のれん・固定資産の減損リスク
FY2018に初出。16回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
ワールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、2026年２月28日現在、2006年４月のMBOを含む過去のM&A等により生じたのれん61,168百万円を連結財政状態計算書に計上しているほか、その他の有形・無形の固定資産も有しています。」
ライトオンの取得に伴うのれん計上により、のれん残高は前年度の57,176百万円から61,168百万円へ増加し、減損リスクの対象額が拡大した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損テストの結果、のれん及び耐用年数を確定できない無形資産で計上した減損損失は以下のとおりであります。」
当年度にT&Lで69百万円、OpenFashionで125百万円、合計194百万円ののれん減損を計上した。減損損失総額は1,920百万円となった。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － △ 11 － － △ 11 － △ 11」
当第1四半期連結累計期間にデジタル事業で11百万円の減損損失を計上し、減損リスクが引き続き実際の損失として発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － △ 9 － － △ 9 － △ 9」
当第3四半期連結累計期間にデジタル事業で9百万円の減損損失を計上し、減損リスクが引き続き実際の損失として発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日）」
当年度も減損損失が発生し、のれんについてはファッションクロス800百万円、Original Inc.973百万円、合計1,773百万円を計上した。減損損失総額は2,022百万円となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失を計上したOriginal Inc.を除く、上記以外ののれんを配分した資金生成単位又は資金生成単位グループにおいては、回収可能価額が帳簿価額を上回っており、減損テストに用いた主要な仮定が合理的に予測可能な範囲で変動があった場合にも、重要な減損損失が発生する可能性は低いと判断しております。」
Original Inc.についてのれん減損1,000百万円を計上し、当年度の減損損失合計は1,886百万円となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、 AG by aquagirl 及び UNBUILT のブランドを終息する決議したことに伴い、店舗に係る固定資産や関連するソフトウェアについて減損損失を計上しております。」
AG by aquagirl及びUNBUILTのブランド終息決議に伴い、店舗固定資産・関連ソフトウェアについて減損損失1億28百万円を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「構造改革の一環で一部ブランドの終息に伴い店舗関連設備（約７億円）及びのれん（約65億円）について減損損失を計上したことに加え、低収益店舗撤退により店舗関連設備（約25億円）を除却した結果、有形固定資産が約37億円、使用権資産が約116億円、無形資産が約57億円それぞれ減少したことによるものです。」
構造改革に伴い、のれん減損約65億円、店舗関連設備等の減損・除却を実際に計上した。年度の減損損失合計は89億10百万円である。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「この減少の主な要因は、構造改革の一環で一部ブランドの終息に伴い店舗関連設備（約７億円）及びのれん（約17億円）について減損損失を計上したことに加え、低収益店舗撤退により店舗関連設備（約５億円）を除却した結果、有形固定資産が約15億円、無形資産が約11億円、それぞれ減少しております。」
ブランド終息及び低収益店舗撤退に伴う減損損失・除却損が実際に発生した。第３四半期累計期間の構造改革費用は52億８百万円で、のれん減損17億38百万円等を含む。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、構造改革の一環で一部ブランドの終息に伴い店舗関連設備（約７億円）及びのれん（約17億円）について減損損失を計上したことに加え、低収益店舗撤退により店舗関連設備（約５億円）を除却した結果、有形固定資産が約15億円、無形資産が約12億円それぞれ減少しております。」
構造改革に伴うブランド終息及び低収益店舗撤退により、店舗関連設備約7億円、のれん約17億円の減損損失等を実際に計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「ブランドの終息や統廃合、それに伴う低収益店の撤退及び希望退職などにより、のれんの減損損失が約17億円、退店に伴う固定資産除却損と違約金あわせて約21億円、更には商品廃棄損の約４億円などを2021年３月期にその他の費用として計上する見込みです。」
構造改革に伴い、のれん減損、退店関連損失及び商品廃棄損の発生見込みを具体化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） － 660」
当第3四半期連結累計期間にブランド事業567百万円、共通部門92百万円、合計660百万円の減損損失を計上し、減損リスクが実際の損失として継続発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） △ 485 － － △ 92 △ 577」
当第2四半期累計期間にブランド事業485百万円、共通部門92百万円、合計577百万円の減損損失を計上し、減損リスクが実際の損失として発生した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、2019年３月31日現在、2006年４月のＭ＆Ａ等により生じたのれん63,399百万円を連結貸借対照表に計上しているほか、その他の有形・無形の固定資産も有しています。」
のれん残高は前年度の62,863百万円から63,399百万円へ増加した。さらに、税引前割引率が6.1％上昇又は将来キャッシュ・フローが38.3％減少した場合の減損可能性を示している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、2018年９月30日現在、2006年４月のＭＢＯを含む過去のＭ＆Ａ等により生じたのれん62,863百万円を連結貸借対照表に計上しているほか、その他の有形・無形の固定資産も有しています。」
のれん残高を55,662百万円から62,863百万円へ更新し、減損リスクの対象残高が増加している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループののれん（当連結会計年度末55,662百万円）や子会社株式も含めて、当社の保有する固定資産について想定を大きく下回るような価値変動が発生した場合、帳簿価額と実際の価値の差を損失とする減損処理をしなければいけないケースが生じる可能性があり」
のれん残高を数値化して減損リスクを示している。当年度には主に投資事業セグメントの店舗資産について1,279百万円の減損損失を認識している。