炭素繊維複合材料事業の収益性低下と減損損失
FY2018-Q3に初出。34回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「航空宇宙用途は順調に回復していますが、一般産業用途が圧力容器用途などで調整局面となり、風力発電翼用途も回復が遅れました。」
炭素繊維複合材料事業では航空宇宙用途の回復が続く一方、圧力容器・風力発電翼用途の調整により事業利益が減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「航空宇宙用途は実需が回復基調にありますが、サプライチェーンの在庫調整影響に加え、円高による為替悪化の影響を受けました。一般産業用途については、圧力容器用途が調整局面となりました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比11.4％減の1,354億円、事業利益は同19.6％減の94億円となりました。」
航空宇宙の実需回復がある一方、在庫調整、円高、圧力容器用途の調整により、炭素繊維複合材料事業の収益性が前年同期比で悪化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前期比3.3％増の3,000億円、事業利益は同70.7％増の225億円となりました。」
炭素繊維複合材料事業の収益性低下について、航空宇宙用途の回復と風力発電翼用途の回復により、事業利益が前年度の132億円から225億円へ増加した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「航空宇宙用途が順調に回復を続けているほか、風力発電翼用途に緩やかな回復が見られました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比8.3％増の1,528億円、事業利益は同54.4％増の117億円となりました。」
炭素繊維複合材料事業の収益性低下について、航空宇宙用途の回復継続と風力発電翼用途の緩やかな回復により、事業利益が前年同期比54.4％増となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「アメリカ ミズーリ州ほかの炭素繊維複合材料事業(Zoltek Companies, Inc.)に係るのれん及び顧客関連資産等については、風力発電翼用途の需要低迷に伴う収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
炭素繊維複合材料事業では、風力発電翼用途の需要低迷によりZoltek関連ののれん・顧客関連資産等に191億78百万円の減損損失を計上した。事業利益も前期比17.2％減の132億円となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「製品保証費用には、「炭素繊維複合材料事業」において当社が過去に製造・販売した一般産業用途の一部製品のうち、不具合の可能性があるものについて、その交換、補修等のために必要な費用を計上しております。」
過去の炭素繊維複合材料製品に関する製品保証費用は18億10百万円となり、前年同期の34億52百万円から減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「風力発電翼用途が調整局面となりましたが、航空宇宙用途の需要が回復傾向となったほか、一般産業用途において圧力容器用途が拡大しました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比0.8％増の1,411億円、事業利益は同35.9％増の76億円となりました。」
航空宇宙用途の回復傾向、圧力容器用途の拡大により、炭素繊維複合材料事業の事業利益は前年同期比35.9％増となり、収益性低下に対する改善が続いた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比0.2％増の687億円、事業利益は同13.8％増の27億円となりました。」
炭素繊維複合材料事業の事業利益は前年同期比13.8％増となり、前年度までの収益性低下に対する改善が当第1四半期にも続いた。 - FY2023対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前期比30.9％増の2,817億円、事業利益は同143億円増の159億円となりました。」
炭素繊維複合材料事業の事業利益は前年度の16億円から159億円へ増加し、航空宇宙用途の回復、圧力容器用途の拡大、価格転嫁により収益性低下が緩和された。なお、過去製品の製品保証費用は別途計上されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「航空宇宙用途の需要が回復傾向となったほか、一般産業用途において圧力容器用途が拡大しました。また、原燃料価格の上昇に対し、価格転嫁を推進しました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比37.9％増の2,112億円、事業利益は同137億円増の118億円となりました。」
航空宇宙・圧力容器用途の拡大と価格転嫁により、炭素繊維複合材料事業の事業利益は前年同期の損失から改善し、118億円となった。ただし、製品保証費用は別途計上されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「製品保証費用には、「炭素繊維複合材料事業」において当社が過去に製造・販売した一般産業用途の一部製品のうち、不具合の可能性があるものについて、その交換、補修等のために今後必要と見込まれる費用を計上しております。」
炭素繊維複合材料事業では事業利益が改善した一方、過去製品の不具合可能性に関する交換・補修費用として製品保証費用34億52百万円を計上し、品質・収益性リスクが新たに具体化した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比41.4％増の686億円、事業利益は同45億円増の24億円となりました。」
航空宇宙用途のビルドレート低調や原燃料価格上昇は残るものの、一般産業・スポーツ用途の拡大と価格転嫁により、事業利益は前年同期の損失から24億円の黒字へ改善した。 - FY2022対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前期比17.7％増の2,152億円、事業利益は同91億円増の16億円となりました。」
航空宇宙用途の低迷と原料価格上昇は残るものの、風力発電翼・圧力容器・スポーツ用途の拡大により、事業利益は前年度の損失から16億円の黒字へ改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「原料価格上昇の影響、及び航空宇宙用途で民間旅客機のビルドレートが減少した影響を受けましたが、一般産業用途において風力発電翼用途が引き続き拡大したほか、スポーツ用途が好調に推移しました。また、価格転嫁を推進しました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比13.5％増の1,532億円、事業利益は同18億円増の19億円の損失となりました。」
航空機需要低迷と原料価格上昇による収益性低下は続いているが、風力発電翼用途の拡大、スポーツ用途の好調、価格転嫁により、事業利益の損失は前年同期の37億円から19億円へ縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一般産業用途では、風力発電翼用途やスポーツ用途が好調に推移しましたが、航空宇宙用途において、民間旅客機のビルドレートが減少した影響を受けました。また、原料価格上昇の影響を受けました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比10.8％増の989億円、事業利益は同33億円減の36億円の損失となりました。」
炭素繊維複合材料事業の売上収益は増加したが、航空宇宙用途の低迷と原料価格上昇により事業利益は36億円の損失となり、収益性低下が一段と明示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一般産業用途では、風力発電翼用途やスポーツ用途が好調に推移しましたが、航空宇宙用途において、民間旅客機のビルドレートが減少した影響を受けました。また、原料価格上昇の影響を受けました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比6.9％増の485億円、事業利益は同38億円減の21億円の損失となりました。」
前年度に続き航空機需要の低迷が収益性に影響し、原料価格上昇も加わって、炭素繊維複合材料事業の事業利益は損失となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前期比22.8％減の1,829億円、事業利益は同301億円減の75億円の損失となりました。」
前年度に収益性が改善した炭素繊維複合材料事業で、航空機需要低迷により事業利益が赤字となり、設備減損も計上されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に、「炭素繊維複合材料事業」において、航空機需要の低迷に伴う収益性の低下により米国子会社の有形固定資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(24,981百万円)を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の費用」に計上しております。なお、当該回収可能価額は使用価値により測定しております。」
炭素繊維複合材料事業の収益性低下が続き、米国子会社での減損損失は累計249億81百万円となった。事業利益も前年同期比218億円減の赤字となっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に、「炭素繊維複合材料事業」において、航空機需要の低迷に伴う収益性の低下により米国子会社の有形固定資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(24,004百万円)を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の費用」に計上しております。なお、当該回収可能価額は使用価値により測定しております。」
前年度に改善した炭素繊維複合材料事業の収益性が、航空機需要の低迷により再び悪化し、240億4百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一般産業用途では、風力発電翼用途や筐体用途が堅調に推移しましたが、航空宇宙用途において、大型旅客機のビルドレートが減少した影響を受けました。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上収益は前年同期比26.2％減の454億円、事業利益は同73.4％減の17億円となりました。」
前年度に収益性が改善した炭素繊維複合材料事業で、新型コロナウイルスの影響による大型旅客機のビルドレート減少により、事業利益が前年同期比73.4％減となり、収益性低下リスクが再び悪化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前連結会計年度比9.7％増の2,369億円、営業利益は同81.6％増の210億円となった。」
前年度に顕在化した原料価格上昇・競合激化・買収関連費用等による収益性低下に対し、炭素繊維複合材料事業は増収増益となり、営業利益が81.6％増加した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前年同四半期連結累計期間比16.8％増の1,802億円、営業利益は同98.5％増の166億円となった。」
前年度まで続いていた原料価格上昇・競合激化・買収関連費用等による収益性低下に対し、当第3四半期累計期間は売上高・営業利益が増加し、営業利益は前年同期比98.5％増となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前年同四半期連結累計期間比24.9％増の1,205億円、営業利益は同79.9％増の107億円となった。」
前年度まで続いていた原料価格上昇・競合激化・買収関連費用等による収益性低下に対し、当四半期は売上高・営業利益が増加し、営業利益は前年同期比79.9％増となった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前年同四半期連結累計期間比34.4％増の615億円、営業利益は同90.4％増の59億円となった。」
前年度まで続いていた原料価格上昇・競合激化等による収益性低下に対し、当四半期は売上高・営業利益が増加し、営業利益は前年同期比90.4％増となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前連結会計年度比21.3％増の2,159億円、営業利益は同44.4％減の115億円となった。」
炭素繊維複合材料事業は買収後の売上規模が拡大した一方、原料価格上昇、競合激化、新規案件立ち上げ費用等により営業利益が44.4％減少し、収益性低下が年度実績として悪化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、原料価格の上昇や競合激化の影響を受けたほか、海外のコンポジット子会社で新規案件立ち上げに伴う費用が増加し、TenCate Advanced Composites Holding B.V.の全株式取得に関連する費用も発生した。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前年同四半期連結累計期間比20.4％増の1,543億円、営業利益は同44.4％減の84億円となった。」
炭素繊維複合材料事業では売上高が増加した一方、原料価格上昇、競合激化、新規案件立ち上げ費用、買収関連費用による収益性低下が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、原料価格の上昇や競合激化の影響を受けたほか、海外のコンポジット子会社で新規案件立ち上げに伴う費用が増加し、TenCate Advanced Composites Holding B.V.の全株式取得に関連する費用も発生した。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前年同四半期連結累計期間比13.7％増の965億円、営業利益は同43.0％減の60億円となった。」
炭素繊維複合材料事業では増収となった一方、原料価格上昇、競合激化、新規案件立ち上げ費用、買収関連費用による収益性低下が続いている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「一方、原料価格の上昇や競合激化の影響を受けたほか、TenCate Advanced Composites Holding B.V.の全株式取得に関連する費用が発生した。以上の結果、炭素繊維複合材料事業全体では、売上高は前年同四半期連結累計期間比7.0％増の457億円、営業利益は同45.7％減の31億円となった。」
炭素繊維複合材料事業は増収となった一方、原料価格上昇、競合激化、買収関連費用により営業利益が前年同期比45.7％減少し、収益性低下が続いている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、主として収益性が低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額（3,944百万円）を減損損失として特別損失に計上した。」
炭素繊維複合材料事業の減損損失は年度で2,924百万円となり、同事業の営業利益も前年同期比13.3％減少したため、収益性低下リスクが年度実績として拡大している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に、炭素繊維複合材料事業において、収益性が低下した事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額（2,617百万円）を減損損失として特別損失に計上した。」
炭素繊維複合材料事業で事業用資産の収益性低下が実際に発生し、26億17百万円の減損損失として計上されている。