6報告セグメントによる多角的事業構造
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-06。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「翌連結会計年度からの報告セグメントの変更に伴い、変更後の報告セグメントによって記載しております。水処理事業と医薬・医療事業を統合し、「水処理・ヘルスケア」セグメントとして区分しております。また、エンジニアリング事業は「その他」に含めております。」
5報告セグメントの構成を、水処理事業と医薬・医療事業を統合する新たな「水処理・ヘルスケア」区分へ組み替える予定を示した。 - 2026-05-13再定義決算説明資料
「27年３月期から水処理事業と医薬・医療事業を「水処理・ヘルスケア」に統合。エンジニアリング事業は「その他」に含む。」
2027年3月期から水処理事業と医薬・医療事業を統合し、エンジニアリング事業をその他へ含めるセグメント表示の再編を示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、製品の内容及び市場の種類の類似性に基づき、「繊維事業」、「機能化成品事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」及び「ライフサイエンス事業」の５つを報告セグメントとしている。」
機能化成品事業を含む5報告セグメントによる事業構造を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、従来、「繊維事業」、「プラスチック・ケミカル事業」、「情報通信材料・機器事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」、「ライフサイエンス事業」の６事業区分としていたが、当連結会計年度より、「プラスチック・ケミカル事業」及び「情報通信材料・機器事業」を集約し「機能化成品事業」とすることで５事業区分に変更するとともに、「情報通信関連機器事業及び情報処理等のサービス事業について、それぞれ「環境・エンジニアリング事業」、「その他」に区分を変更している。」
AP-G 2019の開始に伴い、報告セグメントを6区分から5区分へ再編し、機能化成品事業を新設している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、従来、「繊維事業」、「プラスチック・ケミカル事業」、「情報通信材料・機器事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」、「ライフサイエンス事業」の６事業区分としていたが、当第１四半期連結会計期間より、「プラスチック・ケミカル事業」及び「情報通信材料・機器事業」を集約し「機能化成品事業」とすることで５事業区分に変更するとともに、「情報通信材料・機器事業」に区分していた情報通信関連機器事業及び情報処理等のサービス事業について、それぞれ「環境・エンジニアリング事業」、「その他」に区分を変更している。」
新中期経営課題の開始に伴い、報告セグメントを6事業区分から5事業区分へ再編し、プラスチック・ケミカル事業と情報通信材料・機器事業を機能化成品事業へ集約した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、製品の内容及び市場の種類の類似性に基づき、「繊維事業」、「プラスチック・ケミカル事業」、「情報通信材料・機器事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」及び「ライフサイエンス事業」の６つを報告セグメントとしている。」
6報告セグメントを基盤とする多角的な事業構造を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、製品の内容及び市場の種類の類似性に基づき、「繊維事業」、「プラスチック・ケミカル事業」、「情報通信材料・機器事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」及び「ライフサイエンス事業」の６つを報告セグメントとしている。」
6報告セグメントを持ち、2016年3月31日現在で関係会社284社を有する事業構造を記載している。