小売業界の競争激化と価格競争・来店客数減少
FY2016-Q3に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
アクサスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。36社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの小売事業は激しい競争環境にあり、ライフスタイル商品を取り扱うあらゆる販売チャネルが競合となります。」
競合業態、価格競争、来店客数減少が業績に影響する可能性を継続して記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、ナイトマーケットを中心とした高価格帯商品の低迷と価格競争等が影響し、当セグメントの総利益額を押し上げるには至りませんでした。」
高価格帯商品の低迷と価格競争が卸売事業の総利益額を押し下げる要因として、当四半期累計期間の実績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、販売価格の値上げによる買い控えや物流が安定したことによる価格競争が発生しました。」
販売価格の値上げによる買い控えと、物流の安定化に伴う価格競争が、卸売事業の実績に実際に現れた。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループのコア事業である小売業界は激しい競争環境にあり、ライフスタイル商品を取り扱うあらゆる販売チャネルが競合となります。」
従来列挙していたドラッグストア、通販、ホームセンター等の競合業態から、ライフスタイル商品を扱うあらゆる販売チャネルという表現へ整理された。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「シャンパンカテゴリーの消費の低下や、価格競争等が年末の最需要期も継続し、特にラグジュアリー性の強い高価格帯シャンパンの需要の落ち込みが大きく」
卸売事業において価格競争が継続し、高価格帯シャンパンの需要落ち込みが売上総利益額を押し下げる要因として実際に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「少子化等による競技人口の減少や、通販サイトとの価格競争の影響等で店頭販売での優位性を確保することが難しくなってきたサッカー関連用品の販売が伸び悩みを見せる」
競争リスクが、通販サイトとの価格競争と競技人口減少によるサッカー用品の販売伸び悩みとして事業実績に現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「これまで好調に推移していたシャンパンカテゴリーの国内消費拡大の鈍化や、価格競争の増加により、当事業部全体の売上高及び売上総利益額を押し下げる要因となりました。」
卸売事業でシャンパン需要の伸び鈍化と価格競争の増加が売上高・売上総利益額の下押し要因として明示された。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「競技関連部門全体のうち、特にサッカー部門のスパイク類及びテニス部門のラケット等の用具類で、競合店との価格競争が激しく、店頭での販売における優位性を確保することが難しくなってきております。」
競合店との価格競争が激化し、スポーツ用品の店頭販売で優位性の確保が難しくなっていると記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である小売業界は激しい競争環境にあり、ドラッグストアをはじめ、インターネット通販やホームセンター、スポーツショップ、リカーショップなどの事業形態の企業が競合となります。」
競合業態、価格競争、来店客数減少が財政状態・業績に影響する可能性を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である小売業界は激しい競争環境にあり、ドラッグストアをはじめ、インターネット通販やホームセンター、スポーツショップ、リカーショップなどの事業形態の企業が競合となります。当社グループは美・健康・ゆとりの側面から時代の空気をお客様のライフスタイルにお届けすることをコアミッションとし、その事業分野の店舗や商品・サービスにおいて提案力・迅速性・専門性・独自性で付加価値を生むことで他社との差別化を図っておりますが、市場の動向により価格競争、来店客数の減少など様々な要因により財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合業態、価格競争、来店客数減少のリスクと、提案力等による差別化方針を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である小売業界は激しい競争環境にあり、ドラッグストアをはじめ、インターネット通販やホームセンター、スポーツショップ、リカーショップなどの事業形態の企業が競合となります。」
競合業態、価格競争、来店客数減少が財政状態・業績に影響する可能性を継続して記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である小売業界は激しい競争環境にあり、ドラッグストアをはじめ、インターネット通販やホームセンター、スポーツショップ、リカーショップなどの事業形態の企業が競合となります。」
競合業態、価格競争、来店客数減少が財政状態・業績に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である小売業界は激しい競争環境にあり、ドラッグストアをはじめ、インターネット通販やホームセンター、スポーツショップ、リカーショップなどの事業形態の企業が競合となります。」
競争激化、価格競争、来店客数減少のリスクを継続して記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社グループのコア事業である小売業界は激しい競争環境にあり、ドラッグストアをはじめ、インターネット通販やホームセンター、スポーツショップ、リカーショップなどの事業形態の企業が競合となります。」
競争環境の変化により、価格競争や来店客数減少を通じて業績に影響する可能性を挙げている。