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TOKYO BASE(3415)・施策前進

第3・第4の業態およびカジュアル市場の開発

FY2017に初出。43回の記載のうち40回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-02。

43記載
10年にわたる
14うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY2025-Q1前進FY2025 – 2026-10-022017: 120172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 520222023: 320232024: 320242025: 220252026: 162026
同じテーマの他社
オリジナルブランドの開発・強化25社が書いているテーマ・逆風0社・追い風31社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間に立ち上げた新業態KEY TIMEZが371,906千円を計上しております。」「KEY TIMEZ業態が8店舗(内、ECが2店舗)」

    新業態KEY TIMEZを立ち上げ、国内外の実店舗とECを合わせて8店舗、売上高371,906千円まで展開した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「業態別売上高…CONZ 823,880 490.5%」「RITAN 217,034」「JAPAN EDITION 242,179」「CONZ業態が8店舗(内、ECが2店舗)、RITAN業態2店舗、JAPAN EDITION業態が1店舗」

    CONZ、RITAN、JAPAN EDITIONを実店舗・ECで展開し、複数の新業態を売上・店舗規模のある事業へ進めた。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「CONZ業態 248,064」「RITAN 89,407」「GOOD EDITION 88,099」「CONZ業態が6店舗(内、ECが2店舗)、RITAN業態が3店舗(内、ECが1店舗)、GOOD EDITION業態が2店舗」

    新業態CONZ、RITAN、GOOD EDITIONを実店舗・ECで展開し、中間期末にCONZ6店舗、RITAN3店舗、GOOD EDITION2店舗まで具体化した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「セレクト事業では、「STUDIOUS」「THE TOKYO」「CONZ」など既存業態に加え、新たにスタートした「GOOD EDITION」」「自社ブランド事業では…「RITAN」」

    既存業態に加え、CONZを開始し、A+ TOKYOをCITY TOKYOへ変更したほか、RITANとGOOD EDITIONを新たな業態として展開する方向を示した。
  5. FY2025-H1新業態の売上増減併存有価証券報告書

    「A+ TOKYO 355,342 △7.2%」「THE TOKYO 789,955 31.8%」

    新業態ではTHE TOKYOの業態売上高が前年同期比31.8%増となった一方、A+ TOKYOは7.2%減となり、業態ごとの進展が分かれた。
  6. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「THE TOKYO 432,571 56.9%」「THE TOKYO 153.0%」

    THE TOKYOの業態売上高が前年同期比56.9%増、既存店売上高が153.0%となり、新業態の成長が続いた。一方、A+ TOKYOは前年同期比減収となった。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「A+ TOKYO 767,127 16.4%」「THE TOKYO 1,336,441 96.1%」

    新業態のA+ TOKYOは売上高が前年同期比16.4%増、THE TOKYOは96.1%増となり、新業態を含む5業態の収益基盤が拡大した。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「A+ TOKYO 382,758 32.1%」「THE TOKYO 599,176 121.3%」「A+ TOKYO 126.8%」「THE TOKYO 130.0%」

    新業態のA+ TOKYOは業態売上高が前年同期比32.1%増、THE TOKYOは121.3%増となり、既存店売上高もそれぞれ126.8%、130.0%となった。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「A+ TOKYO 188,552 49.0%」「THE TOKYO 275,665 117.7%」

    新業態のA+ TOKYOは前年同期比49.0%増、THE TOKYOは117.7%増となり、新業態の売上拡大が続いた。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度末における店舗数は、STUDIOUS業態が43店舗(内、ECが3店舗)、UNITED TOKYO業態が24店舗(内、ECが2店舗)、PUBLIC TOKYO業態が18店舗(内、ECが2店舗)、A+ TOKYO業態が6店舗(内、ECが2店舗)、THE TOKYO業態が6店舗(内、ECが2店舗)の合計97店舗となりました。」

    既存業態に加え、A+ TOKYOとTHE TOKYOを含む5業態の展開が進み、合計店舗数は97店舗、両新業態はそれぞれ6店舗となった。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「A+ TOKYO 450,392 352.3%」「THE TOKYO 431,164 312.8%」「「A+ TOKYO 池袋店」を出店」「「THE TOKYO 表参道店」を出店」「「H THE TOKYO 阪急メンズ大阪店」を出店」

    新業態A+ TOKYOとTHE TOKYOで店舗を追加し、業態売上高は前年同期比でそれぞれ352.3%増、312.8%増となった。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「「PUBLIC TOKYO 丸の内店」を出店」「「PUBLIC TOKYO 北京ラッフルズ店」を出店」「「PUBLIC TOKYO 成都店」を出店」「「A+ TOKYO 池袋店」を出店」「「THE TOKYO 表参道店」を出店」「EC展開の「THE TOKYO 自社オンラインストア」を出店」

    PUBLIC TOKYO、A+ TOKYO、THE TOKYOで国内外の実店舗を追加し、THE TOKYOでは自社ECも開始した。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「「A+ TOKYO 池袋店」を出店」「「THE TOKYO 表参道店」を出店」「A+ TOKYO 126,579」「THE TOKYO 126,606」

    新業態A+ TOKYOとTHE TOKYOで店舗を追加し、当第1四半期の業態別売上高はそれぞれ126,579千円、126,606千円となった。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「A+ TOKYO 191,487」「THE TOKYO 179,919」「A+ TOKYO業態5店舗」「THE TOKYO業態が2店舗」

    新アスレジャー系のA+ TOKYOとハイエンド型のTHE TOKYOを展開し、期末にそれぞれ5店舗、2店舗、業態別売上高191,487千円、179,919千円となった。
  15. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「THE TOKYO及びA+ TOKYOの2つの新業態のローンチ」

    従来準備していた新業態について、THE TOKYOとA+ TOKYOを実際にローンチし、両業態で合計7店舗を展開した。
  16. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「2つの新業態A+TOKYO及びTHE TOKYOの立ち上げ準備」

    既存業態に続く新業態としてA+TOKYOとTHE TOKYOを特定し、立ち上げ準備を進めた。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「現在展開する「STUDIOUS」、「UNITED TOKYO」、「PUBLIC TOKYO」に続く新業態として、「新アスレジャー業態」、「新セレクト業態」2つの新業態開発準備を進め、2021年秋のローンチに向けて立ち上げに取り組んでおります。」

    既存3業態に続く新アスレジャー業態と新セレクト業態の2業態を特定し、2021年秋のローンチ計画へ進展した。
  18. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「インフルエンサーブランドを取り扱う新規DtoC業態(NEW MARKET TOKYO)のローンチ」「2021年秋冬シーズンにローンチする新業態開発準備」

    インフルエンサーブランドを扱うNEW MARKET TOKYOを開始し、さらに2021年秋冬シーズンにローンチする新業態の開発準備を進めた。
  19. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「インフルエンサーブランドを取り扱う新規DtoC業態(NEW MARKET TOKYO)のローンチ…NEW MARKET TOKYO 1,402」

    新たなDtoC業態「NEW MARKET TOKYO」をローンチし、インフルエンサーブランドを取り扱う新業態を開始した。業態別売上高は1,402千円となった。
  20. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「PUBLIC TOKYO業態 WOMENS単独店の「PUBLIC TOKYO WOMENS 横浜店」を出店」「中国本土へ業態初進出の「PUBLIC TOKYO 北京店」を北京三里屯地区へ出店」

    新業態PUBLIC TOKYOで国内のWOMENS単独店と中国本土初の北京店を開設し、店舗数は14店舗となった。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「業態別の当第3四半期累計期間の売上高は、STUDIOUS業態が5,481,525千円(前年同期比2.8%減)、UNITED TOKYO業態が3,474,588千円(同2.5%増)、PUBLIC TOKYO業態が1,359,835千円(同545.6%増)、TOKYO DEPARTMENT STORE業態が607,771千円(同116.8%増)となりました。STUDIOUS業態及びUNITED TOKYO業態の既存業態が苦戦しておりますが、PUBLIC TOKYO業態及びTOKYO DEPARTMENT STORE業態の新規業態で補完した結果、全社では前年同期間に対して増収となりました。」

    新規業態のPUBLIC TOKYOとTOKYO DEPARTMENT STOREが大幅増収となり、既存業態の苦戦を補完して全社増収につながった。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「また、2018年9月よりあらたに開始したPUBLIC TOKYO業態が前事業年度で廃止したCITY業態を上回る売上高を確保することができました。」「業態別の売上高は、…PUBLIC TOKYO業態が768,173千円(2018年9月から業態を開始したため、前年同期は実績なし)…」

    PUBLIC TOKYOが廃止したCITY業態を上回る売上高を確保し、第2四半期累計期間の売上高は768,173千円となった。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「また、2018年9月よりあらたに開始したPUBLIC TOKYO業態が前事業年度で廃止したCITY業態を上回る売上高を確保することができました。」

    PUBLIC TOKYOが廃止したCITY業態を上回る売上高を確保し、当第1四半期には天王寺店・福岡店を出店した。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「③PUBLIC TOKYO業態 当期より新規業態展開に伴う出店により、期末時点の店舗数は7店舗(うち、EC店舗が2店舗)となりました。」「2018年12月 PUBLIC TOKYO業態として初めての海外店舗「PUBLIC TOKYO 香港店」を出店」

    PUBLIC TOKYOが期末7店舗に拡大し、香港に初の海外店舗を出店した。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「PUBLIC TOKYO業態が当年9月から展開を開始し、「PUBLIC TOKYO WOMENS 新宿店」、「PUBLIC TOKYO MENS 新宿店」、WOMENSとMENSの複合店舗の「PUBLIC TOKYO 大阪店」と「PUBLIC TOKYO 名古屋店」の計4店の実店舗と、「ZOZOTOWN」、「自社オンラインストア」の計2店のEC店舗の合計6店舗をオープンいたしました。」

    第3・第4の業態およびカジュアル市場の開発方針が、PUBLIC TOKYOの実店舗4店とEC店舗2店、合計6店舗の展開として具体化した。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社は、「STUDIOUS」、「UNITED TOKYO」、「PUBLIC TOKYO」の3つの業態を主軸とした収益基盤の構築に向けて、商品企画力強化、人材採用と育成、組織再編に取り組んでまいりました。」

    第3・第4の業態開発方針が、PUBLIC TOKYOを含む3業態を主軸とした収益基盤構築として事業運営に組み込まれた。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「EC業態におきましては、既成概念に捕らわれない新しいもの、トキ、コトを発信し続けるショップとして、「TOKYO DEPARTMENT STORE」がZOZO TOWNにオープンいたしました。」

    新たな業態開発の方針が、既存事業とは異なるEC業態「TOKYO DEPARTMENT STORE」の開設として具体化した。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「当社で現在主たる店舗として展開している「STUDIOUS」業態に加え、グローバルコンテンポラリー業態として「UNITED TOKYO」業態を立ち上げ、収益化したように、今期開始するハイエンド・カジュアル新業態「PUBLIC TOKYO」をはじめとした、新たな業態開発を行い、より広いターゲット顧客層に対し、日本品質のクリエーションを提供してまいります。」

    第3・第4の業態やカジュアル市場の開発方針が、今期開始予定のハイエンド・カジュアル業態「PUBLIC TOKYO」として具体化した。
  29. FY2017初出有価証券報告書

    「当社は、事業規模をさらに拡大するために、STUDIOUS業態・UNITED TOKYO業態に続く、第3、第4の業態を開発し、既存の業態では取り込めていない市場を確保していくことが重要であると考えております。特に、当社がこれまで取り組んでいない「カジュアル市場」は、多くの競合他社がひしめき合う、競争の激しい市場でありますが、その市場規模の大きさは大変魅力的なものであります。」

    既存2業態に続く第3・第4の業態、とくにカジュアル市場への参入に向けた調査・準備を新たな成長施策として示している。
一緒に動いた変遷

「大都市圏を中心とした店舗拡大とアジア進出調査」は、この変遷が動いた43回のうち34回、同じ書類で同じ向きに動きました。

342422191917★123456
  1. ★この変遷
  2. 1大都市圏を中心とした店舗拡大とアジア進出調査34回
  3. 2インターネット販売の強化24回
  4. 3日本発ファッション・スタイルの世界発信22回
  5. 4店舗・業態拡大による高成長19回
  6. 5UNITED TOKYOを成長の柱へ育成19回
  7. 6大型店舗の運営力強化17回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TOKYO BASEの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-02の月次で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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