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ワコールホールディングス(3591)・リスク対処

WEB販売強化投資の回収不足

FY2018に初出。20回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。

20記載
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018対処FY2020-Q2 – FY2021-Q3顕在化FY2023-Q2 – FY2024-Q2その他FY2024-Q3 – FY2026-H12018: 120182019: 120192020: 420202021: 320212022: 420222023: 220232024: 320242025: 120252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「自社EC上で提供を開始した「わたしに合うブラ診断」の利用者は2026年3月末時点で累計50万人を突破し」

    国内ECは堅調な成長を継続し、オンライン診断によるパーソナライズ購買体験も累計50万人を超えた。一方、米国自社ECでは広告規制等の制約が残る。
  2. FY2026-H1米国自社ECの改善と広告・納品面の制約が併存有価証券報告書

    「ECについては、主要ECプラットフォームにおいて販売が好調に推移するものの、百貨店と同様に仕入抑制の影響を受け、納品が想定通りに進行しませんでした。一方、自社ECについては、UI・UXの改善を目的として一部のブランドでプラットフォームを刷新した結果、売上が前年同期を上回る水準で推移しました。」

    WEB販売強化では、米国の自社ECがプラットフォーム刷新により前年超となった一方、主要ECプラットフォームは取引先の仕入抑制による納品遅延の影響を受けた。
  3. FY2025-H1国内EC・海外他社ECの好調と米国・ピーチ・ジョン自社ECの苦戦が併存有価証券報告書

    「米国ワコールは、実店舗については得意先の仕入抑制の影響により納品が停滞、自社ECは広告配信の規制により集客に苦戦しておりますが、他社ECについては好調を維持しております。」

    WEB販売強化の成果はチャネル・地域別に分化した。国内ワコールのECと米国の他社ECは下支えした一方、米国自社ECは広告配信規制、ピーチ・ジョン自社ECは購買率低迷により苦戦した。
  4. FY2024国内EC好調と海外・ピーチ・ジョンのEC成果分化有価証券報告書

    「自社ECが積極的な販促活動が奏功し増収となったほか、他社ECについてもECモール運営事業者との継続的な連携強化により伸長しました。」

    国内ワコールのECは成果を示した一方、IO社やピーチ・ジョンでは自社EC・新規顧客向け施策が想定を下回り、WEB投資の成果が事業別に分かれた。
  5. FY2024-Q3チャネル別にWEB販売強化の成果が分化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間については、有名タレントとのコラボレーション企画の実施によって、新規顧客の獲得に注力したものの、想定した結果を得ることができず、直営店・自社ECともに苦戦が継続しました。他方、他社ECについては新たなECモール事業者との取引開始が寄与し、好調に推移しました。」

    WEB販売強化について、ピーチ・ジョンの自社ECは販促投資が新規顧客獲得につながらず苦戦した一方、他社ECは新規モール事業者との取引開始により好調となった。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、自社ECについては増収を確保したものの、販促活動が訪問客数の増加に結びつかず、計画を大きく下回りました。」

    自社ECは増収を確保したが、販促投資が訪問客数の増加や計画達成につながらず、WEB販売強化投資の回収不足が継続している。
  7. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「自社ECについては、引き続きコンテンツマーケティング施策に注力したものの、売上拡大に繋がる効果を得ることができず、前年同期の水準を下回りました。」

    自社EC強化への施策を継続したものの、ピーチ・ジョンでは売上が前年同期を下回り、投資回収不足のリスクが実績に現れた。
  8. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「自社ECについては、人気男性アイドルのモデル採用や映画「ONE PIECE FILM RED」とのコラボ企画など一部の販促施策は話題を獲得したものの、全体ではマーケティング施策の効果が想定に届かず、前年同期の水準を下回りました。」

    自社ECへの販促・マーケティング投資について、一部施策は話題を獲得したものの、全体の売上は前年同期を下回り、投資回収不足のリスクが実績に現れた。
  9. FY2023-Q1国内ECの購買率低下とIO社の新規顧客獲得不振が併存有価証券報告書

    「自社EC「ワコールウェブストア」の売上は、公式アプリ「WACOAL CARNET」の機能充実や販促施策の強化によって訪問客数は増加しましたが、購買率が低下し、前年同期の水準を下回りました。」

    国内ではアプリ・販促施策による訪問客数増加が売上につながらず、海外ではIO社の自社ECを含む新規顧客獲得が不振となるなど、WEB投資の成果が地域別に分かれている。
  10. FY2022国内EC好調とIO社EC伸び悩みが併存有価証券報告書

    「前期に大きく伸長した自社EC「ワコールウェブストア」は、新規顧客の獲得に苦戦したものの、既存顧客への販売が好調に推移したことから、過去最高の売上を更新しました。」

    国内自社ECは過去最高売上を更新した一方、IO社ではSNS広告費高騰により自社ECが伸び悩み、EC投資の成果が地域・ブランド別に分かれた。
  11. FY2022-Q3地域・ブランド別にEC成果が分化有価証券報告書

    「「LIVELY」ブランドを展開するIntimates Online, Inc.は、SNS広告のコスト高騰などの影響により、自社ECの売上が伸び悩みましたが、卸や直営店舗の売上拡大が寄与し、26.8%の増収となりました。」

    WEB販売強化について、IO社ではSNS広告費高騰により自社ECが伸び悩む一方、卸・直営店舗の増収で全体は拡大した。地域・ブランド別に成果が分かれている。
  12. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「巣ごもり需要の寄与もあり、前年同期に大きく伸長した自社EC「ワコールウェブストア」については、送料無料キャンペーンなどが奏功し、計画を上回る購買率を確保した結果、前年同期の高い水準を上回りました。」

    自社ECは送料無料キャンペーンなどにより計画を上回る購買率を確保し、前年の高い水準をさらに上回ったため、WEB販売投資の回収不足リスクは当該事業で低減した。
  13. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「巣ごもり需要の寄与もあり前年同期に大きく伸長した自社EC「ワコールウェブストア」については、引き続き集客に努めましたが、新規顧客の獲得に苦戦した結果、減収となりました。」

    自社ECは前年の巣ごもり需要の反動に加え、新規顧客獲得の苦戦により減収となり、WEB販売強化投資の成果に逆方向の動きが示された。
  14. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「戦略的に強化している自社ECについては、巣ごもり需要の高まりを受け、睡眠時専用ブラジャー「ナイトアップブラ」などの商品が好調に推移したほか、新規顧客の獲得や直営店会員のEC送客などの施策が売上拡大に寄与し、前年同期に比べ62.7%の増収となりました。」

    WEB販売強化により自社EC売上が前年同期比62.7%増となり、実店舗の不振を補う売上確保が進んだ。
  15. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「前期より開始した自社ECの売上高は計画を超えて推移しており、ワコールヨーロッパの売上高に占める自社EC比率は5.8%まで高まる結果となりました。」

    自社ECの売上が計画を上回り、ワコールヨーロッパで売上高に占める自社EC比率が5.8%まで上昇した。WEB販売強化による売上確保の進展が示されている。
  16. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「自社EC事業については、睡眠時専用ブラジャー「ナイトアップブラ」やルームウェアなど巣ごもり需要を捉えた商品の販売が好調に推移し、91%の増加となりました。」

    実店舗の休業下でも自社EC売上が前年同期比91%増加し、WEB販売強化投資による売上確保の進展が示された。
  17. FY2020対処有価証券報告書

    「(㈱ワコールの自社WEB販売は当連結会計年度前年比117%と好調に推移しました)」

    自社WEB販売が前年比117%となり、WEB販売強化による売上確保の進展が示された。
  18. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「WEB事業も、自社ECでの売上が好調に推移したことで、増収を達成しております。」

    自社EC売上の好調によりWEB事業が増収となり、WEB販売強化投資による売上確保の進展が示された。
  19. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「WEB事業も、自社ECでの売上が好調に推移したことで、増収を達成しております。」

    自社EC売上の好調によりWEB事業が増収となり、WEB販売強化投資による売上確保の進展が示された。
  20. FY2018初出有価証券報告書

    「販売チャネルの中核となる一般小売チャネルの長期的な横這いないしは減少傾向を補うだけの売上と利益の増加を、WEB販売によって確保できない可能性があります。」

    WEB販売拡大には追加のシステム投資が必要である一方、投資が利益に貢献しない可能性を記載している。
一緒に動いた変遷

「ブランドイメージ再構築・出店拡大・顧客基盤強化」は、この変遷が動いた20回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ブランドイメージ再構築・出店拡大・顧客基盤強化7回
  3. 2顧客視点のチャネルミックス構築6回
  4. 3配当と自己株式取得による株主還元6回
  5. 4海外地域間連携とEC市場対応力の強化6回
  6. 5連結営業利益率7%・連結ROE5%以上6回
  7. 6M&Aを含む国内外事業の拡大5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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