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クロスプラス(3320)・施策悪化

生産基盤の再構築

FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-09-11。

32記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q3 – FY2019-Q1前進FY2020-Q3 – FY2021悪化FY2025-H1 – FY20252016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 120202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 62026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-11悪化決算

    「アパレル卸売において原材料価格の高騰や円安の影響による仕入原価上昇に対し、価格転嫁が十分に進まなかったことにより売上総利益率が低下したため、減益となりました。」

    原材料価格高騰・円安による仕入原価上昇と価格転嫁不足により、粗利益率が低下した。
  2. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、アパレル卸売において原材料価格の高騰や円安の影響による仕入原価上昇に対し、価格転嫁が十分に進まなかったことにより売上総利益率が低下したため、減益となりました。」

    原材料価格高騰・円安による仕入原価上昇に対して価格転嫁が十分に進まず、従来の原価低減・粗利益改善の流れに対する悪化要因となった。
  3. 2026-06-12悪化決算

    「仕入原価上昇により売上総利益率が低下した」

    仕入原価上昇により、利益率改善を含む生産・調達面の成果が当四半期に悪化した。
  4. FY2026前進有価証券報告書

    「利益面では、アパレル卸売での原価低減やEC売上拡大による利益率の改善が進んだことに加え、グループ会社の業績回復も寄与し、売上総利益は165億16百万円(前年同期比1.2%増)と増加しました。」

    アパレル卸売で原価低減を進め、EC売上拡大による利益率改善とグループ会社の業績回復も加わり、売上総利益が前年同期比1.2%増となった。
  5. FY2025悪化有価証券報告書

    「卸売で、円安影響による仕入原価の高騰に対し、価格転嫁が十分に進まなかったことや、小売では秋冬物苦戦による値下げ販売が増加したことで、売上総利益率が悪化し、売上総利益は163億10百万円(前年同期比1.9%減)となりました。」

    円安による仕入原価上昇に対する価格転嫁不足と、秋冬物の値下げ販売増加により、粗利益率と売上総利益が悪化した。
  6. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「利益面では、卸売において、短納期生産の増加による原価の上昇などにより、売上総利益率が若干悪化したものの、増収の影響により、売上総利益は83億2百万円(前年同期比6.3%増)となりました。」

    増収により売上総利益は増加したものの、短納期生産の増加による原価上昇を背景に売上総利益率が若干悪化した。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「価格転嫁の継続とともに、素材や機能面で付加価値を高めた自社NB商品の販売が年間を通じて安定していたことや、アセアンでの計画生産比率の上昇による仕入原価の低減により、売上総利益率の改善が継続したことで、売上総利益は166億32百万円(前年同期比24.1%増)となりました。」

    自社NB商品の付加価値向上とASEAN計画生産比率の上昇により、仕入原価低減と粗利益改善を年度実績として示している。
  8. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「価格転嫁の継続とともに、素材や機能面で付加価値を高めた自社NB商品の販売が好調であったことや、為替予約の早期化による円安対応、アセアン生産比率の向上による仕入原価の低減により、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は127億51百万円(前年同期比24.7%増)となりました。」

    価格転嫁、自社NB商品の付加価値向上、為替予約の早期化、ASEAN生産比率の向上を組み合わせ、売上総利益を前年同期比24.7%増とした。
  9. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「利益面では、アパレル卸売において、価格転嫁の実施、NB商品の強化による商品力の向上や、早期提案によるアセアンでの計画生産比率を高めたことによる仕入原価の低減により、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は78億10百万円(前年同期比15.6%増)となりました。」

    価格転嫁、NB商品の強化、早期提案によるASEAN計画生産比率の引上げを通じて仕入原価を低減し、売上総利益を前年同期比15.6%増とした。
  10. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、アパレル卸売において、前期より継続して、仕入原価上昇に対応する価格転嫁を更に進めたことや、素材や機能など単品の付加価値を高めたNB商品の強化に加え、アセアン生産比率を高め、仕入原価の低減を図ったことにより、売上総利益率が大きく改善し、売上総利益は41億36百万円(前年同期比14.0%増)となりました。」

    価格転嫁、付加価値の高いNB商品の強化、ASEAN生産比率の引上げにより仕入原価の低減を図り、売上総利益は前年同期比14.0%増となった。
  11. FY2023悪化有価証券報告書

    「利益面では、原材料費の高騰や海上運賃の値上げ、昨年春以降の急激な円安の進行による仕入原価の上昇があった一方で、アパレル卸売での価格転嫁の進展や、アパレル小売の在庫適正化により、売上総利益率が大きく改善し、差引売上総利益は133億94百万円(前年同期比17.1%増)となりました。」

    原材料費・海上運賃・円安により仕入原価が上昇し、生産・調達基盤にはコスト上昇圧力が継続している。
  12. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面では、上期は、アパレル小売の販売消化率を高めたこと等により売上総利益率が改善しましたが、当第3四半期連結期間においては、円安が急速に進んだことにより売上総利益率が低下し、差引売上総利益は102億24百万円(前年同期比2.5%増)となりました。」

    上期に改善していた売上総利益率が、急速な円安による仕入・輸入コスト上昇の影響で第3四半期連結期間に低下した。
  13. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「売上高は、ショッピングセンター向け専門店への衣料品販売が拡大したものの、中国でのロックダウンの影響による納期遅延の発生や、非衣料品販売が減少したこと等で減収となりました。利益面では、原材料費の高騰や円安に伴う仕入原価の上昇が続くなか、販売価格への転嫁を進めたほか、値下げ販売の見直しも行い、利益率の改善を進めたものの、減収分を補いきれず、差引売上総利益は36億28百万円(前年同期比8.3%減)となりました。」

    中国ロックダウンによる納期遅延、原材料費高騰、円安に伴う仕入原価上昇が生じ、生産・調達基盤に逆方向の影響が続いている。
  14. FY2022悪化有価証券報告書

    「利益面では、上記売上高の減収要因のほか、原材料費の高騰や海上運賃の値上げ、アセアンから中国へ生産国を変更したことにより仕入原価が上昇し、売上総利益率は低下しました。」

    生産国をアセアンから中国へ変更したことや海上運賃・原材料費の上昇により、仕入原価が上昇し、従来の原価低減策に逆方向の影響が生じた。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「衣料品においては、新しいライフスタイルに合わせた商品開発を進めるとともに、EC販売の拡大に努めました。またデジタルを活用して業務効率化の推進や商品企画を強化しました。」

    新しいライフスタイル向けの商品開発と、デジタルを活用した商品企画・業務効率化を引き続き生産・企画基盤の強化策として記載している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「衣料品においては、ニューノーマルのライフスタイルに合わせた商品開発を進めるとともに、企画や生産管理にデジタルを活用し、アパレル卸売の創る力を強化しました。」

    ニューノーマル向け商品開発と、企画・生産管理へのデジタル活用によるアパレル卸売の機能強化を引き続き説明している。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「衣料品においては、テレワークやイエナカなどニューノーマルのライフスタイルに合わせた商品開発を進めるとともに、企画や生産管理にデジタルを活用し、アパレル卸売の創る力を強化していきます。」

    ニューノーマル向け商品開発に加え、企画・生産管理へのデジタル活用を生産・企画基盤の強化策として掲げている。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「利益面ではアパレル卸売部門で各販売チャネルにおける採算性の見直しを進めたことや、主力工場での生産強化、アセアン工場の活用による原価低減に努めました。」

    販売チャネルの採算性見直し、主力工場での生産強化、ASEAN工場の活用による原価低減を年度の取組みとして記載している。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「利益面ではアパレル卸売部門で主力工場での生産強化、アセアン工場の活用による原価低減に努めたことや、各販売チャネルにおける採算性の見直しを進めました。また、アパレル小売部門では短納期生産による商品供給体制の強化に努めました。以上により、売上高総利益率が前年から2.9ポイント改善したことで、売上総利益が98億12百万円(前年同期比7.5%増)となりました。」

    主力工場での生産強化、ASEAN工場の活用、短納期生産による供給体制強化を進め、売上高総利益率が前年から2.9ポイント改善した。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面ではアパレル卸売において、各販売チャネルにおける採算性の見直しや主力工場への生産集約、アセアン工場へのシフトによる原価低減に努めました。」

    販売チャネルの採算性見直し、主力工場への生産集約、ASEAN工場への生産シフトによる原価低減を継続している。
  21. FY2019再掲有価証券報告書

    「利益面では生産のアセアンシフトや貿易コストの見直し等による原価の低減を進めました。」

    アセアンへの生産シフトと貿易コストの見直しによる原価低減を継続している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面では衣料品市場全体として商品価格帯の低下から販売単価の下落が進みましたが、生産のアセアンシフトや貿易コストの見直し等による原価の低減、海外の生産管理を強化することで、国内での品質管理費用の削減を進めました。」

    アセアンへの生産シフト、貿易コストの見直し、海外生産管理の強化による原価・品質管理費用の削減を継続している。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面では生産のアセアンシフトや貿易コストの見直し等による原価の低減、海外の生産管理を強化することで、国内での品質管理費用の削減を進めました。」

    アセアンへの生産シフト、貿易コストの見直し、海外生産管理の強化による原価・品質管理費用の削減を継続している。
  24. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では貿易コストの見直しを進めると共に、グループでの生産管理を共通化し、不良品の削減、納期管理の強化をすることで、コストの削減を進めました。」

    貿易コストの見直し、グループでの生産管理の共通化、不良品削減、納期管理強化を具体的な生産基盤の施策として記載している。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「利益面では、主力工場への生産集約を進めたことや生産コントロール部による中国工場の巡回頻度を増やし納期や品質の管理を強化したこと、またアセアン地域での生産比率を高めることで原価低減を進めてまいりました。」

    主力工場への集約、中国工場の巡回管理強化、ASEAN生産比率引上げを年度実績として継続している。
  26. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、主力工場への生産集約を進めたことや生産コントロール部による中国工場の巡回頻度を増やし納期や品質の管理を強化したこと、またアセアン地域での生産比率を高めることで原価低減を進めてまいりました。」

    主力工場への生産集約、中国工場の巡回管理強化、ASEAN生産比率引上げを継続し、原価低減を進めている。
  27. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「利益面では、主力工場への生産集約を進めることで原価低減に努めました。中国では昨年発足した生産コントロール部による工場の巡回管理の頻度を増やし、納期や品質の管理を強化したことや、ベトナム、ミャンマー、バングラデシュ等のアセアン地域での生産比率を高めること等で原価低減を進めました。」

    主力工場への生産集約、生産コントロール部による巡回管理の頻度増加、ASEAN地域の生産比率引上げを具体的な生産基盤強化策として記載している。
  28. FY2017前進有価証券報告書

    「粗利益率は商品毎の採算性を重視した仕入販売管理が定着し、ロスを無くしたことによる改善や、生産のASEANシフトや海外物流の見直しによる貿易コストの削減で原価低減を進めたことで上昇しました。利益率向上のためには、海外での生産管理業務を強化し、工場数を集約することで納期、品質の安定を進め、コスト削減を進めてまいります。」

    ASEANへの生産シフトと海外物流の見直しに加え、海外生産管理の強化および工場数の集約を今後の具体策として示している。
  29. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「また、生産のASEANシフトや海外物流の見直しによる貿易コストの削減で原価低減に努めました。」

    生産のASEANシフトと海外物流の見直しという具体的な生産基盤再構築の施策を記載している。
  30. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「「生産基盤の再構築」」

    中期経営計画の実現に向けた課題の一つとして掲げている。
一緒に動いた変遷

「製造卸売事業の安定した収益基盤の確立」は、この変遷が動いた32回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191917161313★123456
  1. ★この変遷
  2. 1製造卸売事業の安定した収益基盤の確立19回
  3. 2仕入販売管理の強化と低採算商品の見直し19回
  4. 3新規販路の拡大17回
  5. 4衣料品市場の販売単価下落による売上総利益率悪化16回
  6. 5営業拠点・物流の効率化と固定費削減13回
  7. 6ECビジネスの強化13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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