増収でも飲食事業の利益率低下が続き、次回は収益回復の実証が焦点

FY2025-H1の連結売上高は1,324.642百万円で、前年同期比9.9％増加した。営業損失は199.179百万円、経常損失は214.767百万円、親会社株主に帰属する中間純損失は246.910百万円であり、前年同期から損失幅は縮小したものの、営業段階から最終段階まで赤字が続いている。したがって、次回決算では単純な増収ではなく、売上増加が固定費・人件費・原価を吸収できるかが重要になる。

飲食事業では、セグメント売上高が1,215.391百万円と前年同期比0.8％増にとどまる一方、セグメント利益は73.246百万円と前年同期比31.4％減少した。セグメント利益率は約6.0％で、前年同期に相当するFY2024-Q2累計の106.745百万円、約8.9％から低下している。FY2024通期には飲食事業が売上高2,438.847百万円、セグメント利益195.683百万円まで改善していたため、次回はその改善が一時的なものだったのか、あるいは利益率を再び引き上げられるのかを見極める必要がある。

FY2025-H1時点の飲食事業は、当社側の既存店27店舗、うちFC加盟8店舗と、株式会社SSSの19店舗、うちFC18店舗という構成だった。ただし、既存店とSSSそれぞれの売上高、利益、既存店売上高、客数・客単価の内訳は開示されていない。次回決算では、セグメント利益の増減だけでなく、27店舗と19店舗のどちらが利益を生み、FC化による固定費軽減がどの程度寄与したのかを確認したい。