市況変化・世代交替・需要変動による収益力低下
FY2016に初出。29回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
旭化成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「海外住宅事業については、北米事業において住宅需要の落ち込みによる数量減少や価格対応の影響を受け、減益となりました。」
住宅需要の落ち込みが北米事業の数量減少と減益として通期実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「海外住宅事業については、北米事業及び豪州事業ともに円高影響や住宅需要の落ち込みに伴う数量減少により減益となりました。」
住宅需要の落ち込みが北米・豪州事業の数量減少及び減益として実績に現れた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「北米事業は住宅需要が落ち込んだ前年同期に対して数量が回復し、豪州事業は価格転嫁が進んだことにより増益となりました。」
北米住宅事業では前年同期に落ち込んだ数量が回復し、需要変動による業績への影響が一部緩和された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「マテリアル」全体が中国を中心に想定以上の需要減速による影響を受け、販売量が減少しました。」
中国を中心とする想定以上の需要減速が、マテリアル全体の販売量減少として第３四半期累計でも継続して現れた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「基盤マテリアル事業の石化関連製品やライフイノベーション事業の製品をはじめ、「マテリアル」全体が中国を中心に想定以上の需要減速による販売量減少の影響を受けました。」
中国を中心とする需要減速が想定以上となり、石化関連製品やライフイノベーション製品を含むマテリアル全体の販売量減少として影響が拡大した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「基盤マテリアル事業の石化関連製品やライフイノベーション事業の製品をはじめ、「マテリアル」全体が中国を中心に想定以上の需要減速による販売量減少の影響を受けました。」
中国を中心とする想定以上の需要減速が、石化関連製品等の販売量減少として事業実績に現れた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、中国の景気後退や自動車減産の影響により、セパレータやエンジニアリング樹脂において販売数量が減少し操業度が低下しました。」
中国景気後退と自動車減産が、セパレータ及びエンジニアリング樹脂の販売数量減少・操業度低下として顕在化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「セパレータ事業において、中国の景気後退や自動車減産の影響により民生用途・車載用途ともに需要が減速し、販売数量が減少しました。」
中国景気後退と自動車減産により、民生用途・車載用途の需要変動がセパレータ販売数量の減少として顕在化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は為替の円安影響や石化製品市況の高騰等を受けた価格転嫁による販売価格の上昇により全セグメントで増収となった一方、営業利益は、中国ロックダウン、半導体不足の長期化、ロシア・ウクライナ情勢等の経営環境の悪化により、自動車関連事業等における需要減速、原燃料価格の高騰等の影響を受けたことに加え、「ヘルスケア」における一時要因等により、減益となりました。」
中国ロックダウン、半導体不足の長期化、ロシア・ウクライナ情勢、需要減速及び原燃料高騰が同四半期の減益要因として具体化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2021年度は、COVID-19に加え、半導体不足による影響を受け、自動車生産台数の減少による関連製品の需要減が見られました。また、事業運営は、COVID-19影響によるサプライチェーン混乱の厳しい環境下にあり、2022年度もロシア・ウクライナ情勢による原燃料の高騰、中国のロックダウン等の影響の顕在化が予想されます。」
需要変動リスクについて、半導体不足、自動車生産減、サプライチェーン混乱、原燃料高騰、中国ロックダウンが具体的に示された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「自動車関連市場の回復に伴うエンジニアリング樹脂等の販売数量増加や、増設が寄与したリチウムイオン電池用セパレータ、半導体市況活況を背景とした電子材料製品の販売数量増加に加え、需要回復等を背景として石化製品市況が急速に上昇したことなどから、大幅な増収・増益となりました。」
自動車関連市場の回復と電子材料等の販売数量増加により、需要変動による業績への影響が緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「自動車関連市場が回復したことによる販売数量増加に加え、需要回復等を背景として石化製品市況が急速に上昇したことなどから、大幅な増収・増益となりました。」
自動車関連市場の回復により、COVID-19等で顕在化していた需要変動の影響が第２四半期には緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「自動車関連市場が回復したことに加え、需要回復等を背景として石化製品市況が急速に上昇したことなどから、大幅な増収・増益となりました。」
自動車関連市場の回復により、COVID-19等で顕在化していた需要変動の影響が第１四半期には緩和された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「第１四半期にCOVID-19感染拡大の影響を大きく受けましたが、第２四半期より自動車関連市場等の回復を背景として順調に業績が改善しました。」
自動車関連市場等の回復を背景に、マテリアルセグメントでは第2四半期以降、需要変動による業績への影響が一部緩和したと記載された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「リチウムイオン電池用セパレータや電子材料製品の販売数量は伸びましたが、COVID-19感染拡大を背景に石化原料市況の悪化や自動車関連市場、衣料関連市場における需要減退の影響を受け減益となりました。」
従来の自動車・スマートフォン関連の需要変動に加え、衣料関連市場の需要減退がマテリアルセグメントの減益として継続して現れた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「自動車関連市場や衣料関連市場の大幅な需要減退の影響を受け減益となりました。」
自動車関連市場及び衣料関連市場の大幅な需要減退が、パフォーマンスプロダクツ事業の減益として具体化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「足元では新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛や各国における都市閉鎖の影響を受け、自動車市場の落ち込みによる関連製品の需要減が見られています。」
従来のスマートフォン・自動車市場の需要変動に加え、新型コロナウイルスによる自動車市場・関連製品需要の減少が具体化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「韓国におけるESS火災の影響によりリチウムイオン電池(LIB)用セパレータ「セルガード™」の販売数量が減少したことや、電子部品がスマートフォン関連及び中国市場減速の影響を受けたことなどにより、減益となりました。」
韓国ESS火災、スマートフォン関連及び中国市場減速の影響が、セパレータ・電子部品事業の減益として具体化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「リチウムイオン電池(LIB)用セパレータのESS向け需要減や、電子部品を中心にスマートフォン市場減速の影響を受けたこと、イオン交換膜の中国での販売数量減少などにより、減益となりました。」
ESS向け需要減、スマートフォン市場減速及び中国での販売数量減少が、スペシャルティソリューション事業の減益として顕在化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「リチウムイオン電池(LIB)用セパレータのESS向け需要減や、電子部品を中心にスマートフォン市場減速の影響を受けたこと、イオン交換膜の中国での販売数量減少などにより、減益となりました。」
ESS向け需要減、スマートフォン市場減速及び中国での販売数量減少が、スペシャルティソリューション事業の減益として実際に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「セパレータ事業では、リチウムイオン二次電池用セパレータの販売数量が増加したものの、世界的な自動車市場の減速の影響を受け鉛蓄電池用セパレータの販売数量が減少したことなどから、前期比増収、減益となりました。電子部品事業では、スマートフォン向け電子部品などの販売が前期を下回ったことなどから、前期比減収、減益となりました。」
世界的な自動車市場の減速及びスマートフォン向け需要の減少が、セパレータ・電子部品事業の実績に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「スマートフォン向け電子部品などの販売が前年を下回ったことなどから、前年同期比減収、減益となりました。」
スマートフォン向け電子部品の販売減少が第３四半期累計の実績に現れ、市況・需要変動リスクが継続して顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「スマートフォン向けカメラモジュール用電子部品などの販売が前年を下回ったことなどから、前年同期比減収、減益となりました。」
スマートフォン向け電子部品の販売減少が第２四半期累計の実績に現れ、市況・需要変動リスクが継続して顕在化した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「スマートフォン向けカメラモジュール用電子部品などの販売が前年を下回りましたが、当期よりSenseair ABを連結したことなどから、売上高は前年同期並み、営業利益は減益となりました。」
スマートフォン向け電子部品の販売減少が第１四半期の実績に現れ、市況・需要変動リスクが顕在化した。quantifiedはfalse、materializedはtrue。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループのエレクトロニクス関連事業は、業界特性として市況の変化が激しいため、比較的短期間に収益力が大きく低下し、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
エレクトロニクス関連事業の市況変化、世代交替、開発遅延、需要変動のリスクが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループのエレクトロニクス関連事業は、業界特性として市況の変化が激しいため、比較的短期間に収益力が大きく低下し、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
電子部品・材料の市況変化、世代交替、開発遅延、需要変動に関するリスクが再掲された。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「電子部品事業では、スマートフォン向けでオーディオデバイスなどの販売数量が増加しましたが、円高の影響に加え、電子コンパスなどの販売数量が減少しました。」
スマートフォン向け電子部品の一部で販売数量減少が続き、市況・需要変動リスクが実績に現れた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「電子部品事業では、円高の影響に加え、スマートフォン向けで電子コンパスやカメラモジュール用電子部品などの販売量が減少しました。」
スマートフォン向け需要・販売量の減少が電子部品事業の実績に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「エレクトロニクス関連事業は、業界特性として市況の変化が激しいため、比較的短期間に収益力が大きく低下し、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
開発遅延や想定外の需要変動も含め、電子部品・材料事業の変化の速さをリスクとしている。