基幹IT統合による在庫効率向上
FY2018-Q1に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自社EC上で提供を開始した「わたしに合うブラ診断」の利用者は2026年３月末時点で累計50万人を突破し」
3D計測・顧客データを活用した顧客体験を店頭から自社ECへ広げ、オンライン診断の累計利用者50万人突破という実績を示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「３Ｄ計測サービス「SCANBE（スキャンビー）」において、従来店頭のみで提供していた「わたしに合うブラ診断」をアップデートし、自社EC上でもサービス提供を開始しました。」
顧客データ・3D計測を用いた顧客起点のデジタル基盤を、自社EC上のセルフ診断サービスへ拡張した。 - FY2024前進有価証券報告書
「購買データに加え、「顧客の声」や「販売員の接客知見」についてもデジタルを活用して分析し、それを顧客体験の提供に活かしてまいります。さらに販売員によるコンサルティングサービスに加え、3D計測サービスやアプリを活用し、リアルとオンラインで一貫した満足度の高い顧客体験の提供を行う」
基幹IT・3D計測の取り組みを、購買データ、顧客の声、販売員知見、アプリを統合した顧客起点DXへ拡張した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「Wacoal 3D smart & try」は、百貨店を中心に当連結会計年度末までに20店舗の設置を終え、今後さらに拡大する予定です。」
基幹IT・オムニチャネル整備から、3D計測、顧客データ、次世代接客ツールを20店舗へ導入する段階へ進んだ。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、3DボディスキャナーやAI（人口知能）を活用した接客システムについては、12月末時点で15店舗に導入を完了しております。」
3Dボディスキャナー・AI接客システムの導入店舗数が、前回開示の9月末12店舗から12月末15店舗へ拡大した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、3DボディスキャナーやAI（人口知能）を活用した接客システムは、９月末時点で12店舗への導入を完了しております。」
3Dボディスキャナー・AI接客システムの導入が、前期の6店舗から9月末時点の12店舗へ拡大した。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「国内・海外ともに、デジタル・トランスフォーメーションの取り組み加速」
従来の基幹IT・オムニチャネル整備から、国内・海外双方でデジタル・トランスフォーメーションを加速する方針へ対象を広げた。 - FY2020前進有価証券報告書
「成長軌道への回帰と収益性改善を目指す㈱ワコールでは、3DボディスキャナーやAI（人工知能）を活用した接客システムを６店舗に導入するなど、イノベーションによるCX（顧客体験）の向上に取り組むとともに、リアル店舗とECの連携・融合に向けて顧客データベースをより効率的に活用できる環境の整備を進めました。」
オムニチャネル基盤について、3D・AI接客システム6店舗導入と顧客データベース活用環境の整備が進んだ。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「オムニチャネルの構築に係るIT関連費用は増加しましたが、主力事業部の増収効果や売上利益率の改善に加え、一部広告宣伝費の投入を第３四半期以降に延期したことで、大幅な増益となりました。」
オムニチャネル構築に係るIT投資を継続していることが示されたが、新たな完成・運用段階は記載されていない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、オムニチャネルサービスのオペレーション基盤の構築を完了し、部分的な運用を開始しました。」
オムニチャネルの基盤整備について、構築完了後の部分運用開始という具体的な段階に進んだ。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「オムニチャネルサービスのオペレーション基盤の構築を完了し、段階的な運用を開始します。」
オムニチャネル基盤の構築完了と段階運用開始を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「加えて小売事業の収益性改善に、さらに踏み込んで取り組むほか、オムニチャネルサービスのオペレーション基盤の構築を完了し、段階的な運用を開始します。」
オムニチャネルのオペレーション基盤構築を完了し、段階的な運用開始に移行した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、国内におけるオムニチャネルサービスの基盤となるIT整備をはじめ、海外におけるEC事業のプラットフォーム構築や工事設備の更新など、58億84百万円の設備投資を実施しました。」
基幹IT整備を含む国内オムニチャネル基盤、海外ECプラットフォーム等に合計58億84百万円を投資した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「在庫効率を高めるための基幹ＩＴ整備」
在庫効率向上に向けた基幹IT整備を国内事業の施策として引き続き進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「在庫効率を高めるための基幹ＩＴ整備」
在庫効率向上に向けた基幹IT整備を引き続き施策として進めている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「在庫効率を高める基幹ＩＴの統合」
国内事業の在庫効率向上に向けた具体策として、基幹ITの統合に着手した。