為替レート変動の業績・財務影響
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
旭化成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社の試算では、米ドル・円レートが１円変動すると連結営業利益に年間15億円の変動をもたらします。」
為替感応度が前年度の年間14億円から15億円へ上昇し、営業利益への影響幅が拡大した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「海外住宅事業については、北米事業及び豪州事業ともに円高影響や住宅需要の落ち込みに伴う数量減少により減益となりました。」
円高の影響が北米・豪州の海外住宅事業の数量減少及び減益要因として現れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社の試算では、米ドル・円レートが１円変動すると連結営業利益に年間14億円の変動をもたらします。」
為替感応度の開示値が前年度の年間11億円から14億円へ上昇し、為替変動による営業利益への影響幅が拡大した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「モビリティ＆インダストリアル事業については、自動車内装材事業の価格転嫁が順調に進捗したことや、エンジニアリング樹脂事業が太陽電池用途等の工業用途向けの販売量を伸ばしたこと、さらに円安による交易条件の改善もあり増益となりました。」
円安による交易条件の改善がマテリアルのモビリティ＆インダストリアル事業の増益要因として実績に現れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社の試算では、米ドル・円レートが１円変動すると連結営業利益に年間11億円の変動をもたらします。」
為替感応度の開示値が前年度の年間10億円から11億円へ変化し、為替変動による営業利益影響が引き続き数値化された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払が500億円あったものの、為替換算調整勘定が738億円増加したことや親会社株主に帰属する四半期純利益を586億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて863億円増加し、１兆7,816億円となりました。」
為替換算調整勘定の738億円増加が純資産の変動要因として実績に現れ、為替変動による財務影響が確認された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払が250億円あったものの、為替換算調整勘定が1,357億円増加したことや親会社株主に帰属する四半期純利益を308億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて1,522億円増加し、１兆8,476億円となりました。」
為替換算調整勘定の1,357億円増加が純資産の変動要因として実際に現れ、為替変動による財務影響が確認された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払250億円があったものの、為替換算調整勘定が985億円増加したことや親会社株主に帰属する四半期純利益を96億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて913億円増加し、１兆7,867億円となりました。」
為替換算調整勘定の985億円増加が純資産の変動要因として実績に現れ、為替変動の財務影響が確認された。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社の試算では、米ドル・円レートが１円変動すると連結営業利益に年間10億円の変動をもたらします。」
為替感応度の開示値が、従来の年間14億円から年間10億円へ変更された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払が486億円あったものの、為替換算調整勘定が804億円増加したことや親会社株主に帰属する四半期純利益を660億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて990億円増加し、１兆8,178億円となりました。」
為替換算調整勘定の804億円増加が第3四半期累計の純資産増加要因として実績に現れ、為替変動の財務影響が継続した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払が236億円あったものの、為替換算調整勘定が1,911億円増加したことや親会社株主に帰属する四半期純利益を517億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて2,215億円増加し、１兆9,403億円となりました。」
為替換算調整勘定の1,911億円増加が純資産の変動要因として実際に現れ、為替変動の財務影響が拡大した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払236億円があったものの、為替換算調整勘定が1,299億円増加したことや親会社株主に帰属する四半期純利益を298億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて1,370億円増加し、１兆8,558億円となりました。」
円安等を背景とする為替換算調整勘定の1,299億円増加が純資産の変動に実際に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払472億円があり、その他有価証券評価差額金が256億円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益を1,619億円計上したことや為替換算調整勘定が1,168億円増加したことなどから、前期末の1兆4,945億円から2,243億円増加し、1兆7,188億円になりました。」
為替換算調整勘定が1,168億円増加し、為替変動の財務影響が純資産の変動に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払が472億円あったことやその他有価証券評価差額金が138億円減少したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を1,407億円計上したことや為替換算調整勘定が402億円増加したことなどから、前連結会計年度末に比べて1,325億円増加し、１兆6,270億円となりました。」
為替換算調整勘定の402億円増加が純資産の変動要因として実績に現れ、為替変動の財務影響が記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の試算では、米ドル・円レートが１円変動すると連結営業利益に年間14億円の変動をもたらします。」
為替変動の営業利益感応度と、為替予約等によるヘッジ方針が再確認された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払が458億円あったことや為替換算調整勘定が261億円減少したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を800億円計上したことやその他有価証券評価差額金が180億円増加したことなどから、前連結会計年度末に比べて306億円増加し、１兆4,141億円となりました。」
為替換算調整勘定の261億円減少が第3四半期累計の純資産変動要因として実績に現れ、為替変動の財務影響が継続した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、配当金の支払が222億円あったことや為替換算調整勘定が163億円減少したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を468億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて211億円増加し、１兆4,046億円となりました。」
為替換算調整勘定の163億円減少が、当第2四半期累計の純資産の変動要因として実績に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を136億円計上したことやその他有価証券評価差額金が69億円増加したものの、配当金の支払222億円があったことや為替換算調整勘定が36億円減少したことなどから、前連結会計年度末に比べて44億円減少し、1兆3,791億円となりました。」
為替換算調整勘定の36億円減少が、当第1四半期の純資産の減少要因として実績に現れた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円レートが１円変動すると営業利益に年間14億円の変動をもたらします。」
為替変動リスクについて、円高が業績にマイナスとなる方向性と、米ドル・円レート1円の変動が営業利益に年間14億円影響する感応度を明示した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「東西石油化学㈱の為替換算影響等があったことなどにより、減益となりました。」
為替換算の影響が基盤マテリアル事業の第３四半期累計の減益要因として実績に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替換算調整勘定が273億円減少し、配当金の支払が237億円あったものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を779億円計上したことなどから、前連結会計年度末に比べて133億円増加しました。」
為替換算調整勘定の273億円減少が純資産の変動要因として実績に現れ、為替変動の財務影響が継続した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を244億円計上したものの、為替換算調整勘定が238億円減少したことや、配当金の支払237億円、自己株式の取得100億円があったことなどから、前連結会計年度末に比べて363億円減少し、1兆3,664億円となりました。」
為替換算調整勘定の238億円減少が純資産の減少要因として実績に現れ、為替変動の財務影響が記載された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「医療事業では、為替の効果に加え、各事業とも堅調に推移したことなどから、前期比増収、増益となりました。」
為替変動の影響が医療事業の通期業績に実際に現れ、今回はプラス要因として記載された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「医療事業では、各事業とも堅調に推移したことに加え、円安の影響を受けました。」
円安による為替変動の影響が医療事業の実績に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「医療事業では、ウイルス除去フィルター「プラノバ™」の販売数量が減少したものの、血液浄化事業が堅調に推移し、円安の影響も受けました。」
為替変動が医療事業の業績に実際に影響したことが記載された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における連結業績は、円高の影響に加え、医薬事業において薬価改定の影響を受けたことや、エレクトロニクス事業でPolypore社買収に伴うのれん償却費等を通期で計上したことなどから」
円高が通期の売上高・営業利益の減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第３四半期連結累計期間における連結業績は、期前半における円高の影響に加え、医薬事業において薬価改定の影響を受けたことや、エレクトロニクス事業でPolypore買収に伴うのれん償却費等を計上したことなどから、売上高は１兆3,568億円となり前年同四半期連結累計期間比915億円(6.3％)の減収、営業利益は1,141億円で前年同四半期連結累計期間比125億円(9.9％)の減益、経常利益は1,184億円で前年同四半期連結累計期間比62億円(5.0％)の減益となりました。」
円高が第3四半期累計の売上高・営業利益・経常利益の減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第２四半期連結累計期間における連結業績は、円高の影響に加え、エレクトロニクス事業でPolypore買収に伴うのれん償却費等を計上したこと、医薬事業において薬価改定の影響を受けたことなどから、売上高は8,907億円で前年同四半期連結累計期間比667億円(7.0％)の減収、営業利益は708億円で前年同四半期連結累計期間比137億円(16.2％)の減益となりました。」
円高が当第2四半期累計の売上高・営業利益の減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第１四半期連結累計期間における連結業績は、円高の影響に加え、エレクトロニクス事業でPolypore買収に伴うのれん償却費等を計上したこと、医薬事業において薬価改定の影響を受けたことなどから、売上高は4,258億円となり前年同四半期連結累計期間比365億円（7.9％）の減収、営業利益は299億円で前年同四半期連結累計期間比57億円（15.9％）の減益となりました。」
円高が売上高・営業利益などの業績に実際に影響したと説明されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「短期及び中長期の予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
ヘッジを通じて短期的な影響を抑える措置も記載している。