を行っております。」
有価証券について221百万円の減損処理を行い、投資先の価値下落・回収リスクが当年度にも実際に発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、インターネット・IT領域を中心にベンチャーキャピタルやスタートアップへの出資をおこなっております。出資先企業の事業計画の達成状況や、将来の成長性または業績に関する見通しが悪化した場合には、投資の回収が出来ず、当社グループの業績展開及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資・インキュベーション事業に関する出資先の計画未達、成長性・業績見通し悪化、投資回収不能のリスクを再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、インターネット・IT領域を中心にベンチャーキャピタルやスタートアップへの出資をおこなっております。出資先企業の事業計画の達成状況や、将来の成長性または業績に関する見通しが悪化した場合には、投資の回収が出来ず、当社グループの業績展開及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資・インキュベーション事業に関する出資先の計画未達、成長性・業績見通し悪化、投資回収不能のリスクを追加リスク事項として再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、インターネット・IT領域を中心にベンチャーキャピタルやスタートアップへの出資をおこなっております。出資先企業の事業計画の達成状況や、将来の成長性または業績に関する見通しが悪化した場合には、投資の回収が出来ず、当社グループの業績展開及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資・インキュベーション事業の本格化に伴い、ベンチャーキャピタルやスタートアップへの出資先について、事業計画未達や成長見通し悪化による投資回収不能リスクを明示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について68百万円（その他有価証券の株式40百万円、関係会社株式28百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券等について68百万円の減損処理を行い、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 72 40」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損40百万円を計上し、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 72」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損72百万円を計上し、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 9」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損9百万円を計上し、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について840百万円（その他有価証券の株式840百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券について840百万円の減損処理を行い、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 96」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損96百万円を計上し、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 95」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損95百万円を計上し、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について93百万円（その他有価証券の株式93百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券について93百万円の減損処理が実施され、投資先の価値下落・回収リスクの顕在化が続いた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について196百万円（その他有価証券の株式196百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券について196百万円の減損処理が実施され、投資先の価値下落・回収リスクの一部が顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、投資先企業の事業が計画通りに進捗せず、想定した事業シナジーが得られない場合や、出資金が回収出来なくなるほか、投資先企業の業績に従い減損処理または貸倒引当金の計上等を実施する場合には、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
投資の事前調査・社内審議を行う一方、シナジー未達、回収不能、減損・貸倒をリスクとしている。