特定の経営指標を目標設定しない柔軟な経営判断
FY2017に初出。19回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
データホライゾンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度のＥＢＩＴＤＡは、4億25百万円のプラス となりました。」
収益力の客観的指標とするEBITDAが、前年度の95百万円のプラスから4億25百万円のプラスへ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、当社グループの収益力を図る客観的な指標としているＥＢＩＴＤＡ（注）は、２億２百万円のマイナス（前中間連結会計期間は２億33百万円のマイナス）となりました。」
EBITDAは前年同期のマイナス2億33百万円からマイナス2億2百万円へ31百万円改善したが、なおマイナスである。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度のＥＢＩＴＤＡは、前連結会計年度 98百万円のマイナス から95百万円のプラス となりました。」
収益力の客観的指標とするEBITDAが、前年度のマイナス98百万円からプラス95百万円へ改善した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「なお、当社グループの収益力を図る客観的な指標としているＥＢＩＴＤＡ（注）は、２億33百万円のマイナス（前年同期は１億19百万円のマイナス）となりました。」
収益力の客観的指標としているEBITDAは、前年同期のマイナス１億19百万円からマイナス２億33百万円へ悪化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度のＥＢＩＴＤＡは、前連結会計年度の44百万円のプラスから大幅な増益を計画しておりましたが、データ利活用関連サービスにおいて一部取引の受注には想定よりも時間を要した一方で、中期的な事業拡大のための投資は継続したことにより、当連結会計年度は98百万円のマイナスとなりました。」
重要な経営指標として採用したEBITDAについて、前期44百万円のプラスからの増益計画に対し、実績は98百万円のマイナスとなった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、ＤｅＳＣを子会社化し新たなグループの収益力を図る客観的な指標としているＥＢＩＴＤＡ（注）は、連結では73百万円のプラス（前年同期は25百万円のプラス）となりましたが、旧グループでは、３億82百万円増加し３億17百万円のプラスとなりました。」
ＤｅＳＣ子会社化後の連結ＥＢＩＴＤＡは前年同期の25百万円のプラスから73百万円のプラスへ増加し、旧グループでは３億17百万円のプラスとなった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、ＤｅＳＣを子会社化し新たなグループの収益力を図る客観的な指標としているＥＢＩＴＤＡ（注）は、連結では１億19百万円のマイナス（前年同期は２億38百万円のマイナス）となりましたが、旧グループでは、２億76百万円増加し１億19百万円のプラスとなりました。」
ＤｅＳＣ連結後のＥＢＩＴＤＡは前年同期のマイナス２億38百万円からマイナス１億19百万円へ改善し、旧グループでは１億19百万円のプラスとなった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「これらの結果、ＤｅＳＣを子会社化し新たなグループの収益力を図る客観的な指標としているＥＢＩＴＤＡ（注）は、連結では65百万円のマイナス（前年同期は43百万円のプラス）となりましたが、前年同期と同じ構成の旧グループでは、96百万円増加し１億40百万円のプラスとなりました。」
ＤｅＳＣ子会社化後の新たなグループの収益力を測る客観的な指標として、従来の売上高経常利益率とは別にＥＢＩＴＤＡを位置づけている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しに重要な変更はありません。」
特定の経営指標を目標設定しない方針を含む経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「期首の計画値では9.3％を目標としておりましたが、当連結会計年度は経常損失となり、目標を大きく下回りました。」
重要な経営指標とした売上高経常利益率について、期首目標9.3％に対し、実績は△12.7％となり、目標未達を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上高経常利益率は、前期と比較して1.4ポイント改善し10.9％となりました。」
売上高経常利益率を重要な経営指標とする方針のもと、当年度の実績10.9％と前期比1.4ポイント改善を開示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、経営の効率性を高め、持続的な成長と企業価値の増大を図るため、売上高経常利益率を重要な経営指標と位置づけ、経営課題に取り組んでまいります。」
従来の「特定の経営指標を目標として定めていない」という方針から、売上高経常利益率を重要な経営指標と位置づける記載へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい形態の事業を展開しているため他社や業界と比較した目標を設定できません。また、中期的な経営戦略の実現のため、柔軟な経営判断を行えるように特定の経営指標を目標として定めておりません。」
特定の経営指標を目標設定せず、柔軟な経営判断を行う方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい形態の事業を展開しているため他社や業界と比較した目標を設定できません。また、中期的な経営戦略の実現のために、柔軟な経営判断を行えるように特定の経営指標を目標として定めておりません。」
特定の経営指標を目標設定せず、柔軟な経営判断を行う方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、新しい形態の事業を展開しているため他社や業界と比較した目標を設定できません。また、中期的な経営戦略の実現のために、柔軟な経営判断を行えるように特定の経営指標を目標として定めていません。」
他社・業界比較の目標および特定の経営指標を設定せず、柔軟な経営判断を行う方針を明示している。