人件費・原材料費・為替変動による仕入価格上昇リスク
FY2018に初出。16回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2024-Q2。
ワールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、円安等に応じた取引条件の変更による粗利確保や案件単位の採算性も考慮した外販受注などが進み、セグメント利益は前年同期の赤字から黒字へ転換を果たしました。」
円安等による原価上昇環境のもと、取引条件変更による粗利確保や案件単位の採算管理を進め、プラットフォーム事業の利益を黒字化した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「前連結会計年度より引き続く急激な円安方向での為替変動に起因した原価高騰などの影響は継続するものの、各社が売価変更等の粗利確保と営業活動以外の経費節減に努めました。」
急激な円安に起因する原価高騰の影響は継続したが、売価変更による粗利確保や営業活動以外の経費節減で対応した。 - FY2023対処有価証券報告書
「これらの戦略が功を奏したことから、売り方改善等で仕入原価の上昇圧力を吸収できました。結果として、売上総利益率は57.8％と前期差0.3ポイント改善しました。」
仕入価格高騰が発生したものの、サプライチェーン再構築、価格・素材見直し及びプロパー販売等により原価上昇圧力を吸収し、売上総利益率を0.3ポイント改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「利益面においては、中国のロックダウンに伴う商品納期遅延の影響、世界的なエネルギー価格の上昇や急速に進む円安による仕入価格の高騰がありましたが、ミドルアッパー業態の国内生産回帰に代表されるサプライチェーン戦略の再構築や、価値価格バランスに応じた最適上代への見直しを行い、店舗とＥＣの両販路でプロパーを重視した販売を行いました。これらの戦略が功を奏し、これまでより一層の売り方改善を図ることができました。」
エネルギー価格上昇や円安による仕入価格高騰は発生したが、国内生産回帰を含むサプライチェーン再構築、最適上代への見直し及びプロパー販売により、売上総利益率は前年同期比0.9ポイント改善した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「世界的なエネルギー価格の上昇や急速に進む円安による仕入価格の高騰がありましたが、ミドルアッパー業態の国内生産回帰に代表されるサプライチェーン戦略の再構築や、価値価格バランスに応じた最適上代への見直しを行い」
エネルギー価格上昇及び円安による仕入価格高騰が実際に発生した。会社は国内生産回帰、サプライチェーン再構築、最適上代への見直し及びプロパー販売で対応している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「世界的なエネルギー価格の上昇や急速に進む円安といった仕入価格の高騰を招く外部環境の変化は、今後の業績に影響を及ぼす可能性を否めないものの、当第１四半期連結累計期間においては仕入価格が想定内で進捗しました。」
仕入価格高騰要因としてエネルギー価格上昇と円安を引き続き認識しているが、当四半期の影響は想定内だった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「プラットフォーム事業の経営成績においては、生産プラットフォームでは、前連結会計年度の医療用ガウンの特需効果が当連結会計年度に剥落したことや海外生産地のロックダウンなどに伴う調達コストの増加などで収益が大きく減少しました。」
海外生産地のロックダウン等に伴う調達コスト増加が実際に発生し、プラットフォーム事業の収益減少要因となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、Ｂ２Ｃネオエコノミーでは、第１四半期におけるラクサスでのＴＶＣＭ費用の負担増に代表されるとおり、将来成長に向けた投資負担が先行している段階でもあります。」
ラクサスのTVCM費用など将来成長向けの投資負担が、当四半期のB2Cネオエコノミー事業で実際に発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「ただ、販売促進費を積極投下したことや物流などに伴う変動費率の上昇もあり、もう一段の経費コントロールによる収益性の向上が今後の課題となりました。」
EC販促費の積極投下及び物流等の変動費率上昇が実際にデジタル事業の収益性を圧迫し、同事業は売上収益196億59百万円の一方、コア営業損失12億89百万円となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「デジタル事業の業績においては、Ｅコマース事業で販売競争の激化によるポイント値引き等の増加や配送費の高騰による影響を受けたほか、デジタルソリューションに不可欠なシステム投資やＢ２Ｃネオエコノミー分野でのＭ＆Ａも活用した開発投資が先行投資として利益を圧迫したこともあり、売上収益が184億88百万円（前年同期比0.8％増）ながら、コア営業利益（セグメント利益）が18百万円の赤字（前年同期比６億39百万円減）と増収減益になりました。」
配送費高騰、ポイント値引き、システム投資及びM&Aを活用した開発投資が実際にデジタル事業の利益を圧迫し、コア営業損失18百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「デジタル事業の業績においては、Ｅコマース事業で販売競争の激化によるポイント値引き等の増加や配送費の高騰による影響を受けたほか、デジタルソリューションに不可欠なシステム投資やＢ２Ｃネオエコノミー分野でのＭ＆Ａも活用した開発投資が先行投資として利益を圧迫したこともあり、売上収益が113億91百万円（前年同期比1.9％増）ながら、コア営業利益（セグメント利益）が３億４百万円の赤字（前年同期比４億87百万円減）と増収減益になりました。」
配送費高騰、ポイント値引き、システム投資及びM&Aを活用した開発投資が実際にデジタル事業の利益を圧迫し、コア営業損失は304百万円となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「デジタル事業の業績においては、Ｅコマース事業で販売競争の激化によるポイント値引き等の増加や配送費の高騰による影響を受けたほか、デジタルソリューションに不可欠なシステム投資やＢ２Ｃネオエコノミー分野でのＭ＆Ａも活用した開発投資が先行投資として利益を圧縮したこともあり、売上収益が58億77百万円（前年同期比1.3％増）（うち外部収益は23億29百万円（前年同期比4.0％増））ながら、コア営業利益（セグメント利益）が25百万円の赤字（前年同期比２億80百万円減）と増収減益になりました。」
配送費高騰、ポイント値引き及びシステム・M&A関連の先行投資が実際にデジタル事業の利益を圧縮し、コア営業利益が25百万円の赤字となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「デジタルソリューションの牽引で売上収益が192億10百万円（前期比1.3％増）（うち外部収益は47億70百万円（前期比14.0％増））となりましたが、システム先行投資や、ＥＣモールでの配送費高騰などの影響により、コア営業利益（セグメント利益）が５億16百万円（前期比21.5％減）となりました。」
配送費高騰及びシステム先行投資が実際にデジタル事業のコア営業利益を前年同期比21.5％減少させた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「経費支出の抑制効果も物流費上昇の影響で一部相殺されたこともあり、コア営業利益（セグメント利益）が前年同期比0.6％減の156億21百万円、営業利益も同0.6％減の153億２百万円となりました。」
物流費上昇が実際に経費抑制効果を一部相殺し、営業利益の減少要因となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また、国内においても、都市部を中心とする賃貸物件の賃料の上昇、原油価格の高騰や宅配業における人手不足による輸送費用の増加、各販売チャネルや製造拠点における人件費の増加又は今後の新規出店やシステム投資による減価償却費の増加も見込まれます。」
従来の製造国の人件費・原材料費・為替に加え、賃料、輸送費、国内人件費及びシステム投資に伴う減価償却費まで費用増加要因を広げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、製造国・地域の人件費増加、原材料費の増加、為替レートの変動等を要因とした仕入価格の上昇が発生するリスクがあります。」
海外生産地の人件費、原材料費及び為替変動を仕入価格上昇の要因として独立したリスク項目にしている。