帝人（3401）・方針前進
経営指標連動型の役員報酬と株式報酬
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
5記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成438社が書いているテーマ・逆風1社・追い風372社
帝人がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに85社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの439件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度の業績評価指標の実績は、次の表のとおり、事業利益及び税後事業利益ROICは標準目標値を下回る結果となりました。これにより、2025年度における業績連動報酬の支給率は、業績連動報酬の標準額に対して、73％となりました。」
役員報酬制度は、基本報酬・業績連動報酬・譲渡制限付株式報酬・業績連動型株式報酬の構成を運用し、事業利益258億円・税後事業利益ROIC2.6％を受けて業績連動報酬支給率73％、業績連動型株式報酬支給率56％となった。 - 2026-05-22再定義株主総会
「2026年度より業績連動報酬等に対する業績評価指標を次のとおり見直します。」
2026年度から、当期利益、税後事業利益ROIC、ROE、TSR、サステナビリティ等を中期経営計画2026-2028に対応させる報酬評価指標へ再整理した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「社内取締役（会長、シニア・アドバイザーは除く）の報酬は、短期の業績達成及び中期経営計画の達成や中長期的な企業価値の向上に向けたインセンティブを付与することを目的として、会社業績には連動しない定額報酬である基本報酬（金銭）と譲渡制限付株式報酬（RS）（中長期インセンティブ報酬）、及び、変動報酬である業績連動報酬（金銭）（短期インセンティブ報酬）と業績連動型株式報酬（PSU）（中長期インセンティブ報酬）で構成します。」
役員報酬を従来の基本報酬・業績連動報酬・ストックオプション中心の構成から、RSとPSUを含む構成へ再整理し、ROE、営業利益、営業利益ROIC、TSR等を評価指標とした。 - FY2020再定義有価証券報告書
「（注２）2020年度より、報酬構成比率を基本報酬60%、業績連動報酬25%、株式報酬型ストックオプション15%へと変更しました。」
役員報酬について、2020年度から基本報酬・業績連動報酬・株式報酬型ストックオプションの構成比率を65％・25％・10％から60％・25％・15％へ変更した。 - FY2019初出有価証券報告書
「社内取締役については、以下のとおりの報酬比率となっています。定額報酬 基本報酬 65％ 変動報酬 業績連動報酬 25％ 株式報酬型ストックオプション 10％ 報酬総額 100％」
社内取締役の報酬を基本報酬、業績連動報酬、株式報酬型ストックオプションで構成し、ROE、EBITDA、営業利益ROICを変動報酬のKPIとする方針を開示した。