国内工場の操業度低下による原価率上昇
FY2018-Q1に初出。20回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-08-12。
フジックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-12悪化決算
「縫い糸生産の海外移行に伴う当社の工場操業度の低下などの減益要因」
生産の海外移行に伴う国内工場の操業度低下が、原材料・資材価格上昇とともに減益要因として継続している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少に加えて、当社の生産減少による工場操業度の低下や販売品目構成の変化、原材料価格の高止まりなどにより、売上高総利益率が低下した影響で、営業損失は222百万円（前期は195百万円の損失）となりました。」
生産減少による工場操業度低下、品目構成変化、原材料価格の高止まりが粗利益率低下を通じて営業損失を前期より拡大させた。 - 2026-05-14悪化決算
「当社の工場操業度の低下や販売品目構成の変化、原材料価格など製造コストの高止まりによる売上高総利益率の低下が響いて」
国内工場の操業度低下と製造コスト高止まりが、売上高総利益率の低下として利益を押し下げた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、利益面につきましても、当社の価格改正よる増益要因があったものの、売上高の減少に加えて、当社の工場操業度の低下や原材料価格の上昇などによる製造コストの高止まりなどが響いて、セグメント損失は79百万円（前中間連結会計期間は32百万円の利益）となりました。」
国内工場の操業度低下が、原材料価格上昇による製造コスト高止まりとともに減益要因となり、日本セグメントは前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「価格改正や販売品目構成の変化は増益要因になりましたが、製造コストの高止まりや、当社における販売の低迷や国内工場の稼働率低下も響いて、セグメント損失は17百万円（前期は155百万円の損失）となりました。」
国内工場の稼働率低下が製造コスト高止まりとともに減益要因として残っている一方、日本セグメント損失は前年より縮小した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また利益面につきましても、製造コストの高止まりのなか、国内工場の操業度が伸び悩んだことや中国子会社の回復遅れも響いて、営業損失は０百万円（前年同期は95百万円の損失）、経常利益は45百万円（前年同期は72百万円の損失）となりました。」
前四半期には工場操業度の上昇が増益要因として示されていたが、当四半期は国内工場の操業度が伸び悩み、製造コスト高止まりとともに利益の圧迫要因となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「エネルギーや原材料価格を始め、製造コスト全般の高止まり傾向が続いているものの、昨秋以降に実施した国内販売価格の改正や当セグメントの売上増加による増益要因に加えて、当社における販売品目構成の変化や工場操業度の上昇なども寄与し、セグメント利益は27百万円（前年同期は59百万円の損失）となりました。」
製造コスト全般の高止まりは続いているが、工場操業度は上昇し、価格改正や売上増加等も寄与して日本セグメントは損失から利益へ転じた。従来の国内工場操業度低下による原価率上昇の圧力は緩和された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方利益面につきましては、販管費は引き続き低水準で推移しましたが、販売品目構成の変化や、原材料やエネルギーコストを始め、製造コスト全般の上昇による売上高総利益率の低下が響いて、セグメント損失は87百万円（前年同期も87百万円の損失）と前年同期同様の厳しい結果となりました。」
国内セグメントでは、原材料・エネルギーコストを含む製造コスト全般の上昇が粗利益率低下を通じて損失要因となり、低水準の販管費でも前年同期と同額の87百万円の損失となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、販管費はコロナ禍以前と比較して引き続き低水準で推移したものの、当社の家庭用縫い糸の生産減少による製造コストの上昇や原材料価格などの上昇、販売品目構成の変化などによる売上総利益率の低下が響いて、セグメント損失は59百万円（前年同期は43百万円の損失）となりました。」
日本セグメントでは、家庭用縫い糸の生産減少、原材料価格上昇、販売品目構成の変化による売上総利益率低下が減益要因となり、損失が前年同期より拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社の売上高および生産高の減少に加えて原油価格の上昇等による原材料価格や輸送コストの上昇が製造コストを押し上げ、セグメント損失は191百万円（前期は31百万円の利益）となりました。」
売上高・生産高の減少に加え、原油価格上昇等による原材料価格・輸送コスト上昇が製造コストを押し上げ、国内セグメントは利益から損失へ転じた。 - FY2020対処有価証券報告書
「一方利益面につきましては、売上高減少に伴う減益要因はあるものの、販売価格改正による利益率の改善や人件費の減少、前期に発生した本社社屋の建替え等に伴う一過性の費用を含む経費の減少もあって、営業利益は42百万円（前期は42百万円の損失）、経常利益は121百万円（前期比296.2％増）となりました。」
販売価格改正による利益率改善、人件費減少、前期の建替え関連費用の反動による経費減少により、国内コスト要因による減益圧力が緩和されたと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また利益面は、販売価格改正による利益率の改善がみられるものの、当社における販売数量の減少や製造コストの上昇傾向など、売上総利益の増加を阻害する要因もあり、セグメント利益は８百万円（前年同期は73百万円の損失）となりました。」
国内セグメントでは販売数量の減少に加え、製造コストの上昇傾向が売上総利益の増加を阻害する要因として引き続き記載されている。 - FY2019国内減益要因に人件費・原材料・染料・運送費の上昇を追加有価証券報告書
「昨今の人件費の上昇、原材料および染料価格や運送費の上昇等、様々なコストアップに対する当社グループ内での吸収努力も限界に達したため、」
従来の減収、品目構成変動、建替え関連費用等に加え、人件費、原材料・染料価格、運送費の上昇が国内事業のコスト上昇要因として明示された。 - FY2019-Q3国内減益要因に人件費上昇を追加し、損失が拡大有価証券報告書
「また利益面につきましては、減収や販売品目構成の変動、人件費上昇による減益要因に加え、上述の通り、当社東京支店並びに本社社屋の建替えに伴う経費負担の増加もあって、セグメント損失は107百万円（前年同期は31百万円の損失）となりました。」
従来の操業度低下や原料価格上昇等に加え、今回は人件費上昇が国内セグメントの減益要因として記載された。国内セグメント損失は前年同期の31百万円から107百万円へ拡大した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また利益面につきましては、減収や販売品目構成の変動による減益要因に加え、上述の通り、当社東京支店並びに本社社屋の建替えに伴う仮事務所賃料をはじめとする経費負担の増加もあって、セグメント損失は73百万円（前年同期は22百万円の損失）となりました。」
東京支店・本社社屋の建替えに伴う仮事務所賃料などの経費負担が実際に発生し、減収・販売品目構成の変動とともに国内セグメント損失の要因として実績に現れた。 - FY2019-Q1国内減益要因を減収・販売品目構成の変動として記載有価証券報告書
「また利益面につきましては、減収や販売品目構成の変動の影響もあって、セグメント損失は35百万円（前年同期は２百万円の利益）となりました。」
従前に記載されていた国内工場の操業度低下や原料価格上昇ではなく、今回の国内セグメントの損失要因として減収と販売品目構成の変動を示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「一方利益面は、アジアセグメントは全体として、売上高の増加に伴い増益傾向となりましたが、日本セグメントにおいては販売品目構成の変動に加え、修繕費等の一過性の費用の発生等もあって、営業損失は39百万円（前期は20百万円の利益）、経常利益は34百万円（前期比42.4％減）となりました。」
従来の国内工場操業度低下や原料価格上昇の説明に加え、今回は販売品目構成の変動と修繕費等の一過性費用が国内セグメントの損失要因として示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また利益面につきましては、製品売上高の減少に加え、国内工場の操業度低下や原料価格上昇による原価率上昇も減益要因となり、セグメント損失は31百万円（前年同期は34百万円の利益）となりました。」
国内工場の操業度低下と原料価格上昇による原価率上昇が、引き続き国内セグメントの減益要因として記載され、損失が実績に現れている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「また利益面につきましては、原料価格上昇による原価率上昇や、売上品目構成の変動などによる減益要因もあり、セグメント損失は22百万円（前年同期は15百万円の利益）となりました。」
国内工場の操業度低下を主因としていた前回の記載から、原料価格上昇と売上品目構成の変動による原価率上昇・減益へ、国内コスト上昇要因の説明が変化している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「一方利益面は、中国生産子会社の減益に加え、国内工場の操業度低下による原価率の上昇等もあり、営業利益は８百万円（前年同期比73.0％減）、経常利益は31百万円（前年同期比18.2％減）となりました。」
国内工場の操業度低下とそれに伴う原価率上昇が利益の減少要因として実際の業績に現れたと記載している。