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チムニー(3178)・リスク減損損失を更新

店舗固定資産の減損と閉店に伴う資産評価リスク

FY2021に初出。18回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2026。

18記載
6年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2021 – FY2024その他FY2025-H1 – FY20252021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
閉店決定店舗の固定資産減損損失39社が書いているテーマ・逆風39社・追い風0社

チムニーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2017年)より4年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026減損損失を更新有価証券報告書

    「三代目網元 さかなや道場 与野西口店他合計16店舗につきましては閉店を決定したため、さかな酒場 魚星 平井南口店他合計46店舗につきましては、店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。…減損損失の内訳は、建物及び構築物173,542千円、その他30,300千円であります。」

    閉店決定16店舗と継続赤字46店舗について、合計203,843千円の減損損失を計上した。前年度より減少したが、店舗固定資産評価リスクは引き続き実績化している。
  2. FY2025減損損失を更新有価証券報告書

    「増毛漁港直送 遠藤水産 JR新札幌店他合計13店舗につきましては閉店を決定したため、みつ囲 新宿西口パレット店他合計47店舗につきましては、店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」

    閉店決定13店舗と継続赤字47店舗について、建物及び構築物・その他計252,758千円の減損損失を計上した。前年度の671,132千円から減少しているが、固定資産評価リスクは引き続き実績化している。
  3. FY2025-H1減損損失を更新有価証券報告書

    「減損損失 341,557 32,014」

    減損損失は前年同期の341,557千円から32,014千円へ減少した。店舗固定資産等の減損損失は引き続き計上されている。
  4. FY2024顕在化有価証券報告書

    「焼肉牛星 船堀店他合計25店舗につきましては閉店を決定したため、九州人情酒場 魚星 錦糸町店他合計91店舗につきましては、店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、2023 年7月に吸収合併した株式会社シーズライフの事業について今後の計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物284,657千円、リース資産1,963千円、のれん338,660千円、その他45,851千円であります。」

    閉店決定25店舗、継続赤字91店舗およびシーズライフ事業を対象に、店舗固定資産・のれんを含む減損損失671,132千円を計上した。
  5. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 110,132 424,121」

    当第3四半期連結累計期間に424,121千円の減損損失を計上し、店舗収益悪化・閉店等に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として発生している。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 50,656 341,557」

    当第2四半期連結累計期間に減損損失341,557千円を計上し、店舗閉鎖や事業計画見直しに伴う資産評価リスクが引き続き実績として発生している。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 22,740 73,711」

    当第1四半期累計期間に73,711千円の減損損失を計上し、店舗収益悪化・閉店に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として発生している。
  8. FY2023顕在化有価証券報告書

    「はなの舞 イオン防府店他合計34店舗につきましては閉店を決定したため、さかなや道場 六丁の目店他合計76店舗につきましては、店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」

    閉店決定34店舗と継続赤字76店舗について、合計327,429千円の減損損失を計上し、店舗固定資産の評価リスクが年度実績として発生している。
  9. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「特別損失 固定資産除却損 2,224 減損損失 110,132」

    当第3四半期連結累計期間に110,132千円の減損損失を計上し、店舗収益悪化・閉店に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として発生している。
  10. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 103,722 50,656」

    当第2四半期連結累計期間に50,656千円の減損損失を計上し、店舗収益悪化・閉店に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として現れている。
  11. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 38,095 22,740」

    当第1四半期累計期間に22,740千円の減損損失を計上し、店舗収益悪化・閉店に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として現れている。
  12. FY2022顕在化有価証券報告書

    「魚星 八重洲中央口店他合計42店舗につきましては閉店を決定したため、安べゑ 富山駅前店他合計91店舗につきましては、店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物340,503千円、リース資産3,330千円、その他39,928千円であります。」

    閉店決定42店舗と継続赤字91店舗について、合計383,762千円の減損損失を計上した。店舗固定資産の評価リスクが年度実績として発生している。
  13. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 707,263 132,806」

    第3四半期累計期間に減損損失132,806千円を計上した。店舗収益悪化・閉店に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として現れている。
  14. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 376,136 103,722」

    当第2四半期累計期間に減損損失103,722千円を計上した。店舗収益悪化・閉店に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として現れている。
  15. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 27,622 38,095」

    第1四半期に減損損失38,095千円を計上した。店舗収益悪化や閉店に伴う固定資産評価リスクが引き続き実績として現れている。
  16. FY2021顕在化有価証券報告書

    「店舗における将来キャッシュ・フロー予測に基づく割引前将来キャッシュ・フローの見積りの総額と帳簿価額を比較した結果、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回るグループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,174,742千円を減損損失として計上しております。」

    新型コロナウイルス感染症による店舗収益悪化と閉店決定を背景に、店舗固定資産について1,174,742千円の減損損失を計上した。将来キャッシュ・フローや感染症収束時期などの仮定の変動により、翌期以降も減損損失を認識する可能性を記載している。
一緒に動いた変遷

「世界経済の下振れと消費者の節約志向」は、この変遷が動いた18回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

854322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1世界経済の下振れと消費者の節約志向8回
  3. 2市場ニーズ・消費者嗜好の変化による集客力低下5回
  4. 3内部留保と安定配当を両立する株主還元方針4回
  5. 4買収後の偶発債務・事業展開未達リスク3回
  6. 5既存店売上の低下と営業利益・経常利益・純利益の減少2回
  7. 6パート・アルバイト比率と労働制度変更による人件費上昇2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
チムニーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-01の株主総会で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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