システム障害・ネットワーク障害
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ほぼ日がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。79社中17社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、ランサムウェアや悪意を持った外部からの標的型攻撃等のサイバー攻撃、人為的過誤、自然災害などにより、システムの障害が発生し、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
システム障害リスクについて、従来の一般的な障害要因に加え、ランサムウェアや標的型攻撃を明示している。 - FY2024対処有価証券報告書
「個々のサービスの可用性を高い状態で維持するため、定期・不定期のシステムメンテナンス枠を設けて、ソフトウエアのアップデートを行うとともに、外部専門家による診断テストを適宜実施し、既知の脆弱性への対応と潜在的な脆弱性の発見・対策に努めています。」
システム更新、外部診断、脆弱性対応、冗長化、BCPを継続して実施している。 - FY2023対処有価証券報告書
「個々のサービスの可用性を高い状態で維持するため、定期・不定期のシステムメンテナンス枠を設けて、ソフトウエアのアップデートを行うとともに、外部専門家による診断テストを適宜実施し、既知の脆弱性への対応と潜在的な脆弱性の発見・対策に努めています。」
システムトラブルへの対応として、ソフトウエア更新、外部専門家による診断、脆弱性対応、冗長化、BCPを記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は「ほぼ日刊イトイ新聞」のコンテンツ配信、商品の受注、決済、発送指示等の主要業務、および「ほぼ日の學校」などのサービスの運営に内部、及び外部の情報システム及びネットワークを活用しています。」
情報システム・ネットワーク障害の対象に「ほぼ日の學校」などのサービス運営も含めて記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社では、バックアップ体制の強化等システムトラブル防止策、トラブル発生時の対応プラン策定、社員教育等の対応を継続的に図っていますが、当社が使用している情報システム及びネットワークに、自然災害、人為的過誤、停電、コンピューターウイルス、ハッカー等により障害等が発生した場合、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
システム障害リスクに対するバックアップ、対応計画、社員教育を継続しつつ、障害発生時の業績影響可能性を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、バックアップ体制の強化等システムトラブル防止策、トラブル発生時の対応プラン策定、社員教育等の対応を継続的に図っていますが、当社が使用している情報システム及びネットワークに、自然災害、人為的過誤、停電、コンピューターウイルス、ハッカー等により障害等が発生した場合、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
システム障害リスクに対するバックアップ、対応計画、社員教育を継続しつつ、障害発生時の業績影響可能性を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では、バックアップ体制の強化等システムトラブル防止策、トラブル発生時の対応プラン策定、社員教育等の対応を継続的に図っていますが、当社が使用している情報システム及びネットワークに、自然災害、人為的過誤、停電、コンピューターウイルス、ハッカー等により障害等が発生した場合、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
システム障害リスクに対するバックアップ、対応計画、社員教育を記載しつつ、障害発生時の業績影響可能性を引き続き開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社が使用している情報システム及びネットワークに、自然災害、人為的過誤、停電、コンピューターウイルス、ハッカー等により障害等が発生した場合、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
コンテンツ配信、受注、決済、発送指示などの主要業務に利用する情報システム・ネットワークの障害リスクを記載している。