店舗の収益性低下と固定資産減損
FY2017-Q3に初出。35回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。
TOKYO BASEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「特別損失は減損損失が67,803千円、固定資産除却損が2,519千円発生しております。これらは主に、池袋パルコの館内リニューアルに伴い、PUBLIC TOKYO及びCITYの売場を移転したことにより、旧店舗に係る固定資産について減損処理及び除却を行ったことによるものです。」
池袋パルコのリニューアルに伴うPUBLIC TOKYO・CITYの売場移転により、減損損失67,803千円と固定資産除却損2,519千円が発生した。 - 2026-06-15顕在化決算説明資料
「店舗退店による減損・除却損発生」
第1四半期に店舗退店に伴う減損・除却損が発生し、店舗収益性低下に伴う損失が新たに計上された。 - FY2026対処有価証券報告書
「特別損失は…116,672千円となりました。主な要因は減損損失と店舗解約損失の減少によるものです。」「減損損失70,292千円」「店舗解約損失9,495千円」
減損損失は前期の200,505千円から70,292千円、店舗解約損失は28,977千円から9,495千円へ減少し、店舗収益性低下に伴う損失規模が縮小した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間における売上高は、10,293,142千円（前年同期比+13.0%）、既存店前期比は109.5%で、対前年増収となりました。」
既存店売上高が前年同期比109.5％となり、店舗拡大と既存店回復を通じて店舗収益性低下リスクへの対応進展が示された。 - FY2025対処有価証券報告書
「特別損失は231,902千円（同88,841千円減）となり、店舗撤退に伴う減損損失および契約解約損失の減少が影響しております。」
店舗収益性低下・退店に伴う特別損失は前年の320,744千円から231,902千円へ減少し、減損損失も288,775千円から200,505千円へ縮小した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「特別損失は、前中間連結会計期間に比較して18,384千円増加し、43,648千円となりました。主な要因は中国現地法人の減損損失、店舗解約損失によるものです。」
中国現地法人の減損損失23,632千円と店舗解約損失20,016千円を計上し、店舗収益性低下・退店に伴う損失が前年同期から増加した。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「特別損失は、前第１四半期連結累計期間に比較して27,751千円減少となり、当第１四半期連結累計期間での計上はございません。主な要因は、前第１四半期連結累計期間に中国現地法人の減損損失を計上したためです。」
中国不採算店舗の退店は続いたが、第1四半期の減損損失を含む特別損失はゼロとなり、店舗収益性低下に伴う損失額は前年同期から縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」「中国（海外）計９店舗 238,779千円」「当連結会計年度に不採算店舗の撤退に伴う違約金として、店舗解約損失31,923千円を計上しております。」
減損損失は288,775千円となり、前期の262,631千円から増加した。中国9店舗・香港1店舗等で減損を計上し、店舗解約損失31,923千円も発生した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「特別損失は、前第２四半期連結累計期間に比較して11,099千円減少し、25,264千円となりました。主な要因は中国現地法人の一部地域及び商業施設からの退店に伴う減損損失によるものです。」
減損損失を含む特別損失は前年同期の36,363千円から25,264千円へ減少し、店舗収益性低下・退店に伴う損失規模は縮小した。ただし、中国退店に伴う減損は継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失は、27,751千円（前年同期は特別損失204千円）となりました。主な要因は中国本土の一部地域及び商業施設からの退店による減損損失によるものです。」
中国本土の退店に伴う減損損失27,751千円を計上し、店舗収益性低下・退店に伴う損失が当四半期にも発生した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「特別損失は、474,725千円となりました。主な内容は中国現地法人の一部地域及び商業施設からの退店による減損損失及び店舗解約損失によるものです。」
減損損失262,631千円に加え、店舗解約損失211,889千円を計上した。店舗収益性低下・退店に伴う損失が前連結会計年度の減損損失99,352千円から拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失は、前第３四半期連結累計期間に比較して391,202千円増加し、514,849千円となりました。主な要因は減損損失と店舗解約損失の増加によるものです。」
減損損失305,293千円と店舗解約損失209,351千円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が前年同期から拡大した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「特別損失は、前第２四半期連結累計期間に比較して43,375千円減少し、36,363千円となりました。主な要因は臨時休業等による損失及び減損損失の減少によるものです。」
特別損失は前年同期から減少し、減損損失も41,759千円から36,158千円へ縮小した。店舗収益性低下に伴う損失は残るものの、前年同期から規模が低下した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは99,352千円の減損損失を計上しております。」
店舗の移転・退店に伴う減損は99,352千円となり、前連結会計年度の216,546千円から減少した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「特別損失は、前第３四半期連結累計期間に比較して172,488千円減少し、123,646千円となりました。主な要因は臨時休業等による損失及び減損損失の減少によるものです。」「減損損失 85,666」
減損損失は前年同期の132,913千円から85,666千円へ減少し、店舗収益性低下に伴う損失の規模が縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「特別損失は、前第２四半期連結累計期間に比較して195,210千円減少し、79,739千円となりました。主な要因は臨時休業等による損失及び減損損失の減少によるものです。」
減損損失は前年同期の111,639千円から41,759千円へ減少し、店舗収益性低下に伴う損失の規模が縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「業態別では、前年の大規模な臨時休業等の反動と新規出店及び増床の寄与により、実店舗を展開する全業態が前年実績を大きく上回りました。」
前年の大規模な臨時休業の反動、新規出店・増床の寄与により、実店舗を展開する全業態が前年実績を上回り、店舗収益性に関する実績は一時的に回復した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは216,546千円の減損損失を計上しております。」
池袋、福岡、川崎、名古屋、吉祥寺、香港銅鑼湾地区など複数店舗で減損損失が発生し、通期の減損損失は216,546千円となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＭＥＮＳ 福岡店の退店、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ池袋店のリニューアルに向けたＭＥＮＳ及びＷＯＭＥＮＳ単独店の２店舗、香港銅鑼湾地区の３店舗（ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ 福岡店等の減損損失132,913千円等を特別損失として計上致しました。」
店舗収益性低下が複数拠点で続き、福岡店、池袋の2店舗、香港銅鑼湾地区の3店舗等について132,913千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「臨時休業期間中の人件費及び減価償却費の合計149,499千円（臨時休業等による損失）及びＳＴＵＤＩＯＵＳ ＭＥＮＳ 福岡店の退店、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ池袋店のリニューアルに向けたＭＥＮＳ及びＷＯＭＥＮＳ単独店の２店舗、香港銅鑼湾地区の３店舗（ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ）等の減損損失111,639千円等を特別損失として計上致しました。」
店舗収益性低下が複数店舗で具体化し、福岡店・池袋の2店舗・香港銅鑼湾地区の3店舗等に関する減損損失111,639千円を計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「既存店舗の当第１四半期連結累計期間の売上高前年同期比は全社で61.8％となり、業態別ではＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が54.9％、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が64.2％、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が68.8％となりました。」
新型コロナウイルス感染症による臨時休業等を背景に、既存店舗の売上高が前年同期を大きく下回り、店舗収益性低下のリスクが実績として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「既存店舗の当第３四半期累計期間の売上高前年同期比は全社で98.7％となり、業態別ではＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が96.5％、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が102.2％となりました。また、当第３四半期会計期間（2019年９月１日から2019年11月30日）の既存店舗の売上高前年同期比は91.0％となりました。同期間の業態別は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が88.9％、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が89.9％となりました。主な要因については、天候不順、10月からの消費増税、香港地区における大規模な反政府デモの長期化などの影響により苦戦しました。」
既存店舗の売上高が累計期間で全社98.7％、第３四半期会計期間で91.0％となり、天候不順、消費増税、香港地区の反政府デモ長期化などを要因として苦戦した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下と固定資産減損に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下と固定資産減損に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。愛知県名古屋市中区「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ 名古屋店」13,878千円、東京都新宿区「ＣＩＴＹ 新宿店」2,981千円、大阪府大阪市北区「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＣＩＴＹ 大阪店」13,477千円、東京都渋谷区神宮前「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＬＡＢ店」10,271千円、東京都渋谷区渋谷「ＣＩＴＹ ＷＥＢ」1,450千円」
閉店を決定した店舗等５資産グループについて、合計42,060千円の減損損失を計上した。店舗収益性低下のリスクが複数拠点で具体化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の業績は、売上高が9,699,617千円（前年同期比6.2％増）、売上総利益が5,002,479千円（同5.4％増）、販売費及び一般管理費が4,017,914千円（同12.4％増）、営業利益が984,564千円（同15.9％減）、経常利益が988,881千円（同15.5％減）、不採算店舗の減損損失を計上した結果、四半期純利益が674,936千円（同16.4％減）と増収減益となりました。」
不採算店舗に関する収益性低下リスクが継続して発生し、当第３四半期累計期間に減損損失42,060千円を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「不採算により今期中での退店を判断した３店舗分の減損損失37,628千円を特別損失へ計上した」
不採算となった3店舗について今期中の退店を判断し、37,628千円の減損損失を計上した。店舗収益性低下のリスクが複数店舗で具体化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下と固定資産減損に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「業績不振に伴い、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ 梅田店」を閉店しました。」
収益性低下のリスクが、ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ 梅田店の閉店として実際に表れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下と固定資産減損に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ 梅田店」におきましては、平成27年４月より営業開始以降、早期軌道化に取り組んでまいりましたが、収益が想定より大きく下回った状態が継続したため、同店に属する有形固定資産につきまして27,780千円の減損処理を行いました。」
店舗の想定を下回る収益性低下が継続し、27,780千円の固定資産減損が年度決算で計上された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「なお、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ 梅田店」におきましては、2014年春より営業開始以降、早期軌道化に取り組んでまいりましたが、想定を大きく下回る収益性の低下に伴い「固定資産の減損に係る会計基準」に基づく減損測定を行った結果、同店に属する有形固定資産につきまして27,780千円の減損処理を行いました。」
ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ 梅田店で想定を大きく下回る収益性低下が発生し、有形固定資産27,780千円の減損処理を実施した。