継続収入の売上比率向上
FY2017に初出。31回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに65社。
- FY2027-H1中間売上は増加・新規受注は減少有価証券報告書
「「ストックビジネスの拡大」においては、引き続き、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、「リモートPCアレイ」などの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことにより、当中間連結会計期間においては、売上ベースで1,180,704千円となりました。また、新規受注ベースでも1,199,395千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスの業界特化、導入事例の横展開、自営保守サービスによる拡大方針を継続し、中間売上ベースは1,180,704千円、新規受注ベースは1,199,395千円となった。前年同期の売上ベース977,585千円から増加した一方、新規受注ベース1,229,022千円からは減少した。 - FY2026年間売上・新規受注が減少有価証券報告書
「「ストックビジネスを拡大し持続的成長企業の実現」においては、引き続き、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、「リモートPCアレイ」などの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことなどにより、当連結会計年度においては、売上ベースで2,119,181千円となりました。また、新規受注ベースでも2,478,400千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスの拡大方針と業界特化・導入事例の横展開・自営保守の施策は継続したが、年間売上ベースは2,119,181千円、新規受注ベースは2,478,400千円となった。 - FY2026-H1中間売上は微減・新規受注は増加有価証券報告書
「「ストックビジネスを拡大し持続的成長企業の実現」においては、引き続き、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、「リモートPCアレイ」などの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことなどにより、当中間連結会計期間においては、売上ベースで971,790千円となりました。また、新規受注ベースでも1,229,022千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスについて、売上ベース971,790千円、新規受注ベース1,229,022千円を開示した。前年同期の売上ベース977,585千円からは微減となる一方、新規受注ベースは1,075,481千円から増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、引き続き、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、「リモートPCアレイ」などの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことや、プロフェッショナルサービスの拡大、ならびに仮想デスクトップソフトウェア製品のクラウドサービス向けライセンス（CSP）の販売方法が月単位から年単位に変更されたことに伴い、当該ライセンスの受注および売上が、契約数一括で計上されたことで、当連結会計年度の売上ベースでは2,543,933千円となりました。また、新規受注ベースでも2,725,911千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスについて、業界特化、導入事例の横展開、自営保守、プロフェッショナルサービスに加え、CSPライセンスの年単位販売への変更を記載した。売上ベース2,543,933千円、新規受注ベース2,725,911千円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、引き続き、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、「リモートPCアレイ」などの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことで、当中間連結会計期間の売上ベースでは977,585千円となりました。また、新規受注ベースでも1,075,481千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスについて、業界特化、導入事例の横展開、自営保守サービスを通じた拡大を継続し、当中間連結会計期間の売上ベース977,585千円、新規受注ベース1,075,481千円を開示した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、引き続き、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、リモートPCアレイなどの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことで、当第１四半期連結累計期間の売上ベースでは486,139千円となりました。また、新規受注ベースでも535,079千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスについて、業界特化型の展開、導入事例の横展開、自営保守サービスを通じ、売上ベース486,139千円、新規受注ベース535,079千円を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化した展示会へ積極的に出展し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、リモートPCアレイなどの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことで、当連結会計年度の売上ベースでは1,388,569千円となりました。また、新規受注ベースでも1,383,741千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスについて、業界特化型展示会、導入事例の横展開、自営保守サービス等を通じ、当連結会計年度の売上ベース1,388,569千円、新規受注ベース1,383,741千円を開示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、金融機関、医療、地方公共団体等、業界に特化した展示会へ積極的に出展し、その業界における、お客様導入事例の横展開を図り、リモートPCアレイなどの自営保守サービスを含めた自社製品の売上拡大に注力したことで、当第３四半期連結累計期間の売上ベースでは1,047,224千円となりました。また、新規受注ベースでも1,048,065千円となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
業界特化型展示会への出展、導入事例の横展開、自営保守サービスを通じたストックビジネスについて、第3四半期連結累計期間の売上ベース1,047,224千円、新規受注ベース1,048,065千円を開示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、リモートPCアレイなどの自営保守サービスや、プロフェッショナルサービスに加え、仮想デスクトップのサブスクリプションサービスなどの積み上げができ、ストックビジネス（継続収入）の売上が拡大を続けました。当事業年度の売上ベースでは708,106千円（前年同期比36.5％増）となりました。また、新規受注ベースでも715,168千円（前年同期比35.7％増）となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスの売上ベースは708,106千円（前年同期比36.5％増）、新規受注ベースは715,168千円（同35.7％増）となり、継続収入の拡大を数値で示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、リモートPCアレイなどの自営保守サービスや、プロフェッショナルサービスに加え、仮想デスクトップのサブスクリプションサービスなどの積み上げができ、ストックビジネス（継続収入）の売上が拡大を続けました。当事業年度の売上ベースでは351,252千円（前年同期比44.0％増）となりました。また、新規受注ベースでも366,547千円（前年同期比30.0％増）となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
ストックビジネスについて、自営保守、プロフェッショナルサービス、仮想デスクトップのサブスクリプションを積み上げ、売上ベース351,252千円、新規受注ベース366,547千円まで拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「ストックビジネス（継続収入）の拡大」においては、リモートPCアレイなどの自営保守サービスや、プロフェッショナルサービスに加え、仮想デスクトップのサブスクリプションサービスなどの積み上げができ、ストックビジネス（継続収入）の売上が拡大を続けました。当事業年度の売上ベースでは1,188,627千円（前年同期比34.2％増）となりました。また、新規受注ベースでも1,264,675千円（前年同期比39.9％増）となり、今後の売上、利益に寄与してまいります。」
継続収入ビジネスについて、自営保守、プロフェッショナルサービス、サブスクリプションの積み上げにより、売上ベース1,188,627千円、新規受注ベース1,264,675千円まで拡大した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「継続収入ビジネスの拡大」においては、サブスクリプション型に完全移行した自社製品「Resalio Lynx」や自営保守サービスなどの継続収入ビジネスが拡大を続けました。」
継続収入ビジネスの拡大と、その手段としてのResalio Lynxのサブスクリプションおよび自営保守サービスを継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「サブスクリプション型に完全移行した自社製品「Resalio Lynx」や自営保守サービスなどの継続収入ビジネスが拡大を続けました。」
継続収入ビジネスの拡大と、その手段としてのResalio Lynxのサブスクリプションおよび自営保守サービスを継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「二番目の事業戦略である「継続収入ビジネスの拡大」においては、サブスクリプション型に完全移行した自社製品「Resalio Lynx」や自営保守サービスなどの継続収入ビジネスが拡大を続けました。」
継続収入ビジネスの拡大と、その手段としてのResalio Lynxのサブスクリプションおよび自営保守サービスを継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに、もう一つの事業戦略である「継続収入ビジネスの拡大」においては、サブスクリプション型に完全移行した自社製品「Resalio Lynx」や自営保守サービスなどの継続収入ビジネスの増加が続いております。」
Resalio Lynxのサブスクリプションおよび自営保守サービスによる継続収入ビジネスの増加が続いているとの説明を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「継続収入ビジネスの拡大」が本格的に寄与し、利益率が向上したことで、全体として増益となっております。」
継続収入ビジネスの拡大が本格的に業績へ寄与し、利益率向上を通じて増益となったとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、もう一つの事業戦略である「継続収入ビジネスの拡大」においては、サブスクリプション型に完全移行した自社製品「Resalio Lynx」や自営保守サービスなどの継続収入ビジネスの増加が続いております。」
継続収入ビジネスの増加が続いているとの説明を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、「継続収入ビジネスの拡大」が本格的に寄与し、利益率が向上したことで、全体として増益となっております。」
継続収入ビジネスの拡大が本格的に業績へ寄与し、利益率の向上を通じて全体の増益につながったと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「具体的な施策として、「Resalio DaaS SS」等クラウドサービスの展開、「Resalio Lynx」のサブスクリプション化、自営保守ラインナップの拡充、プレミアサポート＆サービスの拡大に取り組み、継続収入ビジネスの拡大を図ってまいります。」
継続収入ビジネスの拡大策として、「Resalio DaaS SS」等のクラウドサービス展開を具体的に追加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、もう一つの事業戦略である「継続収入ビジネスの拡大」においては、サブスクリプション型に完全移行した自社製品「Resalio Lynx」や自営保守サービスなどの継続収入ビジネスの増加が続いております。」
Resalio Lynxのサブスクリプションおよび自営保守サービスなどを通じた継続収入ビジネスの拡大を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、もう一つの事業戦略である「継続収入ビジネスの拡大」においては、サブスクリプション型に完全移行した当社自社製品であるソフトウエア型シンクライアント「Resalio Lynx（レサリオリンクス）」の受注及び、自営保守のサービス提供が増加し、継続収入ビジネスが急速に拡大しております。」
継続収入ビジネスの拡大について、Resalio Lynxのサブスクリプション型への完全移行、受注・自営保守の増加および事業の急速な拡大を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「具体的な施策として、「Resalio Lynx」のサブスクリプション化、自営保守ラインナップの拡充、プレミアサポート＆サービスの拡大に取り組み、継続収入ビジネスの拡大を図ってまいります。」
継続収入比率・収益基盤の強化について、Resalio Lynxのサブスクリプション化、自営保守、プレミアサポートという具体的施策を新たに明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社は継続収入の売上比率が低いことから、収益基盤を一層強固なものにする必要があると考えております。」
継続収入の売上比率が低いことを課題とし、収益基盤の強化を目指す説明を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、当社は継続収入の売上比率が低いことから、収益基盤を一層強固なものにする必要があると考えております。」
継続収入の売上比率が低い現状を課題とし、収益基盤の強化を掲げている。