消費者嗜好・景気・競合・市場変化のリスク
FY2016に初出。18回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-14。
ワールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-14悪化M&A・子会社異動
「国内ファッション市場はオーバーストア/ブランドの供給過剰が10年以上続く状態にあり、ブランド価値を活かしきれずに、持続困難となるケースも増加しています。」
国内ファッション市場の過当競争・ブランド供給過剰を、産業コストの重複と持続困難化につながる環境要因として具体化している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「国内のアパレル市場においては、人口減少や少子高齢化に伴う市場の成熟化が進むなか、近年の記録的な猛暑の長期化といった気候変動要因も相まって、販売動向の不確実性が増しております。また、デジタル化やAI技術の急速な進展により、異業種や外資系企業を巻き込んだプレイヤーの淘汰を伴う競争激化が継続しております。」
市場成熟化、気候変動による猛暑の長期化、AIを含むデジタル化及び異業種・外資系企業との競争激化を、販売動向の不確実性を高める要因として具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生及び既存リスクの重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大につきましては、現時点において収束の見通しが立っておらず、また日本国内のみならず世界的に様々な影響が顕在化しております。」
新たなリスク又は既存リスクの重要な変更はないとしつつ、COVID-19の収束見通しが立たず、影響が世界的に顕在化しているとの認識を継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一昨年より続く新型コロナウイルス感染症は消費者の生活様式や購買行動を変化させ、今後の競争優位に大きな影響を及ぼすだけでなく、世界的なコンテナ不足や、海外のロックダウンによる継続的な調達コストの上昇を招いています。加えて、ロシア・ウクライナ情勢の緊迫による原料価格の高騰等、深刻な世界的ダメージにより、引き続き厳しい市場環境が続くことが想定されます。」
従来のコロナ禍・消費マインド低迷に加え、コンテナ不足、海外ロックダウン、ロシア・ウクライナ情勢及び原料価格高騰を新たな外部環境リスクとして具体化した。 - FY2022-Q3影響継続下で第3四半期回復有価証券報告書
「売上収益では、構造改革に伴うブランド終息や店舗閉鎖が減少要因となっているほか、引き続き新型コロナウイルス感染症の拡大等に応じた人流・行動の制限や消費マインドの低迷が主に店舗販路で売上確保を困難にしております。」
COVID-19、人流・行動制限及び消費マインド低迷による店舗販路への影響は累計期間で継続した。一方、第3四半期会計期間には既存店売上が前年同期を5.7ポイント上回り、回復も記載された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「もともと構造改革に伴う大量退店の影響が見込まれていたほか、新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言等の切れ目ない発令やデルタ株の感染急拡大を受けた外出自粛による消費マインドの低迷が想定を超えて長期間継続したことがその背景となります。」
大量退店に加え、緊急事態宣言の継続的発令とデルタ株の急拡大による消費マインド低迷が想定を超えて長期化し、店舗販路を中心とする売上確保の困難として現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「売上収益は、気温の上昇に伴う春物衣料の立ち上がりを受けて、４月初めより順調なスタートをきりましたが、新型コロナウイルス感染症の再拡大が深刻さを増すなか、売上の回復基調は徐々に鈍化しました。特に、４月後半の大型連休より一部地域での緊急事態宣言発出に伴う商業施設の休業や営業時間の短縮等が回復に水を差し、その後の売上は５月を通じて低調な推移に終始しました。」
COVID-19の再拡大、緊急事態宣言に伴う商業施設の休業・時短営業及び消費マインド低迷が、当四半期の売上回復鈍化として継続的に現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う店舗の臨時休業や、外出機会の減少を背景とした外出着需要の減少により大幅な減収となりました。」
COVID-19による店舗休業、外出機会の減少及び外出着需要の減少が通期の売上収益23.7％減、営業損失216億37百万円として現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う店舗の臨時休業や、外出機会の減少を背景とした外出着需要の減少などにより大幅な減収となりました。」
COVID-19による店舗休業、外出機会の減少及び外出着需要の減少が継続し、売上収益は前年同期比27.2％減となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「その後、５月中旬から段階的に緊急事態宣言が解除され、６月３日からは全店舗が営業を再開し、店舗の売上は想定以上のスピードで力強く回復しました。しかし、７月以降は感染再拡大で収束が見通せない状況が続き、もともと集客力が高かった都心部の駅ビルや百貨店においては、依然としてお客様の戻りが緩慢な状況が続きました。」
COVID-19による店舗休業後に全店舗が営業を再開したものの、感染再拡大後は都心部の駅ビル・百貨店を中心に客足の回復が遅れ、売上収益の前年同期比32.8％減として影響が継続した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大につきましては、現時点において収束の見通しが立っておらず、また日本国内のみならず世界的に様々な影響が顕在化しております。今後の経過によっては当社グループの事業に影響を及ぼす可能性があり」
従来の景気・消費者嗜好・市場変化に関するリスクに加え、COVID-19の影響が世界的に顕在化し、実際に売上減少や損失計上として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「売上収益は、10月の消費税増税以降、全般に消費抑制傾向が継続していることに加え、自然災害による店舗休業や、記録的な暖冬の影響により重衣料を中心に販売が振るいませんでした。」
消費税増税後の消費抑制、自然災害及び暖冬が実際の販売不振と売上収益の前年同期比2.0％減として現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、人口減少や少子高齢化の進行にともなう数量減少に加えて、国内アパレル市場も成熟化して単価下落が進む一方、海外生産地での加工賃上昇や為替変動による仕入価格の上昇のほか、人手不足による人件費や物流費といった経費増加も生じるなど、引き続き厳しい状況が続くことが予想されます。」
従来の景気・消費者嗜好・競合リスクに加え、人口減少、少子高齢化、単価下落、加工賃・人件費・物流費上昇を経営環境上の懸念として具体化している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「今後も、米国を中心とする保護主義の広がりとそれによるグローバル経済の低迷等が日本の経済情勢に悪影響を及ぼし、また、2019年10月に実施予定の消費税率の引上げが個人消費にマイナスの影響を与え、当社グループの収益に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
従来の景気・消費者嗜好のリスクに加え、保護主義、グローバル経済の低迷及び2019年10月の消費税率引上げを具体的な懸念として記載し、収益への「重大な影響」に言及している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「景気の変動による個人消費の低迷や他社との競合に伴う市場の変化といった要因に加えて、ファッショントレンドの移り変わりによる消費者嗜好が変化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気、競合、市場変化及び消費者嗜好に関するリスク認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、当社グループが取り扱う衣料品、服飾・生活雑貨を中心としたファッション事業は、景気の変動による個人消費の低迷や他社との競合に伴う市場の変化といった要因に加えて、ファッショントレンドの移り変わりによる消費者嗜好が変化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
消費者嗜好、景気、競合及び市場変化に関するリスク認識を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ファッショントレンドの移り変わりによる消費者嗜好が変化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
SPARCSモデルにより急速な消費者ニーズへの対応を図る一方、個人消費低迷や競合を含む市場変化をリスクとしている。