食材の安全性・安定供給及び価格高騰
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-05-15。
海帆がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。32社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格の高騰や、原材料価格の上昇、為替相場の円安の長期化等、依然として先行き不透明な状況となっております。」
エネルギー価格・原材料価格の上昇及び円安の長期化によるコスト・調達環境の不確実性を再掲した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化による地政学上のリスクなどの影響で原材料費・物流費・光熱費の高騰が顕著となり」
原材料費に加えて物流費・光熱費の高騰が顕著となったと記載し、食材・運営コスト上昇の影響範囲を広げた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢等による原材料価格等の上昇は大きな影響が懸念され、依然、厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格等の上昇について、ウクライナ情勢等を背景とする影響懸念を引き続き記載した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が緩和され、景気回復の兆しが見られたものの、ウクライナ情勢等による原材料価格の上昇等、今後の経済活動への新たな懸念事項が生じており、先行き不透明な状況となっております。」
原材料価格の上昇について、ウクライナ情勢等を背景とする新たな懸念事項として記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作や政府によるセーフガード（緊急輸入制限措置）の発動等需給関係の変動に伴う市況変動や、食材の安全性に関わる不安等による消費者の外食離れが生じた場合には、当社の業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
食材の安全性・安定供給と価格変動に関するリスクを引き続き記載した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社が属する外食業界におきましては、原材料価格や物流コスト等の上昇が見られ、また、消費税率の引き上げに伴う消費者マインドへの影響や、国内の生産年齢人口の減少に伴う構造的な人手不足といった問題を抱え、経営環境は一層の厳しさを増しております。」
原材料価格及び物流コストの上昇が、当第3四半期累計期間の実際の事業環境として記載された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社が属する外食業界におきましては、消費者の多様な価値観の高まりや根強い節約志向への対応が求められ、かつ原材料価格の高騰や人手不足も深刻化する厳しい経営環境となっております。」
原材料価格の高騰が続く実際の事業環境として記載され、食材コスト上昇リスクの顕在化が続いている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社が属する外食業界におきましては、消費者の多様な価値観の高まりや根強い節約志向への対応が求められ、かつ原材料価格の高騰や人手不足も深刻化する厳しい経営環境となっております。」
原材料価格の高騰が当四半期の実際の事業環境として記載され、食材コスト上昇リスクが継続して顕在化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「天候不順等による原材料価格の高騰、深刻な人材不足等に伴う人件費の上昇」
原材料価格と人件費の上昇が、当期の営業損失の要因として実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「天候不順等による原材料価格の高騰、深刻な人材不足等に伴う人件費の上昇」
原材料価格の高騰が当第3四半期累計期間の実際の事業環境として記載され、業績悪化要因として顕在化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「継続的な店舗の見直しに伴う閉店による売上の減少、原材料費の高騰や人件費の実質的な増加等により、引き続き営業損失を計上する状況となっております。」
原材料費の高騰及び人件費の実質的な増加が、当四半期累計期間の営業損失要因として記載された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「継続的な店舗の見直しに伴う閉店による売上の減少、原材料費の高騰や人件費の実質的な増加等により、引き続き営業損失を計上する状況となっております。」
原材料費の高騰と人件費の実質的な増加が当四半期の営業損失要因として実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「食材費・ビール仕入価格の高騰」
食材費及びビール仕入価格の高騰が当第3四半期累計期間の実際のコスト環境として記載された。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「食材費・ビール仕入価格の高騰」
食材費及びビール仕入価格の高騰が、当四半期の外食事業を取り巻く実際のコスト環境として記載された。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「前年同四半期に比べ材料費高騰により売上原価率が高いことによって、営業損失となっております。」
材料費高騰による売上原価率上昇が当四半期の営業損失要因として実際に発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「既存店につきましては、少子高齢化や若者のアルコール離れによる市場の縮小等により、一部で売上高の伸び悩みがみられました。また、コストに関しましては、経費の削減等に努めたものの、上半期での原材料の高騰に対する売価への対応に一部遅れも見られました。」
市場縮小による売上伸び悩みと、上半期の原材料高騰及び価格対応の遅れが実績として記載された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「業績不振の要因といたしましては、平成28年４月に発生した「平成28年(2016年)熊本地震」の影響等により、全般的に各店舗にて売上が伸び悩んだうえ、長雨・台風等による天候不順で食材原価が急騰したためであります。」
熊本地震による売上伸び悩みと、長雨・台風等による食材原価の急騰が、第3四半期累計の業績不振要因として引き続き実際に発生したと記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「４月に発生した「平成28年(2016年)熊本地震」により熊本県のみならず、全九州店舗にて売上げが伸び悩んだうえ、長雨・台風などによる天候不順で食材原価が急騰しており、これを価格転稼出来ておりませんが」
天候不順による食材原価の急騰と、価格転嫁できていない状況が実際に発生したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「天候不順による農作物の不作や政府によるセーフガード（緊急輸入制限措置）の発動など需給関係の変動に伴う市況変動や、食材の安全性に関わる不安等による消費者の外食離れが生じた場合には、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
為替や需給変動により原材料価格が高騰する可能性も挙げている。