次期基幹システムの開発
FY2016に初出。11回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-05-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに14社。
- 2026-05-18達成決算説明資料
「基幹システム（2024年10月稼働開始、グループ会社に横展開）」
次期基幹システムについて、2024年10月の稼働開始とグループ会社への横展開が実績として示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「基幹システム海外拠点向け改修」
新たな設備計画として、基幹システムの海外拠点向け改修を投資予定総額100,000千円、既支払額17,055千円、2025年8月着手、2026年10月完成予定で進めている。 - FY2025-H1基幹システム更改を契機とする会計処理変更有価証券報告書
「この評価方法の変更は基幹システムの更改を契機に、棚卸資産の動きをより詳細に把握することが可能となり、適正な棚卸資産の評価及び期間損益計算の観点から、棚卸資産の評価方法について再度検討したことによるものです。」
次期基幹システムの更改を契機として、棚卸資産の動きを詳細に把握できるようになり、評価方法の見直しに結び付いた。 - FY2024-Q2次期基幹システムの製作進捗有価証券報告書
「固定資産は、製作中の次期基幹システムに係るソフトウェア仮勘定の増加や投資有価証券の時価が上昇したこと等により前連結会計年度末比1,062百万円増加し、12,310百万円となりました。」
2024年9月完成予定とされている次期基幹システムについて、製作中のソフトウェア仮勘定が増加した。ソフトウェア仮勘定は253,121千円から451,214千円へ増加している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「次期基幹システム開発 553,187 203,817 自己資金 2022/10 2024/9」
次期基幹システムについて、2022年10月着手、2024年9月完成予定、投資予定総額553,187千円、既支払額203,817千円という新たな計画が示され、従来計画から内容・期間が切り替わっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、将来に向けての陣容強化を目的とした人件費や新基幹システム関連費用の増加が費用増加の要因となりました。」
新基幹システム関連費用の増加が費用要因として記載されているが、稼働完了等の新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「次期基幹システム開発 669,337 667,732 自己資金 2015/11 2018/10」
次期基幹システムは総額669,337千円、既支払額667,732千円、完成予定2018年10月として計画が記載されている。稼働完了の事実は本 filing では明記されていない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「固定資産は、今秋稼働開始予定の次期基幹システム開発に伴ってソフトウェア仮勘定が増加しましたが、固定資産・のれんの償却が進んだことや保有有価証券の評価減などにより、前連結会計年度末比236百万円減少し、7,350百万円となりました。」
次期基幹システムは開発に伴うソフトウェア仮勘定の計上が進み、「今秋稼働開始予定」とする具体的な稼働時期が示されている。 - FY2017後退有価証券報告書
「次期基幹システム開発 656,250 553,705 自己資金 平成27年11月 平成30年10月」
次期基幹システムの投資予定総額は656,250千円、既支払額は553,705千円となった。完成予定は平成29年10月から平成30年10月へ後ろ倒しされている。 - FY2017-Q2設計費用の支払い有価証券報告書
「流動負債は、退職金や次期会計システム設計費用の支払いなどにより未払金が減少しましたが、仕入債務や銀行借入金が大幅に増加したことなどにより、前連結会計年度末比889百万円増加し、11,238百万円となりました。」
次期会計システムについて、設計費用の支払いが記載されている。完成等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「次期基幹システム開発」
投資予定総額590,000千円、既支払額151,700千円、平成27年11月着手、平成29年10月完成予定の基幹システム開発計画が記載されている。