異常気象・自然災害・感染症による事業中断リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-10-05。
ワールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- 2026-10-05悪化決算説明資料
「災害常態化への適合」
災害が常態化する環境への適合を、再構築が必要なリスク対応領域として明示した。 - 2026-09-17顕在化www.kobe-np.co.jp
「両社は最大震度７を観測した熊本地震で店舗が被災。」
自然災害による店舗被災が実際に発生し、従業員の身の回り品携行を求める対応につながったと報じられている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「しかし、異常気象や地球温暖化等の影響による天候不順、台風や集中豪雨等の予測できない気象状況の変化が起きた場合、又は、地震及び地震に起因する津波、電力不足等・風水害・落雷等不測の自然災害やパンデミック、突発的な事故、火災及びテロ行為、インフラの断絶、ITシステムの故障、サイバー攻撃等により」
ハザードリスクの影響要因として、パンデミック及びサイバー攻撃を含む事業中断経路を改めて明示した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「具体的には、ブランド事業において、一部アパレルブランドの春夏商戦での販売苦戦が響いたうえ、前年の反省を受けて準備して臨んだ暑秋において夏物からの商品切り替えの遅延も招くこととなり、本業の稼ぐ力であるコア営業利益が計画未達となりました。これは、気候変動への対応やMD設計の精度、生販コントロールに質・量両面で課題を残したものと真摯に受け止めております。」
暑秋の気候と商品切り替えへの対応不足が、アパレルブランドの販売苦戦及びコア営業利益の計画未達として実際に現れた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上収益では、新型コロナウイルス感染症の５類移行による経済・社会活動の正常化が進み、外出需要や都市集客の回復が継続したことなどから、店舗売上はアパレルが牽引する格好で一貫して前年同期間より伸長しました。」
感染症の５類移行により経済・社会活動の正常化が進み、店舗休業や時短営業による事業中断の影響が前期までより抑えられ、店舗売上が前年を上回った。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「気候変動による影響は一部顕在化しており、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症等のハザードに加え、気候変動の影響が一部顕在化しているとの認識を明示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「７月以降の第七波、11月以降の第八波と新型コロナウイルス感染症が断続的に再拡大したものの、店舗売上は概ね一貫して前年より大きく伸長しました。」
感染症の第七波・第八波は発生したものの、行動制限の緩和等を背景に、店舗売上への影響は前期までより抑えられ、前年を上回る推移となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「７月に新型コロナウイルス感染症の再拡大、９月には台風上陸のマイナス影響があったものの、店舗売上は前年より大きく伸長しました。」
感染症の再拡大及び台風上陸が当四半期の店舗売上へのマイナス影響として実際に発生した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「第１四半期を通じてコロナウイルス感染症に伴う緊急事態宣言等の発令もなく、３年ぶりに商業施設の休業や時短営業のないゴールデンウィークになるなど、人流の戻りを受けてアパレルと雑貨の双方で外出需要の回復がみられました。」
前期まで発生していた感染症に伴う店舗・商業施設の休業や時短営業が当四半期にはなく、人流と外出需要の回復がみられた。 - FY2022-Q3上期影響継続・第3四半期回復有価証券報告書
「上期において、緊急事態宣言の長期化や新型コロナウイルス感染症の感染者数急拡大の影響を受けた外出自粛による消費マインドの低迷により、客足が少ない状況が続きましたが、第３四半期会計期間において、緊急事態宣言の解除や、天候・気候等の追い風を背景に、客足の回復が見られました。」
感染症による店舗・商業施設への影響は上期まで継続したが、緊急事態宣言解除後の第3四半期会計期間には客足の回復がみられた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「４月下旬からは再び緊急事態宣言が発出されて入居する商業施設の相次ぐ休館や営業時間の短縮もあり、消費意欲の減退を背景に営業店舗においても客数の減少傾向が顕著になりました。７月以降は全般的にセールの盛り上がりを欠くなか、７月下旬からの新型コロナウイルス感染症のデルタ株による新規感染者数の急拡大を背景に、緊急事態宣言の発令エリアを中心に客数は落ち込み、８月後半にはほぼ全国的に客足が鈍化しました。」
感染症の再拡大が商業施設の休館・時短営業、客数減少、全国的な客足鈍化として第2四半期にも実際に発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「特に、４月後半の大型連休より一部地域での緊急事態宣言発出に伴う商業施設の休業や営業時間の短縮等が回復に水を差し、その後の売上は５月を通じて低調な推移に終始しました。」
感染症による事業中断リスクが、商業施設の休業・営業時間短縮及び売上低調として当四半期にも実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「７月以降も感染再拡大を繰り返す状況が継続しており、もともと集客力が高かった都心部の駅ビルや百貨店において、依然としてお客様の戻りが緩慢な情勢が続いております。」
感染再拡大により、都心部の駅ビル・百貨店を中心とする客足の回復鈍化が第３四半期累計期間にも継続した。4月末には直営店舗の約9割に当たる2,227店舗が臨時休業となっていた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「４月末時点で当社グループ直営店舗の約９割に当たる2,227店舗が臨時休業となったほか、営業店舗においてもほぼ全店で時間短縮営業となりました。その後、５月中旬から段階的に緊急事態宣言が解除され、６月３日からは全店舗が営業を再開しました。」
感染症による事業中断は、直営店舗2,227店舗の臨時休業及び全店規模の時短営業として発生した後、営業再開に移行した。７月以降は感染再拡大による回復鈍化も生じている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「４月末時点で当社グループ直営店舗の約９割に当たる2,227店舗が臨時休業となったほか、営業店舗においてもほぼ全店で時間短縮営業となりました。」
感染症による事業中断リスクが、直営店舗2,227店舗の臨時休業及び全店規模の時短営業として実際に発生し、売上収益の大幅減少につながった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「売上収益は、10月の消費税増税以降、全般に消費抑制傾向が継続していることに加え、自然災害による店舗休業や、記録的な暖冬の影響により重衣料を中心に販売が振るいませんでした。」
自然災害による店舗休業及び記録的な暖冬が実際に発生し、重衣料の販売不振を通じて業績に影響した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、異常気象や地球温暖化等の影響による天候不順、台風や集中豪雨等の予測できない気象状況の変化が起きた場合、又は、地震及び地震に起因する津波、電力不足等・風水害・落雷等不測の自然災害や新型インフルエンザ等の感染拡大、突発的な事故、火災及びテロ行為、インフラの断絶、ＩＴシステムの故障等により、事業の一部中断や取引先（仕入先等）に被害が生じた場合、当社グループの売上が減少するのみならず、製造及び出荷の遅滞、又は製造・物流設備の修理、取替え、再製造等に係る費用が増加し、多額の損失をもたらし、当社グループの業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ハザードの対象をインフラ断絶・ITシステム故障・取引先被害まで広げ、製造・出荷遅延や設備復旧費用などの影響経路を具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは事業継続計画を作成するなどＢＣＰ（Business continuity planning）に関する取組みを行っております。しかし、異常気象や地球温暖化等の影響による天候不順、台風や集中豪雨等の予測できない気象状況の変化が起きた場合」
BCPを対応策として明示しつつ、異常気象、自然災害、感染症及び火災による事業中断リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「異常気象や地球温暖化等の影響による天候不順、台風や集中豪雨等の予測できない気象状況の変化が起きた場合、売上の低迷や在庫の処分、評価損等を通じて、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
異常気象、自然災害、感染症及び火災による事業中断リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「異常気象や地球温暖化等の影響による天候不順、台風や集中豪雨等の予測できない気象状況の変化が起きた場合、売上の低迷や在庫の処分、評価損等を通じて、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
短サイクルの生産体制を対応策として挙げ、地震・津波・感染症・火災等も対象としている。