Komori
東レ(3402)・リスク顕在化

原燃料価格上昇と価格転嫁不足のリスク

FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-06。

29記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018-Q1 – FY2024-Q3対処FY2024 – FY20252016: 120162017: 320172018: 320182019: 220192020: 020202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
仕入価格上昇分の売価未転嫁による利益圧迫55社が書いているテーマ・逆風55社・追い風0社

東レがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。36社中25社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている55社のうち14社を表示しています。上の文は55社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「「価格差」は、価格是正、販売構成の改善や高付加価値品への転換などの「戦略的プライシング」が順調に進捗しましたが、炭素繊維複合材料事業における価格競争激化を主因に、合計で22億円の減益となりました。」

    戦略的プライシングは進展したものの、炭素繊維複合材料事業の価格競争激化により、価格差全体では22億円の減益要因となった。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「また、原材料価格高止まりの影響を受けました。」

    原材料価格上昇リスクが、医療機器事業の収益下押し要因として当中間連結会計期間に顕在化した。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「「価格差」は、価格是正、販売構成の改善や高付加価値品への転換などの「戦略的プライシング」が計画を上回るペースで進捗したことを主因に、合計で222億円の増益となりました。」

    原燃料価格上昇と価格転嫁不足のリスクに対し、価格是正、販売構成改善、高付加価値品への転換が進み、価格差は222億円の増益要因となった。
  4. FY2024対処有価証券報告書

    「「価格差」は、原料価格軟化の効果を取り込んだことを主因に、合計で241億円の増益要因となりました。」

    原燃料価格上昇と価格転嫁不足による下押しから、当年度は原料価格軟化の効果が241億円の増益要因となった。
  5. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「医療機器事業は、透析機器が原燃料価格高騰の影響を受けましたが、血液透析ろ過用ダイアライザーの出荷が国内で堅調に推移しました。」

    原燃料価格上昇リスクが、透析機器事業の収益下押し要因として当第3四半期累計期間にも顕在化した。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「医療機器事業は、透析機器が原燃料価格高騰の影響を受けました。」

    原燃料価格上昇と価格転嫁不足のリスクが、透析機器事業の収益下押し要因として当第2四半期累計期間にも顕在化した。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「医療機器事業は、透析機器が原燃料価格高騰の影響を受けました。」

    原燃料価格上昇リスクが、透析機器事業への収益下押し要因として当第1四半期に顕在化した。
  8. FY2023顕在化有価証券報告書

    「「価格差」は、原燃料価格が前期に比べ上昇しましたが、販売価格への転嫁を進め、合計で33億円の増益要因となりました。」

    原燃料価格上昇は継続して実績に現れたが、販売価格への転嫁により価格差は33億円の増益要因となった。運輸費の高止まり等を含む費用差ほかは167億円の減益要因となった。
  9. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「当四半期は、原燃料価格の変動と価格転嫁とのタイムラグやサプライチェーンの在庫調整が損益に影響を及ぼしました。」

    原燃料価格の変動と価格転嫁のタイムラグが、サプライチェーンの在庫調整とともに当四半期の損益へ直接影響した。
  10. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「当四半期は、原燃料価格の変動と、価格転嫁とのタイムラグが損益に影響を及ぼしました。」

    原燃料価格の変動と価格転嫁のタイムラグが、当四半期の損益に直接影響した。繊維事業などでは原燃料価格及び運輸費の高騰がほぼ全ての用途・地域に及んでいる。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「当四半期は、原燃料価格の変動と、価格転嫁とのタイムラグが損益に影響を及ぼしました。」

    原燃料価格の高止まりと価格転嫁のタイムラグが、当四半期の損益に直接影響した。繊維事業などでは、原燃料価格及び運輸費の高騰がほぼ全ての用途・地域に及んでいる。
  12. FY2022顕在化有価証券報告書

    「「価格差」は、原料価格が前期に比べ上昇したことから、合計で291億円の減益要因となりました。販売価格への転嫁を進めましたが、原料価格の上昇分をカバーするには至りませんでした。」

    原料価格上昇と価格転嫁不足が、当年度の合計291億円の減益要因として実際の業績に現れた。
  13. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「原料価格上昇の影響、及び航空宇宙用途で民間旅客機のビルドレートが減少した影響を受けましたが、一般産業用途において風力発電翼用途が引き続き拡大したほか、スポーツ用途が好調に推移しました。また、価格転嫁を推進しました。」

    原料価格上昇が炭素繊維複合材料事業の収益下押し要因として引き続き実績に現れた。一方、価格転嫁を推進している。
  14. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、原料価格上昇の影響を受けました。」

    原料価格上昇と価格転嫁不足のリスクが、炭素繊維複合材料事業の収益下押し要因として引き続き顕在化した。
  15. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「また、原料価格上昇の影響を受けました。」

    原料価格上昇と価格転嫁不足のリスクが、炭素繊維複合材料事業の収益下押し要因として当四半期にも顕在化した。
  16. FY2021悪化有価証券報告書

    「また、調達のサプライチェーンにおいて、気候変動等の環境面や人権等の社会面に配慮する必要がありますが、安定調達のリスクと価格変動のリスクがあります。これらサプライヤーリスクが顕在化した場合、もしくはこれら原燃料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合、あるいは品種転換による採算の改善が困難な場合、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性があります。」

    原燃料価格変動・価格転嫁不足のリスクに、気候変動、人権、安定調達などサプライヤーリスクを追加して範囲を広げている。
  17. FY2019顕在化有価証券報告書

    「また、原燃料価格の上昇は当社グループ収益の下押し要因となった。」

    原燃料価格上昇が収益の下押し要因となり、営業利益では原料価格上昇や費用増加等による429億円の減益要因となった。
  18. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「また、国内外とも全般的に原料価格上昇の影響を受けた。」

    原料価格上昇が国内外の事業に広く影響し、原燃料価格変動リスクが引き続き実績に現れている。
  19. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「一方で、原燃料価格の上昇は当社グループ収益の下押し要因となった。」

    原燃料価格の上昇が引き続き収益の下押し要因として実際の業績に現れている。
  20. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「一方で、原燃料価格の上昇は当社グループ収益の下押し要因となった。」

    原燃料価格の上昇が引き続き実際の収益下押し要因となっており、価格転嫁の推進と併せて記載されている。
  21. FY2018顕在化有価証券報告書

    「一方で、原燃料価格の上昇は当社グループ収益の下押し要因となった。」

    原燃料価格上昇が実際の収益下押し要因となり、営業利益では原料価格上昇や営業費増加などによる減益544億円が記載されている。
  22. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、原油価格変動の影響などから、当社グループの主要事業で、原燃料価格が前年同四半期連結累計期間比上昇した。」

    原油価格変動を背景に、主要事業の原燃料価格が前年同期比で上昇したと記載され、原燃料価格変動リスクが引き続き実績に現れている。
  23. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「また、原油価格変動の影響などから、当社グループの主要事業で、原燃料価格が前年同四半期連結累計期間比上昇した。」

    原燃料価格の上昇が当四半期に実際に発生しており、原燃料価格変動リスクが顕在化している。
  24. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループが使用する石油化学原料や燃料は、価格が大きく変動することがあり、これら原燃料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合、あるいは品種転換による採算の改善が困難な場合、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性がある。」

    原燃料価格の変動と価格転嫁・品種転換の限界を、引き続き主要リスクとして記載している。
  25. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループが使用する石油化学原料や燃料は、価格が大きく変動することがあり、これら原燃料の価格上昇分を製品価格に十分に転嫁できない場合、あるいは品種転換による採算の改善が困難な場合、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性がある。」

    原燃料価格の変動と、製品価格への転嫁・品種転換による対応の限界をリスクとしている。
一緒に動いた変遷

「国内外の需要減退、製品市況下落、競争激化のリスク」は、この変遷が動いた29回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1816121198★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内外の需要減退、製品市況下落、競争激化のリスク18回
  3. 2海外事業における規制・政治経済・社会混乱リスク16回
  4. 3炭素繊維複合材料事業の収益性低下と減損損失12回
  5. 4設備投資・合弁・提携・買収の成果未達リスク11回
  6. 5重大な品質問題と製造物責任のリスク9回
  7. 6為替、金利、有価証券・年金資産の価値変動リスク8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東レの次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
原燃料価格上昇と価格転嫁不足のリスク|東レ(3402)の変遷 | Komori