定期便の仕組みを継続的な顧客関係の形成へ再構築
FY2017に初出。32回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1共感施策の成果と継続頻度低下の併存有価証券報告書
「主力である定期便事業ではコストパフォーマンスや利便性を優先する社会の風潮とは一線を画し、当社独自の強みである「共感主導型マーケティング」をさらに徹底いたしました。この結果、著名なアーティストやキャラクターとの特別なコラボレーション商品及びSNSでのショート動画広告等が生活者の心を捉え、新規顧客の獲得数は前年同期を上回る成果を上げました。一方、既存顧客の購入頻度の低減によりのべ顧客数は減少し、売上高は12,184百万円（前年同期比 2.6％減）となりました。」
共感主導型マーケティングによる新規顧客獲得には成果があった一方、既存顧客の購入頻度低下により、継続的な顧客関係の形成と全体顧客数には課題が残った。 - FY2026再定義有価証券報告書
「加えて、月１回のお届けに留まっていた顧客体験を、デジタルメディアとコンテンツを通じた「お客さまの365日」を彩る経験価値として拡張し、顧客継続率の向上を図ります。」
定期便を継続的な顧客関係へ再構築する方針が、月1回の配送接点から、デジタルメディアとコンテンツによる年間を通じた顧客体験へ具体化された。 - 2026-04-07前進決算
「加えて、月１回のお届けに留まっていた顧客体験を、デジタルメディアとコンテンツを通じた「お客さまの365日」を彩る経験価値として拡張し、顧客継続率の向上を図ります。」
定期便の顧客関係形成について、月1回の配送を起点とする体験から、デジタルメディアとコンテンツを通じた年間の経験価値へ施策が具体化された。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また、「顧客との継続的な関係育成」の取組みとして、継続型商品の投入を推進し、ファッション関連商品を中心に顧客１人あたり購入回数が回復傾向にあります。」
継続型商品の投入を進め、顧客1人あたり購入回数が回復傾向にあると記載されている。継続的な顧客関係を形成する施策に実績上の前進が示された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「定期便事業は、哲学的共感を基軸とする事業展開に重点を移すことや、「積層型ゲートウェイ」「現顧客からのつながり市場開発」「次世代顧客開発プログラム」などに取り組むことにより、新規顧客獲得の拡大、さらには継続商品開発強化によって、のべ顧客数の増加を図ります。」
顧客との継続的関係を育成する定期便の再構築について、「哲学的共感」を軸とし、複数の顧客開発施策と継続商品開発を組み合わせる構成へ具体化された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは経営理念である「しあわせ社会学の確立と実践」のもと、長期的視点から「顧客基盤の拡大」、「顧客との継続的な関係育成」、「第２の収益の柱の育成」の３点に注力し持続的な成長基盤を確立することを目指した経営活動に取り組んでおります。」
顧客基盤の拡大、顧客との継続的関係育成、第2の収益の柱の育成という長期経営活動の重点を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「長期的視点から「顧客基盤の拡大」、「顧客との継続的な関係育成」、「第２の収益の柱の育成」の３点に注力し持続的な成長基盤を確立することを目指した経営活動に取り組んでおります。」
長期経営活動の重点を顧客基盤拡大、顧客との継続的な関係育成、第2の収益の柱の育成とする方針を継続している。 - FY2024-Q1三重点施策の明示と顧客数減少の併存有価証券報告書
「長期視点から「顧客基盤の拡大」、「顧客との継続的な関係育成」、「第２の収益の柱の育成」の３点に注力し持続的な成長基盤を確立することを目指した経営活動に取り組んでおります。」
長期経営活動の重点を顧客基盤拡大、継続的な関係育成、第2の収益の柱の育成の3点として明示した。一方、当四半期はのべ顧客数が前年同期比で減少した。 - FY2023顧客獲得と継続化の乖離有価証券報告書
「当連結会計年度においては、定期便事業では顧客基盤の強化と新たなブランドの育成に取り組んだことで、新規顧客獲得数は前期を上回って推移いたしましたが、顧客の継続化が計画どおりに進みませんでした。」
新規顧客獲得は前期を上回った一方、顧客の継続化が計画どおり進まず、顧客関係の育成に課題が残った。 - FY2023-Q3ブランド売上の伸長と顧客数減少の併存有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは経営理念である「しあわせ社会学の確立と実践」のもと、主力事業である定期便事業におきましては、顧客基盤の強化と次代を担う新たなブランドの育成に取り組んでまいりました。」
顧客基盤強化と新ブランド育成を引き続き進め、複数ブランドの売上げは前年同期を上回った一方、のべ顧客数は減少した。 - FY2023-Q2ブランド育成と顧客数減少の併存有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは経営理念である「しあわせ社会学の確立と実践」のもと、主力事業である定期便事業におきましては、顧客基盤の強化と次代を担う新たなブランドの育成に取り組んでまいりました。」
顧客基盤強化と新ブランド育成を継続し、複数ブランドで前年同期を上回る売上げを確保した一方、のべ顧客数は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1再購入促進の一部進展と総顧客数減少が併存有価証券報告書
「顧客基盤強化の一環として、購買経験顧客への再購入の促進に取り組み、期間内の顧客を増加させました。」
購買経験顧客への再購入促進を通じた顧客関係強化に取り組み、期間内の顧客増加を記載した。一方、のべ顧客数は前年同期比で減少している。 - FY2022前進有価証券報告書
「主力事業である定期便事業におきましては、継続購入型の商品開発を進めたことや定期的に商品を購入いただけるよう媒体配布の適正化を図ったことなどが奏功し、年間を通じたのべ顧客数は前期に比べて大きく増加いたしました。」
継続購入型商品の開発と媒体配布の適正化により、定期便を継続的な顧客関係へ再構築する施策において、年間のべ顧客数の大幅な増加が示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、顧客の定期便継続利用を促進するため、継続購入型の商品提案を積極的に進めたことにより、継続顧客数は前年同期に比べて増加いたしました。」
継続購入型の商品提案を通じて継続顧客数が前年同期比で増加し、定期便を継続的な顧客関係の形成へ再構築する施策に進展が示されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、前年に獲得した顧客の定期便継続利用を促進するため、商品力の向上と販売手法の改善を進めたことにより、継続顧客数は前年同期に比べて大きく増加いたしました。」
定期便を継続的な顧客関係の形成へ再構築する施策として、商品力向上と販売手法改善を実施し、継続顧客数の大幅な増加が記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「マーケティング面においては、中核価値である「ともにしあわせになるしあわせ」を基底に多種多様な価値観を切り口とした提案を重ね、他社にはないユニークな商品の開発に加えて、人気のコンテンツやキャラクター、各界オーソリティーとのコラボレーション型商品の開発を行いました。」
顧客との共感を基盤に多様な価値観を切り口とした提案を行い、ユニークな商品・コラボレーション商品を開発する方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度を通じて顧客との共感を基点とした継続的関係性が強化され、新型コロナウイルス感染症の拡大による自粛ムードが拡がる中においても、人生や生活により豊かに向かい合えるようさまざまな提案を行ってまいりました。」
顧客との共感を基点とする継続的関係性が強化されたと記載され、定期便事業の再構築方針に具体的な進展が示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「定期便事業においては、同感染症の終息が不透明な中においても、日々の暮らしをより豊かに楽しめるよう、引き続き顧客との共感を基点とした継続的な関係性を重視するマーケティングを推し進めてまいりました。」
顧客との共感を基点に継続的な関係性を重視する定期便事業のマーケティング方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「定期便事業においては、顧客との共感を基点とする継続的な関係性を重視するマーケティングを推し進めるとともに、自粛ムードが拡がる中で、日々の暮らしをより豊かに楽しめるよう、さまざまな提案を行ってまいりました。」
顧客との共感を起点に継続的な関係性を重視する定期便事業への転換を継続している。自粛下の暮らしに向けた商品・サービス提案も行っている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「定期便事業では、引き続き顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸としたマーケティングへの転換を進めており、当連結会計年度も顧客との関係性を重視したマーケティング・コミュニケーションを実施してまいりました。」
定期便を顧客との共感・継続的な関係性を形成する仕組みへ再構築する方向性を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「定期便（コレクション）事業では、引き続き顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸としたクラスターマーケティングへの転換を進めており、当第３四半期連結累計期間も顧客との関係性を重視したマーケティング・コミュニケーションを実施してまいりました。」
定期便を顧客との継続的な関係形成へ再構築する方向性を、クラスターマーケティングと関係性重視の活動として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「定期便（コレクション）事業では、引き続き顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸としたクラスターマーケティングへの転換を進めており、当第２四半期連結累計期間も顧客との接点を重視したマーケティング・コミュニケーションを実施してまいりました。」
顧客との共感と継続的な関係性を軸とする定期便の再構築を、クラスターマーケティングと顧客接点重視の活動として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「定期便（コレクション）事業では、引き続き顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸としたクラスターマーケティングへの転換を進めており、当第１四半期連結累計期間も顧客との接点を重視したマーケティング・コミュニケーションを実施しております。」
顧客との共感・継続的関係性を軸とする定期便の再構築を、クラスターマーケティングと顧客接点重視のコミュニケーションとして継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の定期便（コレクション）事業につきましては、顧客との接点を重視したマーケティング・コミュニケーションにより定期便（コレクション）の新規顧客の獲得及び継続顧客のためのサービス拡充等を行い、顧客体験価値の向上を図ってまいります。」
定期便を顧客との継続的な関係形成へ再構築する方向性を、顧客接点重視のコミュニケーション、新規顧客獲得、継続顧客向けサービス拡充として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「定期便（コレクション）事業では、顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸としたクラスターマーケティングへの転換を進めております。」
顧客との共感と継続的な関係性を軸に定期便を再構築する方針を、クラスターマーケティングへの転換として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「定期便（コレクション）事業では、顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸としたクラスターマーケティングへの転換を進めております。」
顧客との共感と継続的な関係性を軸に定期便を再構築する方向性を、クラスターマーケティングへの転換として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「定期便（コレクション）事業では、顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸としたクラスターマーケティングへの転換を進めております。」
顧客との共感と継続的な関係性を軸に定期便を再構築する方向性を、クラスターマーケティングへの転換として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の定期便（コレクション）事業につきましては、定期便を強化すべく、キャンペーン施策により新規復活顧客の増加策とともに、定期便の継続顧客のためのサービス拡充等を行い、顧客体験価値の向上を図ってまいります。」
定期便を単なる毎月購入の仕組みから顧客との継続的関係を形成する仕組みへ強化する方向性を、キャンペーン、新規・復活顧客施策、継続顧客向けサービス拡充として具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、主力事業である定期便（コレクション）事業において顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸とした「クラスターマーケティング」への転換を進め、事業構造の改革と収益力の回復に取り組んでまいりました。」
定期便を顧客との継続的な関係性を軸とする仕組みへ再構築する方向性を、クラスターマーケティングへの転換として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、主力事業である定期便（コレクション）事業において顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸とした「クラスターマーケティング」への転換を進め、事業構造の改革と収益力の回復に取り組んでまいりました。」
定期便を顧客との継続的な関係性を軸とする仕組みへ再構築する方向性を、クラスターマーケティングへの転換として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「現在、定期便（コレクション）事業においては、顧客との共感をベースにした価値の提供と継続的な関係性を軸とした「クラスターマーケティング」への転換に向けた取り組みを進めております。」
顧客との継続的な関係性を軸に定期便の仕組みを再構築する方向性を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「「毎月１回の定期的な顧客との接点を創造する仕組み」から、「常時、継続的な顧客との交流を通じて、関係性を育む仕組み」へと「定期便の仕組み」を再構築し、顧客との継続的な関係性を軸とした独自の事業構造の確立を目指します。」
定期便を単月購入の接点から常時交流・関係性形成の仕組みへ再構築する施策を、対処すべき課題として初めて明示している。