新業態の実験・ブラッシュアップと事業の柱への育成
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
- 2026-08-05前進決算
「鎌倉パスタ業態におきましては、派生業態の出店及び店舗の改装を継続するとともに、期間限定メニューの開発に注力し、業態のブラッシュアップを図ってまいりました。」
鎌倉パスタで派生業態の出店、店舗改装及び期間限定メニュー開発を継続し、業態改善を具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「「ベーカリーレストラン・サンマルク」は、引き続き不採算店舗の整理に取り組みつつ、美術館レストランへのリニューアルの実験を行うなど業績改善に取り組んでまいりました。また、「ベーカリーレストラン・バケット」は、業績が堅調に推移する中、店内づくりのパンにこだわった新たなベーカリーカフェ業態の開発に取り組んでまいりました。」
既存業態のリニューアル実験に加え、新たなベーカリーカフェ業態の開発を進めた。サンマルクカフェでも「サンマルクカフェ＆茶」やツーオーダー方式の導入店舗を実験している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「鎌倉パスタ業態におきましては、派生業態の出店、お客様の快適さ及び従業員の動線に配慮した店舗の改装を継続することで業態のブラッシュアップを図っております。」
派生業態の出店と、顧客の快適さ・従業員動線に配慮した店舗改装を実施し、業態改善を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「鎌倉パスタ業態におきましては、当中間連結会計期間に２店舗を出店し、下期には派生業態の出店につきましても計画しております。」
新業態・派生業態の展開方針を継続し、下期の派生業態出店計画を示している。新たな完了実績は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の実験業態につきましては、当連結会計年度中に韓国料理と釜炊きごはんの「韓と米」２店舗、パンにこだわった「Petrichor Bakery and Cafe」１店舗それぞれ出店し、これにより直営店７店舗となりました。」
実験業態として「韓と米」2店舗及び「Petrichor Bakery and Cafe」1店舗を出店し、実験業態の直営店を7店舗まで展開した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「現在、株式会社倉式珈琲の第９期が進行しておりますが、フルサービス喫茶業態として収益化が難しくなってきており、ビジネスモデルの再構築の必要性を検討した結果、同社を当社に吸収合併し、倉式珈琲事業部としてフルサービス喫茶業態の可能性を追求することといたしました。」
倉式珈琲店について、事業子会社によるフルサービス喫茶業態の運営から、持株会社への吸収合併後に倉式珈琲事業部として可能性を追求する形へ計画を組み替えた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、中長期的な観点で持続可能な成長基盤を確保するため好立地への出店を継続し、新業態及び派生業態の開発・実験に取り組んでまいりました。新規出店の状況につきましては、当第２四半期連結累計期間中に韓と米直営店２店舗、ベーカリーレストラン・バケット直営店１店舗、生麺専門鎌倉パスタ直営店６店舗、神戸元町ドリア直営店３店舗、台湾小籠包直営店１店舗、倉式珈琲店フランチャイズ店１店舗をそれぞれ出店」
新業態・派生業態の開発・実験を継続し、新たな業態として韓と米を2店舗出店した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「既存業態及び派生業態のブラッシュアップ、メニューの刷新や一部メニューの価格改定」
既存業態・派生業態のブラッシュアップに加え、メニュー刷新や一部価格改定を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の実験業態である「奥出雲玄米食堂井上」「ザ・シーズン」「天清」につきましては、 ビジネスモデルの再構築に取り組んでまいりました。店舗数につきましては、直営店５店舗となりました。」
実験業態のビジネスモデル再構築を進め、直営店５店舗の運営状況を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社として初めてとなるＭ＆Ａによる新業態の獲得、派生業態の開発・ブラッシュアップに加え、経年劣化が認められる既存店の内外装に係るメンテナンスを行い、既存店売上の回復に注力する一方で、不採算店舗を中心に退店や業態変更を実施することで業績の改善に努めてまいりました。」
派生業態の開発・ブラッシュアップを継続し、既存店の改善や不採算店舗の整理にも取り組んでいる。新業態の獲得は別途新たな施策として記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年７月１日付にて株式会社サンマルク、株式会社バケット及び株式会社函館市場を当社に吸収合併し、当社の実験業態を運営する事業開発部と併せ、レストラン事業部として、レストラン業態の実験、可能性を追求することとしたことに伴い、従来、「その他」に含まれていた実験業態に係る事業を「レストラン事業」の区分に含めております。」
３社吸収合併後、実験業態を事業開発部と一体のレストラン事業部に組み入れ、レストラン業態の実験・可能性追求を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「現在、株式会社サンマルク、株式会社バケット及び株式会社函館市場の第17期が進行しておりますが、ベーカリーレストラン業態及び寿司業態として収益化が難しくなってきており、ビジネスモデルの再構築の必要性を検討した結果、同３社を当社に吸収合併し、当社が保有する事業開発部と併せ、レストラン事業部として、レストラン業態の実験、可能性を追求することといたしました。」
ベーカリーレストラン及び寿司業態について、事業子会社での収益化・本格展開から、吸収合併後に事業開発部と一体化してレストラン業態の実験・可能性を追求する形へ計画を組み替えた。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「2021年４月１日付にて当社のチャイナ事業を会社分割し、当社子会社の㈱サンマルクグリルに承継したことに伴い、従来、「その他」に含まれていた同社の事業を「レストラン事業」の区分に含めております。」
チャイナ事業は実験業態を含む「その他」からレストラン事業へ組み替えられ、実験業態事業との報告上の位置づけが変更された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の実験業態に係る事業であるその他事業におきましては、「奥出雲玄米食堂井上」「ザ・シーズン」「天清」「石焼炒飯店等」の業態ブラッシュアップとビジネスモデルの再構築に取り組んでまいりました。店舗数につきましては、直営店25店舗となりました。」
実験業態のブラッシュアップ及びビジネスモデル再構築を継続している。年度末の実験業態店舗は直営25店舗となった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「さらに、第３四半期連結会計期間から、「その他」に含まれている実験業態に係る事業について量的重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
実験業態に係る事業は、量的重要性の増加を理由に、第３四半期連結会計期間から独立した報告セグメントとして表示する方法へ組み替えられた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社の実験業態に係る事業であるその他事業におきましては、「奥出雲玄米食堂井上」「ザ・シーズン」「天清」「石焼炒飯店等」のビジネスモデルの構築及び再構築に取り組んでまいりました。当連結会計年度中に直営店１店舗出店し、直営店32店舗となりました。」
実験業態についてビジネスモデルの構築・再構築を進め、年度中に1店舗を出店して直営32店舗とした。中華業態も本格展開から再び実験・可能性追求へ組み替えられた。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「本格展開業態となるためには社内体制の整備面で不足がみられることなどから、改善の必要性を検討の結果、同社を当社に吸収合併し、当社が保有する業態開発、商品開発機能等を活かすことで、再び中華業態の実験、可能性を追求することといたしました。」
中華業態について、事業子会社で本格展開を進める形から、持株会社への吸収合併後に業態開発・商品開発機能を活用して再び実験・可能性を追求する計画へと組み替えている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、安定的な出店を継続することや派生業態の開発・実験に努めるなど、中長期でのグループの持続的な成長基盤の構築、顧客満足度向上に資する取り組みに注力してまいりました。」
派生業態の開発・実験を通じて事業基盤を拡充する方針を継続している。新たに業態名や完了実績は示されていない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「実験中の奥出雲玄米食堂井上直営店２店舗、ザ・シーズン直営店１店舗、天清直営店１店舗をそれぞれ出店」
新業態実験として奥出雲玄米食堂井上を2店舗、ザ・シーズンを1店舗、天清を1店舗出店し、実験対象の展開を進めた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、派生業態の開発・実験に努めるなど、グループの持続的な成長の事業基盤の拡充に注力してまいりました。」
新業態・派生業態の開発及び実験を通じて事業基盤を拡充する方針を継続している。新たな完了実績や定量目標は示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「新規出店の状況につきましては、当第１四半期連結累計期間中に生麺工房鎌倉パスタ直営店２店舗、神戸元町ドリア直営店１店舗、サンマルクカフェ直営店５店舗、倉式珈琲店直営店３店舗、実験中の奥出雲玄米食堂井上直営店１店舗、ザ・シーズン直営店１店舗をそれぞれ出店（当第１四半期連結累計期間出店数：直営店13店舗）し、これにより当社グループ全業態の当第１四半期連結会計期間末の合計店舗数は、直営店878店舗、フランチャイズ店38店舗、合計916店舗体制となりました。」
新業態実験として奥出雲玄米食堂井上とザ・シーズンを各1店舗出店し、実験対象の展開を進めた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「実験中の瀬戸内製パン直営店１店舗」
新業態実験の一環として、瀬戸内製パンの直営店を1店舗出店し、実験対象の展開を進めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も複数の新業態実験を継続的に実施していくこととし、運営ノウハウの蓄積に努めるとともにこれらの中から事業の柱となる業態を着実に育て、本格的な事業化につなげていく方針であります。」
新業態実験、運営ノウハウ蓄積、事業の柱への育成という従来方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も複数の新業態実験を継続的に実施していくこととし、運営ノウハウの蓄積に努めるとともにこれらの中から事業の柱となる業態を着実に育て、本格的な事業化につなげていく方針であります。」
実験業態の運営ノウハウ、顧客ニーズ、店舗運営パッケージ、立地検証を蓄積し、本格事業化につなげる方針。