ファッション商品の季節性による業績変動リスク
FY2018に初出。18回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
ワールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。30社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに21社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「B2C事業では、サーキュラーの好調に加えて、上述した新規連結加入2社が収益性の大幅改善も伴って貢献した反面、アパレルブランドは6月を中心とした夏物販売の不振がプロパー販売強化とコスト構造改革の効果を打ち消す形で伸ばし切れませんでした。」
アパレルブランドでは夏物販売の不振が実際に発生し、プロパー販売強化やコスト構造改革の効果を打ち消した。一方、サーキュラーと新規連結2社が補完した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「売上収益は、10月の消費税増税以降、全般に消費抑制傾向が継続していることに加え、自然災害による店舗休業や、記録的な暖冬の影響により重衣料を中心に販売が振るいませんでした。」
季節・気候要因による販売変動が実際に発生し、重衣料の販売不振や第4四半期の失速として年度業績に影響した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一部アパレルブランドの春夏商戦での販売苦戦が響いたうえ、前年の反省を受けて準備して臨んだ暑秋において夏物からの商品切り替えの遅延も招くこととなり」
暑秋の気候進行と夏物からの商品切り替え遅延が、アパレルブランドの販売苦戦及び利益計画未達として現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、ライフスタイルブランドが健闘したものの、アパレルブランドでは商品課題が散見されました。2024年8月の猛暑と9~10月の季節外れの残暑、その後も秋冬稼働が遅れたことなどへ商品設計等での適応力が弱く、」
猛暑、残暑及び秋冬稼働の遅れに対する商品設計・品揃えの適応力不足が、年度の業績要因として実際に記載された。 - FY2025-H1端境期商材の品揃え課題有価証券報告書
「ただ、アパレルブランドを中核とするブランド事業において、8月を中心とした端境期の晩夏・初秋商材の品揃えには量・質の両面で依然として課題を残しており、売上機会を的確に捉えた商品を持つことで一段と収益を伸ばす余地が大きいものと考えております。」
店舗売上の前年の店頭回帰効果が一巡するなか、端境期の晩夏・初秋商材の品揃えが季節性に関わる売上機会の課題として示された。 - FY2023-Q1天候・外出需要が追い風有価証券報告書
「加えて、気温の上昇や早い梅雨明けに後押しされる形で、春物から夏物への移行も順調に推移したことなどから、既存店売上が前年より大きく伸張しました。」
気温上昇や早い梅雨明けが春夏商品の移行と既存店売上の伸長を後押しした。 - FY2022-Q3天候の追い風による回復有価証券報告書
「緊急事態宣言の解除や天候・気温等の追い風を背景に、アパレルを中心に秋・冬物需要が継続して旺盛だったことから、既存店売上は前年同期を5.7ポイント上回る結果となりました。」
季節性・天候リスクについて、天候・気温等が秋冬物需要の追い風となり、第3四半期会計期間の既存店売上が前年同期を5.7ポイント上回った。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「売上収益は、10月の消費税増税以降、全般に消費抑制傾向が継続していることに加え、自然災害による店舗休業や、記録的な暖冬の影響により重衣料を中心に販売が振るいませんでした。」
記録的な暖冬により重衣料の販売が振るわず、季節性・気候変動リスクが実際の売上不振として現れた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは衣料品等の販売が中心であるため、業績の季節的変動が大きく、第1及び第3四半期連結会計期間の利益が他の四半期連結会計期間と比較して大きくなる傾向にあります。」
第1・第3四半期に利益が偏る季節性の認識を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「わが国においては気候の季節変化が明瞭であることから、当社グループも季節対応のマーチャンダイジング(MD)を構成しており、第1四半期及び第3四半期に当社グループの売上及び利益が偏重する傾向にあります。」
第1四半期及び第3四半期への売上・利益偏重と、暖冬・トレンド読み違いによる未達リスクを継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「わが国においては気候の季節変化が明瞭であることから、当社グループも季節対応のマーチャンダイジング(MD)を構成しており、第1四半期及び第3四半期に当社グループの売上及び利益が偏重する傾向にあります。したがって、極端な暖冬やトレンドの読み違いにより、当該四半期において十分な売上及び利益を確保できなかった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の四半期偏重の事実に加え、極端な暖冬やトレンド読み違いによる売上・利益未達の影響を具体化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「わが国においては気候の季節変化が明瞭であることから、当社グループも季節対応のMDを構成しているため、業績へ寄与する時期が第1四半期及び第3四半期に偏重する傾向にあります。」
季節対応MDにより業績寄与時期が第1四半期・第3四半期に偏ることを新たなリスクとして記載している。