固定資産の減損リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ジオリーブグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに23社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失61百万円を計上しております。」
減損損失が前年度の1百万円から61百万円へ増加し、複数の事業所及び遊休地で減損処理を行った。 - 2026-05-11悪化決算
「減損損失の内訳は、建物及び構築物31百万円、機械装置及び運搬具0百万円、土地27百万円、有形固定資産（その他）1百万円、未経過リース料0百万円であります。」
減損損失は前年度の1百万円から61百万円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失1百万円を計上しております。」
減損損失は前年度の4百万円から1百万円へ減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失4百万円を計上しております。」
固定資産の減損損失は前年度の92百万円から4百万円へ大幅に減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失92百万円を計上しております。減損損失の内訳は、土地0百万円、のれん90百万円、未経過リース料1百万円であります。」
固定資産等の減損損失が前年度の7百万円から92百万円へ大幅に増加し、のれん90百万円の減損も発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失７百万円を計上しております。」
固定資産の減損損失を当年度にも計上し、金額は前年度の6百万円から7百万円へ増加した。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失6百万円を計上しております。」
固定資産の減損は当年度にも発生したが、前年度の47百万円から6百万円へ減少している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである事業所について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したほか、現在遊休状態となっており、今後も使用が見込まれない有形固定資産について、減損損失を計上いたしました。減損損失の内訳は、建物及び構築物1百万円、土地0百万円、有形固定資産（その他）0百万円、のれん40百万円、未経過リース料3百万円であります。」
減損損失は前年度の22百万円から47百万円へ増加し、今回はのれん40百万円の減損も発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである事業所について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したほか、現在遊休状態となっており、今後も使用が見込まれない有形固定資産について、減損損失を計上いたしました。」
複数の事業所および遊休地について減損処理を行い、当連結会計年度に減損損失22百万円を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである事業所について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上いたしました。」
固定資産の減損リスクが当連結会計年度にも発生し、減損損失13百万円を計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損損失83百万円などを特別損失として計上した」
固定資産の減損損失を当期にも83百万円計上しており、リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失」
当第3四半期連結累計期間に減損損失47百万円を特別損失として計上しており、固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失」
当第２四半期連結累計期間に減損損失47百万円を特別損失として計上しており、固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失」
当第１四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において、減損損失47百万円を特別損失として計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業環境が著しく悪化した場合、時価の下落、設備等の遊休化などに伴って減損処理を余儀なくされ、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
当期に減損損失409百万円を計上しており、事業所や遊休不動産等でリスクが顕在化している。