衣料品市場の販売単価下落による売上総利益率悪化
FY2019-Q1に初出。33回の記載のうち18回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「アパレル卸売において原材料価格の高騰や円安の影響による仕入原価上昇に対し、価格転嫁が十分に進まなかったことにより売上総利益率が低下したため、減益となりました。」
価格転嫁や原価低減による粗利益面の改善から、原材料価格高騰・円安による仕入原価上昇と価格転嫁不足による売上総利益率低下へ変化した。 - FY2026対処有価証券報告書
「利益面では、アパレル卸売での原価低減やＥＣ売上拡大による利益率の改善が進んだことに加え、グループ会社の業績回復も寄与し、売上総利益は165億16百万円(前年同期比1.2％増）と増加しました。」
原価低減、EC売上拡大、グループ会社の業績回復により、前年度に悪化していた粗利益面が改善した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、小売においてＥＣ売上の増加により、売上総利益率が改善した一方、卸売ではライフスタイルの売上総利益率が低下し、売上総利益は82億26百万円（前年同期比0.9％減）となりました。」
小売ECの粗利益率改善があった一方、ライフスタイル卸売の粗利益率低下により、売上総利益は前年同期比0.9％減となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「円安影響による仕入原価の高騰に対し、価格転嫁が十分に進まなかったことや、小売では秋冬物苦戦による値下げ販売が増加したことで、売上総利益率が悪化し」
価格転嫁や在庫適正化による粗利益面の改善から、円安による仕入原価上昇と秋冬物の値下げ販売増加による粗利益率悪化へ変化した。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、卸売において、ライフスタイル商品の構成比の上昇により、売上総利益率が改善したことで、売上総利益は44億28百万円（前年同期比7.0％増）となりました。」
ライフスタイル商品の構成比上昇により売上総利益率が改善し、販売単価・粗利益率悪化への対応効果が当四半期の粗利益実績に表れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「価格転嫁の継続とともに、素材や機能面で付加価値を高めた自社ＮＢ商品の販売が年間を通じて安定していたことや、アセアンでの計画生産比率の上昇による仕入原価の低減により、売上総利益率の改善が継続したことで、売上総利益は166億32百万円（前年同期比24.1％増）となりました。」
価格転嫁、付加価値商品の販売、ASEAN計画生産による原価低減により、販売単価・粗利益率悪化への対応効果が年度実績として表れた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「価格転嫁の継続とともに、素材や機能面で付加価値を高めた自社ＮＢ商品の販売が好調であったことや、為替予約の早期化による円安対応、アセアン生産比率の向上による仕入原価の低減により、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は127億51百万円（前年同期比24.7％増）となりました。」
価格転嫁、付加価値の高い自社NB商品の販売、為替予約の早期化、ASEAN生産比率の向上により、粗利益率と売上総利益が改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、アパレル卸売において、価格転嫁の実施、ＮＢ商品の強化による商品力の向上や、早期提案によるアセアンでの計画生産比率を高めたことによる仕入原価の低減により、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は78億10百万円（前年同期比15.6％増）となりました。」
仕入原価上昇に対して価格転嫁、NB商品の商品力向上、ASEANでの計画生産比率引上げを実施し、売上総利益が前年同期比15.6％増となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、アパレル卸売において、前期より継続して、仕入原価上昇に対応する価格転嫁を更に進めたことや、素材や機能など単品の付加価値を高めたＮＢ商品の強化に加え、アセアン生産比率を高め、仕入原価の低減を図ったことにより、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は41億36百万円（前年同期比14.0％増）となりました。」
仕入原価上昇に対し、価格転嫁、NB商品の付加価値向上、ASEAN生産比率の引上げを進め、売上総利益が前年同期比14.0％増となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「アパレル卸売での価格転嫁の進展や、アパレル小売の在庫適正化により、売上総利益率が大きく改善し、差引売上総利益は133億94百万円（前年同期比17.1％増）となりました。」
仕入原価上昇に対して価格転嫁と在庫適正化を行い、前年まで悪化していた粗利益面を改善した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、上期は、アパレル小売の販売消化率を高めたこと等により売上総利益率が改善しましたが、当第３四半期連結期間においては、円安が急速に進んだことにより売上総利益率が低下し、差引売上総利益は102億24百万円（前年同期比2.5％増）となりました。」
上期に見られた粗利益率改善から、急速な円安による輸入価格上昇を受けて第3四半期連結期間の売上総利益率が低下する状態へ変化した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、アパレル卸売の仕入価格の上昇分を販売価格へ転嫁したことや、アパレル小売の在庫を適正化し販売消化率を上げたことにより売上総利益率が改善し、差引売上総利益は67億54百万円（前年同期比1.7％増）となりました。」
仕入価格上昇への価格転嫁と在庫適正化・販売消化率向上により、粗利益率を改善し、差引売上総利益を前年同期比1.7％増とした。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、原材料費の高騰や円安に伴う仕入原価の上昇が続くなか、販売価格への転嫁を進めたほか、値下げ販売の見直しも行い、利益率の改善を進めたものの、減収分を補いきれず、差引売上総利益は36億28百万円（前年同期比8.3％減）となりました。」
仕入原価上昇が続き、価格転嫁や値下げ販売の見直しを行ったものの減収を補えず、差引売上総利益は前年同期比8.3％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料費の高騰や海上運賃の値上げ、アセアンから中国へ生産国を変更したことにより仕入原価が上昇し、売上総利益率は低下しました。加えて、非衣料品の在庫評価をしたことにより、差引売上総利益は114億42百万円（前年同期比25.3％減）となりました。」
前年まで改善していた粗利益率が、仕入コスト上昇と非衣料品の在庫評価により低下し、差引売上総利益も25.3％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、非衣料品売上高の減少と、上記の生産国や工場の振替による仕入コストの増加に加え、原材料の高騰や海上運賃の値上げなどの影響を受け、売上総利益率が1.8ポイント低下したことにより、差引売上総利益は99億77百万円（前年同期比9.4％減）となりました。」
前年同期に改善していた粗利益率が、仕入コスト増、原材料高騰、海上運賃値上げ等により1.8ポイント低下し、差引売上総利益も9.4％減となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加と、衣料品販売における売上総利益率が改善したことにより、差引売上総利益は66億37百万円（前年同期比17.9％増）となりました。」
販売単価・粗利益率悪化リスクに対し、衣料品販売の売上総利益率が改善し、差引売上総利益も前年同期比17.9％増となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加と差引売上総利益率が改善したことにより、差引売上総利益は39億55百万円（前年同期比56.3％増）となりました。」
前年同期に見られた利益率悪化から、差引売上総利益率が改善し、差引売上総利益も56.3％増となった。販売単価・粗利益率悪化リスクへの対応効果が示されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加と差引売上総利益率が前年から1.7ポイント改善したことにより、差引売上総利益は153億22百万円（前年同期比18.1％増）となりました。」
差引売上総利益率が前年から1.7ポイント改善し、差引売上総利益も前年同期比18.1％増となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加と差引売上総利益率が前年から1.7ポイント改善したことにより、差引売上総利益は110億10百万円（前年同期比12.2％増）となりました。」
前年同期に比べ差引売上総利益率が1.7ポイント改善し、粗利益額も12.2％増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少に伴い売上総利益は減少しました。販売費及び一般管理費は、緊急的に営業経費を見直したこともあり減少したものの、売上総利益の減少を補うことはできず、営業利益は減益となりました。」
売上高減少と春夏物在庫の値下げ等を背景に売上総利益が減少し、販管費削減でも補えず営業損失となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では売上の減少に加え、利益率の高いアパレル小売の売上構成比率が低下したことや、航空便の増加等の輸入関連コストの増加により差引売上総利益率が前年より0.4ポイント低下し、差引売上総利益は25億31百万円（前年同期比23.7％減）となりました。」
売上総利益率が前年同期比0.4ポイント低下し、差引売上総利益も前年同期比23.7％減となった。従来の粗利益率改善から、利益率悪化の実績へ変化している。 - FY2020対処有価証券報告書
「利益面ではアパレル卸売部門で各販売チャネルにおける採算性の見直しを進めたことや、主力工場での生産強化、アセアン工場の活用による原価低減に努めました。以上により、売上総利益率が前年から2.8ポイント改善したことで、売上総利益は129億69百万円(前年同期比6.5％増)となりました。」
販売チャネルの採算性見直し、生産強化、ASEAN工場活用による原価低減により、売上総利益率が前年から2.8ポイント改善した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益面ではアパレル卸売部門で主力工場での生産強化、アセアン工場の活用による原価低減に努めたことや、各販売チャネルにおける採算性の見直しを進めました。また、アパレル小売部門では短納期生産による商品供給体制の強化に努めました。以上により、売上高総利益率が前年から2.9ポイント改善したことで、売上総利益が98億12百万円（前年同期比7.5％増）となりました。」
販売単価・粗利益率悪化に対し、工場・販売チャネル・供給体制の見直しを進め、売上高総利益率が前年から2.9ポイント改善した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「また、アパレル小売では今期よりＥＣ専用の新ブランド「N.O.R.C」（ノーク）を立ち上げる等、消費者への直接販売が拡大したことで、売上高総利益率が前年から2.3ポイント改善しました。」
販売単価・粗利益率悪化に対し、販売チャネルの採算性見直しや直接販売の拡大を進め、売上高総利益率が前年から2.3ポイント改善したと記載している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益面では低価格帯商品の販売を減らすことで販売単価が前年から上昇し、粗利率が2.0ポイント改善しました。」
商品価格帯の低下・販売単価下落による粗利益率悪化のリスクに対し、低価格帯商品の販売削減によって販売単価が上昇し、粗利率が2.0ポイント改善した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上総利益は、前期に比べ２億92百万円減少し121億76百万円となりました。売上総利益率は0.5％下落し19.4％となりました。」
商品価格帯低下による販売単価下落等を背景に、売上総利益率が19.4％へ0.5ポイント低下し、粗利益額も減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では衣料品市場全体として商品価格帯の低下から販売単価の下落が進みましたが、生産のアセアンシフトや貿易コストの見直し等による原価の低減、海外の生産管理を強化することで、国内での品質管理費用の削減を進めました。」
衣料品市場の商品価格帯低下と販売単価下落がさらに進行したと記載している。原価低減等で対応したものの、営業利益は前年同期比91.5％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、衣料品市場全体として商品価格帯の低下から販売単価の下落が進み、数量増で補うことができず、減少しました。」
商品価格帯の低下と販売単価下落が数量増で補えず、売上減少として継続的に発生した。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、衣料品市場全体として商品価格帯の低下から販売単価の下落が進み、売上は数量増で補うことができず、売上総利益率も悪化しました。」
衣料品市場の商品価格帯低下と販売単価下落が、数量増で補えない売上と売上総利益率の悪化として実際に発生したと記載している。