情報システムへの不正侵入・情報流出リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東レがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。104社中30社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに20社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「さらに、サイバー攻撃による事業活動停止リスクについては、近年のリスクの高まりを踏まえ、2026年度より「優先対応リスク」に位置づけ、全社横断的に対策を強化し、当社グループ及びサプライチェーンのリスク低減を推進しております。」
サイバー攻撃による事業活動停止リスクを、従来の情報セキュリティ管理から2026年度以降の優先対応リスクへ格上げした。 - FY2023対処有価証券報告書
「2022年に当社グループ会社を一元的に管理する東レグループ情報セキュリティ推進委員会を設置し、各社個別最適からグループ全体最適を行う体制に変更しました。」
情報セキュリティリスクへの対応を、各社個別管理からグループ一元管理へ変更し、共通基準、定期診断、モニタリングを実施する体制を整備した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「高度化を続けるサイバー攻撃によって事業運営の停止が余儀なくされた場合、あるいは故意・過失を問わず機密情報が社外に流出した場合等には、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性があります。」
情報セキュリティリスクについて、従来の不正侵入・情報流出に加え、高度化するサイバー攻撃による事業運営停止を明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが事業活動を行う上で、情報システム及び情報ネットワークは欠くことのできない基盤であり、構築・運用に当たっては十分なセキュリティの確保に努めているものの、不正侵入、情報の改ざん・盗用・破壊、システムの利用妨害などにより業務の停滞や信用の低下が生じた場合、あるいは機密情報が社外に流出した場合等には、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性がある。」
情報システムへの不正侵入、情報流出等のリスクとセキュリティ確保の方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが事業活動を行う上で、情報システム及び情報ネットワークは欠くことのできない基盤であり、構築・運用に当たっては十分なセキュリティの確保に努めているものの、不正侵入、情報の改ざん・盗用・破壊、システムの利用妨害などにより業務の停滞や信用の低下が生じた場合、あるいは機密情報が社外に流出した場合等には、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性がある。」
情報システムへの不正侵入、改ざん・盗用・破壊、利用妨害、機密情報流出のリスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが事業活動を行う上で、情報システム及び情報ネットワークは欠くことのできない基盤であり、構築・運用に当たっては十分なセキュリティの確保に努めているものの、不正侵入、情報の改ざん・盗用・破壊、システムの利用妨害などにより業務の停滞や信用の低下が生じた場合、あるいは機密情報が社外に流出した場合等には、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性がある。」
情報システムの重要性と不正侵入・情報流出等のリスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが事業活動を行う上で、情報システム及び情報ネットワークは欠くことのできない基盤であり、構築・運用に当たっては十分なセキュリティの確保に努めているものの、不正侵入、情報の改ざん・盗用・破壊、システムの利用妨害などにより業務の停滞や信用の低下が生じた場合、あるいは機密情報が社外に流出した場合等には、当社グループの業績及び財務状況が悪影響を被る可能性がある。」
情報システムを事業基盤とし、不正侵入、改ざん・盗用・破壊、利用妨害、機密情報流出をリスクとしている。