製造工程の環境負荷とCO2排出量の削減
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-04。
帝人がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-04達成ガバナンス
「これにより、日系化学繊維メーカーの中で先駆けて自家発電における完全脱石炭化を達成し、エネルギー効率向上と安定供給の両立を図っています。」
松山事業所のガスコージェネレーションシステム本格稼働により、自家発電の完全脱石炭化を達成した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年度はポリエステル繊維におけるGHG(温室効果ガス)排出量を算出するLCA手法を確立し、第三者認証も取得して環境負荷の可視化を進めました。」
環境負荷低減の取り組みは、リサイクル・軽量化素材の展開に加え、ポリエステル繊維のGHG排出量を算定するLCA手法の確立と第三者認証取得へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の松山事業所で使用している自家発電設備について、帝人グループのCO2排出量削減による環境負荷低減を目的として、石炭及び石油燃料を用いた発電から、都市ガスを燃料として発電を行うガスコージェネレーションシステムに転換することとし、松山事業所に新規発電設備を建設することとしました。設備投資総額は約130億円を予定しており、稼働は2025年度中を予定しています。」
松山事業所の石炭・石油燃料発電を都市ガスのガスコージェネレーションへ転換する計画を具体化し、約130億円、2025年度中の稼働予定を示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「自社グループ排出温室効果ガスについては、2030年度に2018年度比20%削減する目標を30%削減にまで引き上げました。」
自社グループCO2排出量の2030年度削減目標を2018年度比20％から30％へ引き上げ、サプライチェーンCO2を15％削減する目標、資源循環の10％改善目標も追加した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ＣＯ２削減貢献量（※） 2030 「削減貢献＞総排出」達成 気候変動 （ＣＯ２排出量） 2030 2018年度比 20％削減（総量目標） 2050 実質ゼロ実現 水 2030 2018年度比 30％改善（淡水取水量売上高原単位) 有害物質 2030 2018年度比 20％改善 （有害化学物質排出量売上高原単位）」
従来の製造工程におけるエネルギー・CO2半減方針を、CO2排出、削減貢献量、水、有害物質を含む2030年・2050年の環境負荷低減目標へ再整理した。 - FY2018後退有価証券報告書
「環境価値ソリューション モビリティの環境性能向上を促す「軽量化」素材による貢献」
環境価値ソリューションや軽量化素材による貢献は継続しているが、従来の製造エネルギー・二酸化炭素排出量半減という具体的な目標は本 filing では記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、炭素繊維の主要生産拠点である三島事業所においては自家発電設備を、重油を用いた蒸気タービン発電からガスタービン発電へと燃料転換し操業を開始しました。これにより発電効率向上と環境負荷低減を推進していきます。」
製造エネルギー・二酸化炭素排出量削減方針に関し、三島事業所で燃料転換設備の操業開始という具体的な環境施策の進展を記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「来るべき炭素繊維複合材料の量産化時代に向けて、これら製造エネルギーと二酸化炭素排出量を半減させ、生産性を飛躍的に向上させる革新的な炭素繊維製造量産プロセスの工業化を目指していきます。」
マイクロ波による炭素化技術、プラズマによる表面処理技術、重油からガスタービン発電への燃料転換を環境施策として記載している。