事業拡大と財務体質強化を両立する資産効率改善
FY2019に初出。20回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026財務指標の小幅悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ0.1ポイント低下し51.8％、D/Eレシオは同0.01上昇し0.50となりました。」
自己株式取得や借入増加などにより、親会社所有者帰属持分比率とD/Eレシオは前年度末から小幅に悪化した。 - 2026-05-29前進M&A・子会社異動
「本売却は、ベストオーナー視点に基づき、経営資源の最適配置を図ることで資本効率と企業価値の向上を目指す取り組みの一環です。」
曽田香料の全株式売却契約を締結し、事業ポートフォリオ再構築と経営資源の最適配置を通じた資本効率・企業価値向上の具体的な取り組みを示した。 - FY2026-H1親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「資本は、自己株式の取得により減少した一方、利益剰余金やその他の資本の構成要素が増加したことを主因に、前連結会計年度末に比べ131億円増加し１兆8,337億円となり、このうち親会社の所有者に帰属する持分は１兆7,165億円となりました。当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ0.7ポイント低下し51.2％となりました。」
自己株式取得などにより、親会社所有者帰属持分比率は前年度末の51.9％から51.2％へ低下した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ1.8ポイント上昇し51.9％、D/Eレシオは同0.05低下し0.49となりました。」
財務健全性について、親会社所有者帰属持分比率が51.9％、D/Eレシオが0.49となり、資産効率・財務体質の改善が進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ1.2ポイント上昇し51.3％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前年度末の50.1％から1.2ポイント上昇し、51.3％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ2.0ポイント上昇し50.1％、D/Eレシオは同0.07低下し0.55となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が50.1％、D/Eレシオが0.55となり、前年度末から改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ0.8ポイント上昇し48.9％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前年度末の48.1％から0.8ポイント上昇し、48.9％となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ1.5ポイント上昇し49.6％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率は前年度末から1.5ポイント上昇し49.6％となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ1.0ポイント上昇し49.1％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前年度末の48.1％から1.0ポイント上昇し、49.1％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ1.9ポイント上昇し48.1％、D/Eレシオは同0.05低下し0.62となりました。」
財務健全性について、親会社所有者帰属持分比率が48.1％へ上昇し、D/Eレシオが0.62へ低下した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ0.3ポイント上昇し46.5％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.3ポイント上昇し、46.5％となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ0.8ポイント上昇し47.0％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前年度末の46.2％から47.0％へ上昇した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ0.6ポイント上昇し46.8％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前年度末の46.2％から46.8％へ0.6ポイント上昇した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ2.7ポイント上昇し46.2％、D/Eレシオは同0.12低下し0.67となりました。」
事業拡大と財務体質強化を両立する取り組みについて、親会社所有者帰属持分比率とD/Eレシオの改善を年度実績として示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ1.9ポイント上昇し45.4％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前連結会計年度末から1.9ポイント上昇し45.4％となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ2.2ポイント上昇し45.7％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前年度末の43.5％から45.7％へ2.2ポイント上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ0.9ポイント上昇し44.3％となりました。」
財務体質について、親会社所有者帰属持分比率が前連結会計年度末から0.9ポイント上昇し、44.3％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末に比べ2.6ポイント上昇し43.5％、D/Eレシオは同0.10低下し0.79となりました。」
事業拡大と財務体質強化を両立する取り組みについて、親会社所有者帰属持分比率43.5％、D/Eレシオ0.79という財務指標の改善を示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「財務健全性を確保するために、従来よりも利益、キャッシュ・フロー、資産効率性のバランスに配慮した事業運営を行う。また、新たな成長軌道を描くために、低成長・低収益事業の事業構造改革を推進する。」
資産効率改善の取り組みを、利益・キャッシュ・フロー・資産効率性のバランスを重視する経営基盤強化へ広げ、低成長・低収益事業の構造改革も明示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、事業拡大と財務体質強化の両立という基本方針の下、運転資金の圧縮、固定資産の稼働率向上、キャッシュマネジメントシステムによるグループ内余剰資金の有効活用等、資産効率の改善にも取り組んでいる。」
事業拡大と財務体質強化を両立させる手段として、運転資金圧縮、固定資産稼働率向上、グループ内資金活用を挙げている。