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クロスプラス(3320)・施策悪化

仕入販売管理の強化と低採算商品の見直し

FY2017-Q1に初出。39回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-09-11。

39記載
11年にわたる
6うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2018-Q3前進FY2020-Q1 – FY2022-Q2前進FY2023-Q1 – FY2025-Q1悪化FY2025-H1 – FY2026-H12016: 320162017: 420172018: 320182019: 320192020: 120202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 92026
同じテーマの他社
低採算案件の選別・整理と全社的な費用管理による収益性改善401社が書いているテーマ・逆風3社・追い風427社

クロスプラスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より2年遅い。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの430件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「アパレル卸売において原材料価格の高騰や円安の影響による仕入原価上昇に対し、価格転嫁が十分に進まなかったことにより売上総利益率が低下したため、減益となりました。」

    価格転嫁による採算改善に対し、仕入原価上昇分の価格転嫁が十分に進まず、売上総利益率が低下した。
  2. 2026-09-07悪化news.yahoo.co.jp

    「円安が進行したことによる仕入原価の上昇に加え、一部商品での価格転嫁の遅れが重なり、売上総利益率が低下した。」

    原価上昇を価格転嫁しきれず、採算管理と粗利益率が悪化した。
  3. FY2026前進有価証券報告書

    「利益面では、アパレル卸売での原価低減やEC売上拡大による利益率の改善が進んだことに加え、グループ会社の業績回復も寄与し、売上総利益は165億16百万円(前年同期比1.2%増)と増加しました。」

    採算管理に関係する原価低減とEC売上拡大による利益率改善が進み、売上総利益が増加した。
  4. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「利益面では、小売においてEC売上の増加により、売上総利益率が改善した一方、卸売ではライフスタイルの売上総利益率が低下し、売上総利益は82億26百万円(前年同期比0.9%減)となりました。」

    小売ECの売上総利益率は改善したが、ライフスタイル卸売の売上総利益率が低下し、売上総利益は前年同期比0.9%減となった。
  5. FY2025悪化有価証券報告書

    「円安影響による仕入原価の高騰に対し、価格転嫁が十分に進まなかったことや、小売では秋冬物苦戦による値下げ販売が増加したことで、売上総利益率が悪化し」

    価格転嫁と在庫・値下げ管理による採算改善の流れに対し、価格転嫁不足と秋冬物の値下げ販売増加が粗利益率悪化として現れた。
  6. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「利益面では、卸売において、短納期生産の増加による原価の上昇などにより、売上総利益率が若干悪化したものの、増収の影響により、売上総利益は83億2百万円(前年同期比6.3%増)となりました。」

    売上総利益は前年同期比6.3%増となった一方、短納期生産の増加による原価上昇により、採算管理に関係する売上総利益率は若干悪化した。
  7. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、卸売において、ライフスタイル商品の構成比の上昇により、売上総利益率が改善したことで、売上総利益は44億28百万円(前年同期比7.0%増)となりました。」

    ライフスタイル商品の構成比上昇により売上総利益率が改善し、売上総利益は前年同期比7.0%増となった。
  8. FY2024前進有価証券報告書

    「価格転嫁の継続とともに、素材や機能面で付加価値を高めた自社NB商品の販売が年間を通じて安定していたことや、アセアンでの計画生産比率の上昇による仕入原価の低減により、売上総利益率の改善が継続したことで、売上総利益は166億32百万円(前年同期比24.1%増)となりました。」

    価格転嫁、付加価値の高い自社NB商品、ASEAN計画生産を組み合わせ、採算面の改善を継続した。
  9. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「価格転嫁の継続とともに、素材や機能面で付加価値を高めた自社NB商品の販売が好調であったことや、為替予約の早期化による円安対応、アセアン生産比率の向上による仕入原価の低減により、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は127億51百万円(前年同期比24.7%増)となりました。」

    仕入原価上昇への価格転嫁と付加価値の高い自社NB商品の販売により、採算面の改善を進め、売上総利益が前年同期比24.7%増となった。
  10. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、アパレル卸売において、価格転嫁の実施、NB商品の強化による商品力の向上や、早期提案によるアセアンでの計画生産比率を高めたことによる仕入原価の低減により、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は78億10百万円(前年同期比15.6%増)となりました。」

    仕入原価上昇への価格転嫁、NB商品の強化、計画生産による原価低減を進め、採算管理に関連する粗利益面が改善した。
  11. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、アパレル卸売において、前期より継続して、仕入原価上昇に対応する価格転嫁を更に進めたことや、素材や機能など単品の付加価値を高めたNB商品の強化に加え、アセアン生産比率を高め、仕入原価の低減を図ったことにより、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は41億36百万円(前年同期比14.0%増)となりました。」

    仕入原価上昇への価格転嫁、単品の付加価値向上、NB商品の強化、生産比率の見直しにより、売上総利益が前年同期比14.0%増となった。
  12. FY2023前進有価証券報告書

    「利益面では、原材料費の高騰や海上運賃の値上げ、昨年春以降の急激な円安の進行による仕入原価の上昇があった一方で、アパレル卸売での価格転嫁の進展や、アパレル小売の在庫適正化により、売上総利益率が大きく改善し、差引売上総利益は133億94百万円(前年同期比17.1%増)となりました。」

    仕入価格上昇分の価格転嫁と小売在庫の適正化により、採算管理の成果として差引売上総利益が前年同期比17.1%増となった。
  13. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は、アパレル卸売において、ドラッグストアやコンビニエンスストアなどの専門店や量販店向けの非衣料品販売が減少したことや、採算が確保できない低単価商品の取り扱いを減らしたこと等で減収となりました。」

    採算が確保できない低単価商品の取り扱いを減らす商品・販売管理を実施した。
  14. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、アパレル卸売の仕入価格の上昇分を販売価格へ転嫁したことや、アパレル小売の在庫を適正化し販売消化率を上げたことにより売上総利益率が改善し、差引売上総利益は67億54百万円(前年同期比1.7%増)となりました。」

    仕入価格上昇分の価格転嫁、在庫適正化、販売消化率向上により売上総利益率を改善し、差引売上総利益を前年同期比1.7%増とした。
  15. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、原材料費の高騰や円安に伴う仕入原価の上昇が続くなか、販売価格への転嫁を進めたほか、値下げ販売の見直しも行い、利益率の改善を進めたものの、減収分を補いきれず、差引売上総利益は36億28百万円(前年同期比8.3%減)となりました。」

    原材料費・仕入原価の上昇に対し、販売価格への転嫁と値下げ販売の見直しを実施し、利益率改善を進めたと説明している。ただし差引売上総利益は前年同期比8.3%減となった。
  16. FY2022悪化有価証券報告書

    「利益面では、原材料費の高騰や海上運賃の値上げ、アセアンから中国へ生産国を変更したことにより仕入原価が上昇し、売上総利益率は低下しました。加えて、非衣料品の在庫評価をしたことにより、差引売上総利益は114億42百万円(前年同期比25.3%減)となりました。」

    仕入原価上昇と非衣料品の在庫評価により、差引売上総利益が前年同期比25.3%減となり、利益重視・採算管理に関する実績が悪化した。
  17. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面では、非衣料品売上高の減少と、上記の生産国や工場の振替による仕入コストの増加に加え、原材料の高騰や海上運賃の値上げなどの影響を受け、売上総利益率が1.8ポイント低下したことにより、差引売上総利益は99億77百万円(前年同期比9.4%減)となりました。」

    非衣料品売上の減少、生産国・工場振替による仕入コスト増、原材料高騰、海上運賃値上げにより、売上総利益率が1.8ポイント低下し、差引売上総利益も前年同期比9.4%減となった。
  18. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、売上高の増加と、衣料品販売における売上総利益率が改善したことにより、差引売上総利益は66億37百万円(前年同期比17.9%増)となりました。」

    売上高の増加と衣料品販売の売上総利益率改善により、差引売上総利益が前年同期比17.9%増となった。
  19. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、売上高の増加と差引売上総利益率が改善したことにより、差引売上総利益は39億55百万円(前年同期比56.3%増)となりました。」

    差引売上総利益率の改善と売上高増加により、差引売上総利益が前年同期比56.3%増となった。仕入販売・採算管理を含む利益重視の取組みに関連する成果が示されている。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「利益面ではアパレル卸売部門で各販売チャネルにおける採算性の見直しを進めたことや、主力工場での生産強化、アセアン工場の活用による原価低減に努めました。」

    各販売チャネルの採算性見直しと生産体制の強化により、売上総利益率が前年から2.8ポイント改善した。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「利益面ではアパレル卸売部門で主力工場での生産強化、アセアン工場の活用による原価低減に努めたことや、各販売チャネルにおける採算性の見直しを進めました。また、アパレル小売部門では短納期生産による商品供給体制の強化に努めました。以上により、売上高総利益率が前年から2.9ポイント改善したことで、売上総利益が98億12百万円(前年同期比7.5%増)となりました。」

    各販売チャネルの採算性見直しと生産体制の強化を進め、売上高総利益率が前年から2.9ポイント改善した。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「利益面ではアパレル卸売において、各販売チャネルにおける採算性の見直しや主力工場への生産集約、アセアン工場へのシフトによる原価低減に努めました。また、アパレル小売では今期よりEC専用の新ブランド「N.O.R.C」(ノーク)を立ち上げる等、消費者への直接販売が拡大したことで、売上高総利益率が前年から2.3ポイント改善しました。」

    各販売チャネルの採算性見直しを実施し、EC専用ブランドによる直接販売の拡大も含めて、売上高総利益率が前年から2.3ポイント改善した。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では低価格帯商品の販売を減らすことで販売単価が前年から上昇し、粗利率が2.0ポイント改善しました。」

    低価格帯商品の販売を抑える商品構成・販売管理により販売単価が上昇し、粗利率が前年から2.0ポイント改善した。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」

    仕入販売管理の強化等を含む従来の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないと説明している。
  25. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」

    仕入販売管理の強化等を含む従来の対処すべき課題について、重要な変更がないと説明している。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、3ヵ年の中期経営計画の目標である「製造卸売事業の安定した収益基盤の確立」を実現するため、「新規販路の拡大」「生産基盤の再構築」「経営管理基盤の強化」の3つのテーマに取組み、新規の取引先口座の獲得、主力工場の生産管理の見直し、仕入販売管理の強化に努めてまいりました。」

    仕入販売管理の強化を中期計画の継続施策として再掲している。
  27. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「さらに、仕入販売管理の精度を高め、在庫回転率を向上させることでロスを削減したことにより、売上総利益率は前年を上回る結果となりました。」

    仕入販売管理の精度向上、在庫回転率向上、ロス削減を通じて、売上総利益率が前年を上回ったと記載している。
  28. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「また、仕入販売管理の精度を高め、在庫回転率を向上させロスを削減したことで売上総利益率は前年同期比で1.2%向上しました。」

    仕入販売管理の精度向上、在庫回転率向上、ロス削減により、売上総利益率が前年同期比1.2%向上したという測定可能な成果を記載している。
  29. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「また、仕入販売管理の精度を高め、在庫回転率を向上させロスを削減したことで売上総利益率は前年同期比で1.3%向上しました。」

    仕入販売管理の精度向上、在庫回転率向上、ロス削減により、売上総利益率が前年同期比1.3%向上したと具体的な成果を記載している。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「当社グループは、製造卸売事業での利益重視の仕組みの再構築により、収益基盤の確立が進んでおります。」

    製造卸売事業における利益重視の仕組みの再構築が進み、収益基盤の確立につながっていると説明している。
  31. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、商品毎の採算性を重視した仕入販売管理が定着し、ロスを無くすことで、製造卸売事業の粗利益率が改善しました。」

    商品別採算管理が定着し、ロス削減を通じて製造卸売事業の粗利益率が改善したという進展を記載している。
  32. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では仕入販売管理の強化を進め、採算性の低い商品の見直しによる製造卸売事業の収益改善に努めました。これらにより期末在庫の圧縮が進んだことで売上は減少したものの在庫回転率は上昇しました。」

    仕入販売管理と低採算商品の見直しを継続し、期末在庫の圧縮と在庫回転率の上昇という進展を記載している。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「仕入販売管理の強化を進め、採算性の低い商品の見直しを進めたことで製造卸売事業の収益が改善しました。」

    管理強化と低採算商品の見直しを、製造卸売事業の収益改善の手段として記載している。
一緒に動いた変遷

「製造卸売事業の安定した収益基盤の確立」は、この変遷が動いた39回のうち25回、同じ書類で同じ向きに動きました。

252423221919★123456
  1. ★この変遷
  2. 1製造卸売事業の安定した収益基盤の確立25回
  3. 2新規販路の拡大24回
  4. 3衣料品市場の販売単価下落による売上総利益率悪化23回
  5. 4減収を見込む中での製造卸売事業の増益計画22回
  6. 5生産基盤の再構築19回
  7. 6営業拠点・物流の効率化と固定費削減19回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
クロスプラスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-11の決算説明資料で、「悪化」でした。
仕入販売管理の強化と低採算商品の見直し|クロスプラス(3320)の変遷 | Komori