需給変動による商品価格変動と価格転嫁・在庫評価のリスク
FY2016に初出。29回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
三洋貿易がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「ゴム関連商品は、国内向け原材料需要の好調継続に加え、円安進行を受けた輸入品の販売価格見直しにより、売上、利益ともに好調でした。化学品関連商品は、市況の影響を受けて主力商材の需要が弱含んでいることや、円安進行による輸入品仕入価格上昇により、売上、利益ともに減少しました。」
円安による輸入品仕入価格上昇と主力商材の需要弱含みが化学品関連で顕在化した一方、ゴム関連では販売価格見直しにより影響が一部吸収された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「仕入価格高騰を反映した価格見直しによる利益率の改善などが進み、売上、利益ともに前期比で好調に推移しました。」
仕入価格高騰による採算リスクが残る一方、価格見直しにより化学品関連商品の利益率が改善したと記載された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、自動車の国内生産好転により、顧客の部品在庫消化が進み、原材料需要は回復傾向にあるものの、円安による仕入価格高騰の影響もあり、売上、利益ともに前期比減少しました。」
円安による仕入価格高騰が、ゴム関連商品の売上・利益の減少として実際の業績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、販売単価上昇や戦略商品の拡販などで売上は前期比増加したものの、円安による仕入価格高騰や販売先の在庫調整などで利益は減少しました。」
販売単価上昇で売上を確保する一方、円安による仕入価格高騰が利益減少として通期業績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、昨年来の販売単価上昇で、売上は前年同四半期比増を維持するものの、利益は円安などによる欧米からの輸入品の仕入れ価格高騰の影響を受け、減少しました。」
販売単価の上昇で売上を維持する一方、円安と欧米からの輸入品の仕入価格高騰が利益減少として実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社のビジネスにおいても、原材料の高騰や供給不足による仕入価格の上昇、および円安による輸入在庫価格の上昇などの影響が出ています。」
原材料高騰、供給不足、円安による輸入在庫価格上昇が、仕入価格・採算への影響として実際の事業に現れている。化成品セグメント利益は前年同期比7.2％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品では、欧米からの輸入品の仕入価格の高騰、円安などの影響があったものの、自動車向けや家電・情報機器向けなど幅広い産業で合成ゴムや副資材の需要は引き続き堅調に推移しました。化学品関連商品では、環境配慮型商材をはじめとした新規取扱商材の拡販や新たな商流獲得などで売上は過去最高を記録しましたが、主力商材で円安による仕入価格高騰の影響を受けました。」
欧米輸入品の仕入価格高騰と円安による仕入価格上昇が、主力商材の採算制約として実際の業績に現れている。需要は堅調だったが、化成品セグメント利益は前年同期比1.8％減となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、商品の供給逼迫と仕入価格高騰が継続したものの、自動車向けをはじめ、幅広い産業で需要が旺盛で好調に推移しました。」
供給逼迫と仕入価格高騰が継続しているとされ、従来の価格変動リスクに加えて供給面の制約が引き続き示されている。需要は旺盛で販売は好調だった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境については、商品価格の変動及び供給不足、物流費の高騰、新型コロナウイルス感染症、米中貿易摩擦および金融資本市場の変動の影響などの不透明要因があります。」
従来の商品価格変動・仕入価格上昇に加え、供給不足と物流費高騰が不透明要因として明示され、価格・供給面のリスク範囲が広がった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「ゴム関連商品は供給逼迫と価格高騰が深刻化したものの、自動車向けをはじめ全ての産業で原材料の需要が拡大し、好調に推移しました。」
従来の仕入値上昇・採算変動リスクに加え、供給逼迫と価格高騰の深刻化が明示された。需要拡大により商品販売は好調だったが、価格・供給面のエクスポージャーは強まっている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
需給変動による価格転嫁不足・在庫評価リスクについて、重要な変更はないとの包括的な記載が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかし、価格転嫁が十分にできない場合、あるいは在庫の価値が下落し評価損の計上を余儀なくされる場合には、当社グループの業績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
仕入価格の変動、価格転嫁不足、在庫評価損のリスクと、販売価格設定・適正在庫管理による対応が通期のリスク記載でも継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車向け合成ゴムや副資材の出荷が低調に推移したことに加え収益面でも厳しい状況となりました。」
需給・採算変動に関するリスクが、合成ゴム・副資材の出荷低調と収益面の厳しさとして引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車向け合成ゴムや副資材の出荷が低調に推移したことに加え収益面でも厳しい状況となりました。」
ゴム関連商品の出荷低調と収益面の厳しさが続き、需給・採算変動に関するリスクが事業実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、自動車向け合成ゴムや副資材の採算が振るわず、輸出品も前期の反動がありました。」
仕入価格・採算変動によるリスクが、自動車向け合成ゴムや副資材の採算不振として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、仕入値上昇や米中貿易摩擦に伴う中国景気の減速などにより主力の自動車・家電・情報機器関連向け合成ゴムや副資材の採算が振るわず低調でした。」
仕入値上昇による採算悪化が続き、さらに中国景気減速の影響も加わって、価格変動・需要変動リスクが事業実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、仕入値上昇により主力の自動車・家電・情報機器関連向け合成ゴムや副資材の採算が振るわず低調でした。」
仕入値上昇による採算悪化が、ゴム関連商品の低調として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
需給変動による価格転嫁不足・在庫評価リスクについて、重要な変更がないと明記されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、価格転嫁が十分にできない場合、あるいは在庫の価値が下落し評価損の計上を余儀なくされる場合には、当社グループの業績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
需給変動による仕入価格、価格転嫁不足、在庫評価損のリスクと、販売価格設定・適正在庫管理による対応が従来どおり記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車・家電・情報機器関連向け合成ゴムや副資材等が引き続き堅調に推移しましたが、仕入値の上昇や一部の輸出品の低迷により、全体としては平調でした。」
仕入値の上昇が化成品事業の全体的な伸び悩みとして実際の業績に現れており、価格変動による採算リスクが継続して顕在化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
需給変動による価格転嫁不足・在庫評価リスクについて、重要な変更がないと明記されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「㈱ソートは紫外線吸収剤等の販売増により売上高は増加しましたが、原料価格高騰等により利益は伸び悩ました。」
原料価格の高騰が株式会社ソートの利益の伸び悩みとして実際に発生しており、仕入価格変動による採算悪化の影響が事業実績に現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、価格転嫁が十分にできない場合、あるいは在庫の価値が下落し評価損の計上を余儀なくされる場合には、当社グループの業績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
需給バランスによる仕入価格の変動、価格転嫁不足、在庫価値下落による業績・財務状況への影響可能性が従来どおり記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
需給変動による価格転嫁不足・在庫評価リスクについて、重要な変更がないと明記されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、価格転嫁が十分にできない場合、あるいは在庫の価値が下落し評価損の計上を余儀なくされる場合には、当社グループの業績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
需給バランスによる仕入価格の変動に対し、価格転嫁不足や在庫価値下落が業績・財務状況へ影響する可能性を記載している。