円高の影響による売上総利益の改善
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち13回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ラクト・ジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1中間期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 6,488 6,202」
売上総利益は前年同期の64億88百万円から62億02百万円へ減少した。 - 2026-04-14再定義決算
「また原材料の国際相場や為替の影響により販売価格が上昇したことから売上高は前年同四半期比で増収となりました。他方で、一部の事業部門において原料価格の上昇などにより利益率が低下したことや、人件費、配送費、本社移転に係る諸費用を主因とした販売費及び一般管理費の増加により、利益は減少しました。」
販売価格上昇による増収の一方、原料価格上昇による利益率低下と販管費増加により、売上総利益は前年同四半期を下回った。 - FY2025-H1中間期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益は648億８百万円」
中間期の売上総利益は64億88百万円となり、前年同期の50億73百万円から増加した。 - FY2024通期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益は、増収により100億71百万円（前年同期比27.3％増）となりました。」
増収により売上総利益は100億71百万円、前年同期比27.3％増となった。 - FY2024-Q2第2四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 4,002 5,073」
第2四半期累計の売上総利益は前年同期の4,002百万円から5,073百万円へ増加した。 - FY2024-Q1第1四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 2,106 2,575」
売上総利益は前年同四半期の2,106百万円から2,575百万円へ増加した。 - FY2023通期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益は、増収により79億９百万円(前年同期比6.0％増)となりました。」
増収により売上総利益は79億09百万円、前年同期比6.0％増となった。 - FY2023-Q3第3四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 5,994,214 5,914,165」
売上総利益は前年同四半期累計期間の5,994,214千円から5,914,165千円へ減少した。 - FY2023-Q2第2四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 3,955,667 4,002,344」
売上総利益は前年同四半期累計期間の3,955,667千円から4,002,344千円へ増加した。 - FY2023-Q1第1四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 1,721,973 2,106,839」
売上総利益は前年同四半期の1,721,973千円から2,106,839千円へ増加した。 - FY2022通期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益は、粗利益率は低下したものの、増収により 74億61百万円 (前年同期比 12.4％増 )となりました。」
粗利益率は低下したものの、増収により売上総利益は74億61百万円、前年同期比12.4％増となった。 - FY2022-Q3第3四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 5,031,595 5,994,214」
売上総利益は前年同四半期累計期間の5,031,595千円から5,994,214千円へ増加した。 - FY2022-Q2第2四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 3,374,687 3,955,667」
売上総利益は前年同四半期累計期間の3,374,687千円から3,955,667千円へ増加した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「一方、原材料費高騰に加え物流費等の販売経費が上昇したため、各部門とも利益率は前年同四半期比で低下しました。」
売上総利益は前年同四半期の16億77百万円から17億21百万円へ増加したものの、原材料費・物流費等の上昇により各部門の利益率が低下し、営業利益は9.0％減少した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「しかしながら、利益率の高い輸入原料の販売が一部国産原料の販売に置き換わったことや物流コストの上昇の影響もあり、当部門の利益率は前期比で低下しました。」
売上総利益は66億40百万円で微増したものの、利益改善の説明は、輸入高収益品から国産品への置換と物流コスト上昇による部門利益率低下を含む内容となった。 - FY2021-Q3第3四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 5,083,679 5,031,595」
売上総利益は前年同四半期累計期間の5,083,679千円から5,031,595千円へ減少した。 - FY2021-Q2第2四半期の売上総利益実績更新有価証券報告書
「売上総利益 3,407,072 3,374,687」
売上総利益は前年同四半期累計期間の3,407,072千円から3,374,687千円へ減少した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費などの経費削減効果により、 営業利益は８億13百万円 (前年同四半期比 6.4％増 )」
利益改善の説明が、売上総利益の増加ではなく、販売費及び一般管理費などの経費削減を主因とする内容へ移っている。売上総利益は16億77百万円で前年同四半期比0.5％減少したが、営業利益は6.4％増加した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「売上総利益は、商品相場の下落や感染症の影響によりプロダクトミックスが悪化したことに伴い、66億26百万円（前年同期比2.6％減）となりました。」
売上総利益の要因が、円相場や在庫、利益率の高い商品の販売といった従来の説明に加え、商品相場下落と感染症によるプロダクトミックス悪化へ移っている。 - FY2020-Q3売上総利益の実績更新有価証券報告書
「売上総利益 5,149,352 5,083,679」
売上総利益は前年同四半期累計期間の5,149,352千円から5,083,679千円へ減少した。 - FY2020-Q2売上総利益の実績更新有価証券報告書
「売上総利益 3,365,136 3,407,072」
売上総利益は前年同四半期の3,365,136千円から3,407,072千円へ増加した。 - FY2020-Q1売上総利益の実績更新有価証券報告書
「売上総利益 1,567,123 1,686,131」
売上総利益は前年同四半期の1,567,123千円から1,686,131千円へ増加した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「売上総利益は、円高傾向により売上原価が下降したこと、販路拡大により販売数量が増加したこと等により、68億円（前年同期比4.4％増）となりました。」
利益改善要因が、前四半期までの高利益率商品の販売やアジア・チーズ製造販売の好調に加え、円高による原価低下と販路拡大による数量増加として説明されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「利益につきましては、乳原料・チーズ部門で利益率の高い商品の販売が進んだことや付加価値の高いアジア・チーズ製造販売部門の販売が好調であったことなどから前年同四半期連結累計期間（以下、「前年同四半期」）比で増加しています。」
売上総利益・利益改善の説明が、為替による原価変動や在庫要因から、利益率の高い商品の販売と付加価値の高いアジア・チーズ製造販売部門の好調へと重心を移している。売上総利益は5,149,352千円となった。 - FY2019-Q2売上総利益の実績更新有価証券報告書
「売上総利益 3,137,168 3,365,136」
当第２四半期累計期間の売上総利益は3,365,136千円となり、前年同四半期の3,137,168千円から増加した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「前年同四半期において高値圏にあったチーズ価格が低下するなど日本国内のチーズ需要が急速に拡大したため、当社ではこれに対応すべく在庫を活用した販売を進めました。その結果、前年同四半期における乳原料・チーズ部門の利益率は一時的に低下しましたが、当第１四半期においては、通常の利益率に戻ったことなどから、売上総利益は15億67百万円（前年同四半期比3.1％増）となりました。」
売上総利益の説明は、円高による原価低下ではなく、前年同四半期のチーズ価格低下・在庫販売による利益率低下と、その後の通常利益率への回復を中心とする内容に変わった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「上半期において、チーズの旺盛な需要に対応するため、仕入原価の高い手持ち在庫から販売を行ったことや比較的利益率の低い商品の販売が進んだことにより、利益率は低下しました。それに対して、当第３四半期連結会計期間は逆に仕入原価の低い商品の販売が進んだことにより、利益率は改善傾向にあります。また、事業以外の要素として、当社グループでは後述の通り、売上総利益も為替の影響をうけることになりますが、当第３四半期において、為替相場が概ね円高基調で推移していることもあり、計上される売上原価は減少する傾向にあります。以上により当第３四半期の売上総利益は、49億41百万円（前年同四半期比21.9％増）となりました。」
上半期の高原価在庫・低利益率商品の販売による利益率低下から、当第３四半期は低原価商品の販売と円高による売上原価減少により利益率が改善傾向となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「足元の旺盛なチーズ需要の増加に対応するため、仕入原価の高い手持ち在庫から販売を行ったことや比較的利益率の低い商品の販売が進んだことにより、利益率が低下しました。」
売上総利益の要因は、従来の円高による低い売上原価だけでなく、高原価の手持ち在庫と比較的低利益率の商品販売による利益率低下にも広がった。円高基調による売上原価減少もあり、売上総利益は31億37百万円（前年同四半期比9.7％増）となった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に売上原価として計上される際に使用した為替レートが円安であったことから、売上原価は上昇しております。またこれに加え、乳原料・チーズにおいて比較的利益率が低い商品の販売が先行して進んだ影響もあり、売上総利益は15億19百万円（前年同四半期比1.3％減）となりました。」
売上総利益について、円安による売上原価上昇に加え、乳原料・チーズで低利益率商品の販売が先行したことを要因として挙げ、前年同四半期比1.3％減となった。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における為替相場が円安基調で推移したことにより、売上原価はやや上昇しております。以上により当第３四半期連結累計期間の売上総利益は、40億54百万円（前年同期比11.4％減）となりました。」
前 filing で記載された販売数量増加による利益額増加から、今回は円安による売上原価上昇を背景に売上総利益が前年同期比11.4％減となったと説明している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、乳原料・チーズ、食肉加工品、アジア事業その他の各部門とも販売数量が増加しており、それに伴い利益額も増加しております。さらに、為替相場が円安基調で推移していることから計上される売上原価も上昇しております。以上により当第２四半期連結累計期間の売上総利益は、28億59百万円（前期同期比1.9％増）となりました。」
売上総利益の改善要因が、従来の円高による低い売上原価から、各部門の販売数量増加による利益額増加へ重心を移している。一方、円安により売上原価も上昇したと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間で販売された商品の一部は、円高傾向であった前第４四半期以前に仕入が計上されていることから低い売上原価の商品が販売されております。これにより、売上総利益は15億39百万円（前年同期比12.6％増）となりました。」
円高傾向の時期に仕入れた低い売上原価の商品が販売されたことにより、売上総利益が前年同期比12.6％増となったと、従来の改善要因の説明を継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「円高傾向の定着により、前年同期比で売上総利益は大幅に改善しております。以上により当第３四半期連結累計期間の売上総利益は、45億76百万円（前期同期比94.0％増）となりました。」
円高傾向の定着により売上総利益が前年同期比で大幅に改善するという説明を継続しており、売上総利益は45億76百万円、前年同期比94.0％増となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「以上により当第２四半期連結累計期間の売上総利益は、28億６百万円（前年同期比123.9％増）となりました。」
円高の影響により売上総利益は前年同期比で大幅に改善したと説明している。営業利益も前年同期の1億67百万円の営業損失から13億26百万円となった。