受注高の上昇傾向と業績回復に向けた取り組み
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-06-30。
テクノアルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2025受注高増加と受注残高減少の併存有価証券報告書
「合計 4,315,732 ＋33.1 2,039,756 △9.3」
受注高は前期比33.1％増加した一方、受注残高は9.3％減少した。エレクトロニクス事業では受注高・受注残高がともに増加し、マリン・環境機器事業では受注残高が減少している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「受注高(千円) 3,242,637 △27.6 受注残高(千円) 2,249,039 △24.5」
前期まで増加していた受注高・受注残高が、当期はそれぞれ27.6％減、24.5％減となり、受注関連指標が悪化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、円安の影響による輸入商材の利益率低下、半導体製造装置の設備投資ペースの減速傾向、ＳＩ事業における受注の減速などの懸念はあるものの、マリン・環境機器事業が好調に推移しております。」
半導体製造装置の設備投資ペースとSI事業の受注に減速懸念があり、受注回復の流れに対する下押し要因を継続して記載している。一方、マリン・環境機器事業は好調としている。 - FY2024-Q1設備投資・受注減速懸念と前年同期比での堅調推移の併存有価証券報告書
「円安の影響による輸入販売の利益率低下、半導体製造装置の設備投資ペースの減速、ＳＩ事業における受注の減速などの懸念はあるものの、マリン・環境機器事業が好調に推移しております。」
半導体製造装置の設備投資ペースとSI事業の受注に減速懸念がある一方、SI事業は前年同期比で売上・受注が堅調、マリン・環境機器事業は好調と記載している。 - FY2023受注高減少と受注残高増加の併存有価証券報告書
「受注高(千円) 4,479,901 △14.4 受注残高(千円) 2,976,921 ＋3.6」
受注高は前期比14.4％減少した一方、受注残高は3.6％増加し、受注関連指標は方向が分かれている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「世界的な半導体不足等を背景としたお客様の設備投資意欲が継続しており、装置類の引合い、受注および販売は堅調に推移しておりますが」
半導体不足等を背景とする設備投資意欲の継続と、装置類の引き合い・受注・販売の堅調さを継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「装置類の引合い、受注および販売は堅調に推移しております。」
装置類の引き合い・受注・販売が堅調との説明を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「装置類の引き合い、受注および販売が順調に推移しております。また、消耗品・部品等の販売も順調に推移しております。」
装置類の引き合い・受注・販売および消耗品・部品販売が順調との説明を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「受注高 5,233,620 ＋31.1 受注残高 2,874,482 ＋39.9」
受注高は5,233,620千円、受注残高は2,874,482千円となり、いずれも前期比で増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「お客様の設備投資の増大傾向が継続しており、装置類の引合い、受注および販売が順調に推移しております。」
設備投資の増大傾向を背景に、装置類の引き合い・受注・販売が順調に推移したと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「お客様の設備投資の増大傾向が継続しており、装置類の引合い、受注および販売が順調に推移しております。」
設備投資の増大傾向を背景に、装置類の引き合い・受注・販売が順調に推移したと記載している。 - FY2022-Q1受注回復と売上計上長期化の併存有価証券報告書
「受注は回復傾向にあるものの、受注から売上計上までの期間が長期化する傾向にあります。」
SI事業では受注が回復傾向にある一方、ハードウェアのリードタイム長期化により売上計上までの期間が長期化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「受注高は3,993,556千円（前連結会計年度比53.0％増）、受注残高は2,054,032千円（前連結会計年度比70.0％増）」
前期に減少していた受注高・受注残高が、当期はそれぞれ53.0％増、70.0％増となり、受注回復が通期数値で具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「世界的な半導体不足等を背景に、装置類の引き合いおよび受注が堅調であるとともに、消耗品・部品等の販売が堅調に推移しております。また、当社製装置を含む製造ライン向け装置案件の納入・検収が進んでおります。」
世界的な半導体不足を背景に、装置類の引き合い・受注と消耗品・部品販売が堅調となり、製造ライン案件の納入・検収も進展したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「比較的大型の装置類および消耗品・部品等の販売の回復が進むとともに、後ろ倒しとなっていた当社製装置を含む製造ライン向け装置案件の検収が進んでおります。」
前期に低調だった大型装置類、消耗品・部品等の販売回復と、後ろ倒し案件の検収進展を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度後半から、比較的大型の装置類の引き合いおよび受注は増加傾向にありますが、これらの案件は第２四半期以降に検収となる予定のものが多く」
前年度後半以降、比較的大型の装置類について引き合い・受注が増加傾向となったと記載しており、前期の受注低調からの進展を示している。一方、検収は第2四半期以降の予定が多い。 - FY2020受注高減少・受注残高増加の併存有価証券報告書
「受注高(千円) 2,611,006 △3.7 受注残高(千円) 1,208,563 ＋30.4」
受注高は前期比3.7％減少した一方、受注残高は30.4％増加し、受注関連指標は方向が分かれている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「比較的大型の装置類の受注・販売が低調であるとともに、当社製装置を含む製造ライン一式での案件の予定時期の延期等により」
前期までの受注回復傾向に対し、大型装置類の受注・販売低調や製造ライン案件の延期が記載され、業績回復の進捗が悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当事業においては、商材により好不調はあるものの、比較的大型の装置類の受注・販売が低調であり」
前期までの受注回復傾向に対し、エレクトロニクス事業では比較的大型の装置類の受注・販売が低調と記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「エレクトロニクス事業においては、パワー半導体製造装置などの販売強化とともに、当社製装置を含む製造ライン一式での販売強化および非接触マルチ生体認証システム等の営業強化に注力しております。」
従来の受注増加傾向に対し、パワー半導体製造装置事業では足元の受注鈍化が記載され、エレクトロニクス事業の売上・利益も前年同四半期を下回っている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「受注高(千円) 2,712,391 △29.9 受注残高(千円) 927,165 △43.4」
前期まで増加傾向だった受注高・受注残高が、当期はそれぞれ29.9％減、43.4％減となり、受注回復の指標が悪化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、特にマリン・環境機器事業およびＳＩ事業において、好調な結果となりました。エレクトロニクス事業については、特に好調であった前期の水準には及ばないものの、堅調に推移しております。サイエンス事業においては、引き続きビジネスの再構築を進めており、徐々に業績は改善しつつあります。」
マリン・環境機器事業およびＳＩ事業の好調、エレクトロニクス事業の堅調さ、サイエンス事業の改善傾向を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、これらの施策により、特にマリン・環境機器事業およびＳＩ事業において、好調な結果となりました。」
既存事業強化、新規商材開拓、自社製品、営業体制強化、サイエンス事業再構築などの施策により、マリン・環境機器事業およびＳＩ事業が好調との説明を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、これらの施策により、特にマリン・環境機器事業およびＳＩ事業において、好調な結果となりました。」
新規商材開拓、自社製品、営業体制強化、サイエンス事業再構築などの施策により、マリン・環境機器事業およびＳＩ事業で好調な結果が出たと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「受注高は3,867,339千円（前年同期比15.8％増）、受注残高は1,637,303千円（前年同期比20.8％増）」
受注高と受注残高がそれぞれ前期比15.8％、20.8％増加し、受注回復の進展が通期数値として具体化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、当期の受注状況は全事業を通じて概ね堅調であり、当第３四半期連結累計期間末の受注残は、前年同四半期累計期間末と比較して、全事業において増加しております。」
受注状況の堅調さに加え、受注残が前年同期末比で全事業において増加したと記載しており、受注回復の広がりが具体化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス事業およびＳＩ事業において、受注が堅調であり、売上・利益ともに好調に推移いたしました。」
エレクトロニクス事業およびＳＩ事業で受注が堅調、売上・利益が好調との説明を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス事業およびＳＩ事業においては、受注・売上ともに堅調に推移しており」
業績回復に向けた取り組みのもと、エレクトロニクス事業およびＳＩ事業の受注・売上が堅調との説明を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「受注高は3,339,817千円（前年同期比21.6％増）、受注残高は1,354,923千円（前年同期比62.4％増）」
受注高が前期比21.6％増、受注残高が62.4％増となり、前四半期までの上昇傾向が通期の数値として具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期から継続して受注高は上昇傾向にあり、売上は改善しつつあるものの、利益面では低調に推移いたしました。」
第1四半期から受注高が上昇傾向にあるとの説明を継続している。売上は改善しつつある一方、利益面は低調としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期から継続して、受注高は上昇傾向にあります。」
業績回復に向けた取り組みの途上で、受注高が上昇傾向にあるとの説明を第1四半期から継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「業績の回復に向けたこれらの取り組みの途上ではありますが、足元では、受注高は上昇傾向にあります。」
既存事業の強化、自社製品開発、グループ協業、新規商材開拓を業績回復に向けた取り組みと位置づけ、足元の受注高が上昇傾向にあると初めて記載している。