2019～2021年度中期経営計画による海外成長加速と収益力向上
FY2020-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、2026年３月期を最終年度とする中期経営計画（リバイズ）の目標達成に向けて、「収益力の改善に向けたビジネスモデル改革」、「“VISION2030”達成に向けた成長戦略」、「ROICマネジメントの導入」、「アセットライト化の推進」に取り組みました。」
中計リバイズの4重点テーマを、国内生産拠点集約、ブランド再編、Bravissimo買収、資産売却、ROIC導入準備などの実行へ進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、2023年11月に改訂した３カ年の中期経営計画に沿って、「キャッシュを着実に創出できる体質への転換」をテーマに「収益力の改善に向けたビジネスモデル改革」、「“VISION2030”達成に向けた成長戦略」、「ROICマネジメントの導入」、「アセットライト化の推進」の取り組みを進めております。」
中期経営計画の見直しが2023年11月に実施され、キャッシュ創出体質への転換を中心に、ビジネスモデル改革、VISION2030成長戦略、ROIC管理、アセットライト化を進める段階へ移った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「なお、当社グループでは、当連結会計年度の重点施策として掲げている「収益性と資本効率の改善」に向けて、中期経営計画の見直しを行い、国内では「ブランド戦略と顧客戦略の再構築」ならびに「コスト構造改革のスピードアップ」、海外では「EC事業の強化と事業効率の改善」を主要テーマに改めて具体的な戦略の検討・策定を行いました。」
中期経営計画のリバイズを行い、収益性・資本効率改善に向けた国内外の主要テーマと具体的な戦略を策定した。 - FY2024-Q1重点課題・施策を具体化有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループにおいては、当連結会計年度の重点課題として掲げている「収益性と資本効率の改善」に向けて、国内では「ブランド戦略と顧客戦略の再構築」ならびに「コスト構造改革のスピードアップ」、海外では「EC事業の強化」ならびに「各市場の特性に応じた商品力の強化」に取り組んでいます。なお、PBRの改善に向けた方針や目標・管理指標、具体的な取組み、実行の時間軸については、2023年11月中旬頃に開示する予定です。」
中期経営計画のリバイズ方針を、当連結会計年度の重点課題として収益性・資本効率の改善、国内外の具体的施策、PBR方針の開示時期へ落とし込んでいる。 - FY2023再定義有価証券報告書
「なお、資本効率重視の経営への変革を推進し、経営の実効性を高めることで、「業績の立て直し」と「PBR改善」を早期に実現するため、現在の中期経営計画のリバイズを実施することとしました。中期経営計画で掲げる事業戦略を再点検するとともに、収益性と資本効率の改善に向けた経営の基盤強化策を改めて検討し、2023年11月頃に公表する予定です。」
VISION 2030の礎を築く中期経営計画について、業績立て直し・PBR改善を目的に事業戦略と経営基盤を再点検し、2023年11月頃にリバイズを公表する方針へ進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当期を初年度とする３か年の中期経営計画では、「VISION 2030」で掲げた「高い感性と品質で、ひとりひとりのからだとこころに、美しさと豊かさを提供し、『世界のワコールグループ』として進化・成長する」ことを実現していくための礎を築く期間として、持続的な成長が可能な高収益企業への転換を果たすための取り組みを推進しております。」
新中期経営計画の初年度として、VISION 2030の実現に向けた高収益企業への転換を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、当期を初年度とする３か年の中期経営計画では、「VISION 2030」で掲げた「高い感性と品質で、ひとりひとりのからだとこころに、美しさと豊かさを提供し、『世界のワコールグループ』として進化・成長する」ことを実現していくための礎を築く期間として、持続的な成長が可能な高収益企業への転換を果たすための取り組みを推進しております。」
新中期経営計画の初年度として、VISION 2030の実現に向けた高収益企業への転換を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2023年３月期から2025年３月期までの３カ年は、「VISION 2030」で掲げた「高い感性と品質で、ひとりひとりのからだとこころに、美しさと豊かさを提供し、『世界のワコールグループ』として進化・成長する」ことを実現していくための礎を築く重要な期間です。」
2019～2021年度中期経営計画は当期を最終年度として終了し、VISION 2030の礎を築く2023～2025年3月期の新中期経営計画へ移行した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客さま・従業員・お取引先の健康と安全を最優先に事業活動を行いつつ、高収益な経営体質の構築に向けた構造改革に取り組んでおります。また、感染症の拡大をきっかけに大きく変化した消費者の生活様式に対応する商品・サービスの開発・提供を継続的に行うとともに、「オンラインとオフラインの融合」、「顧客データの活用」など顧客体験価値の向上に向けた独自のCX戦略を推進することで、お客さま一人ひとりとの「深く、広く、長い」関係を構築する取り組みを進めております。」
高収益体質に向けた構造改革、生活様式の変化への商品・サービス対応、オンラインとオフラインの融合、顧客データ活用によるCX戦略を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、引き続き、お客さま・従業員・お取引先の健康と安全の確保を最優先に事業活動を行いつつ、高収益の経営体質の構築に向けた構造改革に取り組んでおります。また、感染症の拡大をきっかけに大きく変化した消費者の生活様式に対応する商品・サービスの開発・提供を継続的に行うとともに、「オンラインとオフラインの融合」、「顧客データの活用」など顧客体験の向上に向けた独自のCX戦略を推進することで、お客さま一人ひとりとの「深く、広く、長い」関係を構築する取り組みを進めております。」
高収益体質に向けた構造改革、オンラインとオフラインの融合、顧客データ活用によるCX戦略を、従来の中期経営計画の方向性として再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「バリューチェーンの徹底的な点検と改革の実行～「高収益の経営体質」に向けた転機に～」
新中期経営計画の下で、バリューチェーンの点検・改革、固定費削減、デジタル・トランスフォーメーション、顧客タッチポイントの再整備、新しい生活様式に対応した商品・接客を引き続き進めている。 - FY2021-Q1感染症対応を組み込んだ再成長方針の策定有価証券報告書
「当社グループでは再成長に向けた方針を下記のとおり策定し、高収益の経営体質の構築に向けた取り組みを進めております。」
中期経営計画そのものの重要変更はないとしつつ、感染症下の再成長に向けてコスト構造、DX、顧客接点、商品・接客の見直しを含む方針を新たに整理した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「事業活動を通した収益性の改善と資本効率の向上に併せて、安定的な配当と機動的な自己株式の取得を行い、有価証券・投資評価損益影響（米国会計基準では連結損益計算書のその他の収益・費用として認識される）を除く、実質ベースでの総還元性向100％の維持に努めます。こうした取り組みを通して、最終の会計年度となる2022年３月期に、売上高2,100億円、営業利益140億円（連結売上高営業利益率6.7％）、当社株主に帰属する当期純利益120億円、連結ROE６％超の達成を計画しております。」
2019～2021年度計画について、2022年3月期の売上高2,100億円、営業利益140億円、純利益120億円、ROE6％超、実質総還元性向100％維持という数値目標を明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、当期を初年度とする新しい中期経営計画をスタートさせております。成長軌道への回帰を目指す㈱ワコールでは、3DボディスキャナーやAI（人工知能）を導入した次世代型のインナーウェアショップをオープンするなど、イノベーションによる顧客との関係の再構築に取り組むとともに、収益性の更なる向上に努めております。」
新しい中期経営計画、成長軌道への回帰、顧客関係の再構築、収益性向上の方向性を前四半期に続いて再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、当期を初年度とする新しい中期経営計画をスタートさせました。成長軌道への回帰を目指す㈱ワコールでは、3DボディスキャナーやAI（人工知能）を導入した次世代のインナーウェアショップをオープンするなど、イノベーションによる顧客との関係の再構築に取り組むとともに、収益性の更なる向上に努めております。」
2019～2021年度の新中期経営計画と、成長軌道への回帰、顧客関係再構築、収益性向上の方向性を再確認した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社は、2019年６月に発表した「中期経営計画（2019～2021年度）」において、将来像を「グループとして世界のワコールを目指す」と定め、重点戦略の一つに海外事業の拡大・成長の加速等を掲げ、売上拡大と収益力向上に取り組んでおります。」
2019～2021年度を対象とする新しい中期経営計画を初出として記載し、海外事業の拡大・成長加速、売上拡大、収益力向上を重点戦略として示している。