為替、金利、有価証券・年金資産の価値変動リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
東レがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。19社中15社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
為替変動リスクが、円安による海外子会社の資産・負債の円換算額増加として年度末の財政状態に現れた。在外営業活動体の換算差額は891億30百万円となった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の財政状態は、資産・負債ともに、為替変動による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
前中間期に記載された円高による換算額減少から、当中間連結会計期間末は為替変動による海外子会社の円換算額増加が財政状態に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 133,237 △26,502」
前年度の円安による換算差額増加から、当年度は円高による在外営業活動体の換算差額26,502百万円の減少へ変化した。 - FY2025-H1円高による換算額減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の財政状態は、資産・負債ともに、円高による海外子会社の円換算額減少の影響がありました。」
前年度まで円安による海外子会社の円換算額増加が記載されていたのに対し、当中間連結会計期間末は円高による円換算額の減少が財政状態に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
円安による海外子会社の円換算額増加が年度末の資産・負債の増加要因となった。在外営業活動体の換算差額は1,332億37百万円となっている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
為替変動リスクが、円安による海外子会社の資産・負債の円換算額増加として当第3四半期末の財政状態に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
為替変動リスクが、円安による海外子会社の資産・負債の円換算額増加として当第2四半期末の財政状態に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
為替変動リスクが、円安による海外子会社の資産・負債の円換算額増加として当第1四半期末の財政状態に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
為替変動リスクが、円安による海外子会社の資産・負債の円換算額増加として年度の財政状態に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
円安による海外子会社の円換算額増加が、資産・負債の増加および財政状態の変動として引き続き実績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の財政状態は、資産・負債ともに、円安による海外子会社の円換算額増加の影響がありました。」
円安による海外子会社の円換算額増加が、資産・負債の増加およびその他の資本の構成要素の増加として財政状態に現れた。在外営業活動体の換算差額は1,175億53百万円となっている。 - FY2023-Q1為替変動による換算差額の増加有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 5,569 89,697」
為替変動に伴う在外営業活動体の換算差額が前年同期の55億69百万円から896億97百万円へ増加し、その他の包括利益及び親会社所有者帰属持分の増加要因となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「純資産の部は、為替換算調整勘定の変動などにより純資産合計で前連結会計年度末比344億円減少の１兆1,796億円となり、このうち自己資本は１兆937億円となった。」
為替変動リスクが、為替換算調整勘定の変動を通じた純資産344億円の減少として財政状態に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 1,954 △ 18,557」
為替換算調整勘定が前年同期の△19億54百万円から当期の△185億57百万円となり、為替変動が包括利益の減少要因として実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産の部は、為替換算調整勘定の変動などにより前連結会計年度末比144億円減少の１兆1,995億円となり、このうち自己資本は１兆1,167億円となった。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の896百万円から△44,809百万円へ変動し、純資産の減少要因として実際の財政状態に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産の部は、為替換算調整勘定の変動などにより前連結会計年度末比223億円減少の１兆1,916億円となり、このうち自己資本は１兆1,095億円となった。」
為替換算調整勘定の変動が純資産の減少要因として実際の財政状態に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「外国通貨建て取引については、為替予約等によりリスクを軽減させる措置を講じているが、予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性がある。」
為替予約等による軽減措置と、為替・金利・金融市場等の変動リスクを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「外国通貨建て取引については、為替予約等によりリスクを軽減させる措置を講じているが、予測を超えた為替変動が当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性がある。」
為替、金利、金融市場、有価証券・年金資産の価値変動リスクと、為替予約等による軽減措置を引き続き記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替は、米国ドルをはじめ主要通貨に対して前年よりも円高の水準で推移し、海外子会社の円換算売上高・利益が減少するなどの影響を受けた。」
円高による海外子会社の円換算売上高・利益の減少が年度業績に現れている一方、為替予約等によるリスク軽減措置も記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替は、米国ドルをはじめ主要通貨に対して前年同四半期連結累計期間よりも円高の水準で推移し、海外子会社の円換算売上高・利益が減少するなどの影響を受けた。」
前年同期より円高の水準で推移し、海外子会社の円換算売上高・利益が減少するという為替影響が実際に記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替は、米国ドルをはじめ主要通貨に対して前年同四半期連結累計期間比大幅な円高水準で推移し、海外子会社の円換算売上高・利益が減少するなどの影響を受けた。」
大幅な円高により、海外子会社の円換算売上高・利益が減少し、為替変動リスクが実際の業績影響として記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「水処理事業は、逆浸透膜などの日本からの輸出が海外景気減速や円高進行の影響を受けた。」
為替および海外景気の変動リスクが、水処理事業の日本からの輸出に対する影響として実際に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、予期せぬ金利水準の急激な変動やその他の金融市場の混乱、当社グループの保有する有価証券あるいは年金資産の価値の変動等が当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性がある。」
海外事業の円換算、金利変動、金融市場混乱、有価証券・年金資産の価値変動を挙げている。